最新記事

核兵器

差し迫る核誤爆の脅威

2016年8月15日（月）16時35分
ジェフ・スタイン

Toru Hanai-REUTERS

＜トランプが核のボタンをもつよりひょっとしたら怖い話。新作ドキュメンタリー映画『コマンド・アンド・コントロール』によれば、米エネルギー省の機密資料から発掘した「核兵器運用上の事故」は千件以上。核弾頭を飛行機から落としたり、地上で失くしたり、爆風で30メートルも飛ばしたり......。今まで大惨事に至らなかったのが奇跡というべきだが、米国防総省は「核の安全神話」の上にあぐらをかいている＞　（写真は長崎原爆資料館にある長崎型原子爆弾ファットマンのレプリカ）

　核兵器によるホロコーストなど、普通なら考えたくもない話だ。だが、日本と韓国の核武装を認め、ISIS（自称「イスラム国」、別名ISIL）を標的にした核兵器の使用も辞さないというドナルド・トランプのような危険人物がアメリカの大統領候補では、どうしても最悪の事態が頭に浮かぶ。

【参考記事】核の脅威を止める２１世紀の抑止力

　だが、常軌を逸した核使用発言が注目される半面、核兵器がもたらすもっと差し迫った危険は見落とされがちだ。核弾頭を誤って起爆してしまう危険が、核攻撃より身近な脅威になっているというのだ。

　アメリカの食品産業の裏側を描いたドキュメンタリー映画『フード・インク』で一躍有名になったロバート・ケナー監督の最新作『コマンド・アンド・コントロール』は、アメリカが保有する数千発に及ぶ核兵器が、単純ミスで核爆発につながる脅威を描く。ジャーナリストのエリック・シュローサ―が執筆した同名のベストセラーが原作で、米公共放送局PBSと共同制作した。9月からニューヨークやロサンゼルスなど一部の都市で公開予定だ。

【参考記事】パックンが広島で考えたこと

　作品が訴えるのは、核兵器の取り扱いをめぐって、恐ろしいほど多くの事故が過去に起きてきた事実。近年明らかになった米エネルギー省の機密資料をもとに「核兵器の運用に関して千件以上の事故」があったことを突き止めた。冷戦中、米軍が輸送中の核弾頭8発を「なくし」、うち１発はノースカロライナ州に落下したままいまだに見つかっていない、という事故もその１つ。

　そうした事故がいまだ大惨事に至っていない理由について、シュローサ―は「まったくの幸運だが、運はいずれ尽きる」と語る。「パソコンや車と同様、核兵器も所詮は機械。機械はいつか必ず不具合が生じる」

【参考記事】【原爆投下】トルーマンの孫が語る謝罪と責任の意味(前編)

　核の脅威を訴える映画や書籍は多い。だが、核兵器運用上の事故が原因で多くの命が奪われるというシナリオは、これまで映画化されてこなかった。本作を指揮した監督のケナーは派手な核戦争ではなく、実際にアーカンソー州で起きた事故を掘り下げることで地方の映画館の客席が埋まるほどドラマチックなドキュメンタリーに仕立て上げたことだ。

「この緊迫感あふれる映画をきっかけに、戦略核の維持と引き換えにアメリカが背負う代償やリスクは何なのか、国全体で議論が本格化するはずだ」と核安全保障に詳しい米ジョージ・ワシントン大学のジャン・ノラン教授は言う。

身震いするほど恐ろしかった

　1980年9月18日の夜、メキシコ州のサンディア国立研究所で核兵器の研究に携わっていた科学者のロバート・ピュリフォイは、一本の電話に耳を疑った。アーカンソー州ダマスカス郊外のミサイル発射基地で、大陸間弾道ミサイル「タイタンⅡ」の保守点検作業をしていた若い作業員が、誤って重さ3キロほどの工具を数メートルの高さから落とした。それでミサイルの燃料タンクの表面に穴が開いたというのだ。

次のページ何度も落ちている核弾頭
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ＣＢ消費者信頼感指数、2月は91.2に上昇　雇用
2026.02.25

ワールド

ウクライナ大統領「独立守った」、ロ侵攻から4年　Ｇ
2026.02.25

ワールド

米、重要鉱物価格設定にＡＩ活用検討　国防総省開発
2026.02.25

ビジネス

ＡＩが雇用市場を完全に覆すことはない＝ウォラーＦＲ
2026.02.25
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 7
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 10
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中