最新記事

テロ組織

モスル陥落で欧州にテロが増える?

2016年11月23日(水)09時45分
ラファエロ・パンツッチ(英王立統合軍事研究所上級研究員)

Zohra Bensemra-REUTERS

<イラクのモスルが陥落した後、ISISの戦闘員が世界各国に分散するおそれが指摘されている。不安視されるのは、対テロ態勢がまだ万全ではない東南アジアや中央アジアへの影響だ>(写真:戦闘から逃れるモスル東部の市民)

 イラクのモスルが陥落したら、欧米でテロ攻撃が再燃するという予測がある。特に恐れているのが欧州諸国。敗走するテロ組織ISIS(自称イスラム国)の兵士が難民に紛れて流入するのではないか、というのだ。

 だが、そうはならないかもしれない。たとえ拠点を追われても、ISISの兵士にはシリアの戦場に移ったり、母国に帰って戦いを続けるなどの選択肢があるからだ。

 確かに昨年のパリと今年のブリュッセルで起きたテロは、世界を震え上がらせた。その後の未遂事件を見ても、攻撃を続けようという意図は感じられる。だが今のところ、大掛かりな計画には失敗しているようだ。それも欧州だけの話ではない。

 理由はいくつか考えられる。第1に、ISISに各国から志願兵が押し寄せたのは、戦場で勝っていたからだ。しかし勝利から遠ざかるにつれて、その数は減っている。第2に、各国の安保・情報担当局の連携が向上したこと。この2つの理由から、ISIS兵士の流入はそれほど多くはならないだろう。

【参考記事】ISISは壊滅する

 テロの可能性を軽くみているわけではない。あまり注目されていないが、シリアやイラクへの渡航を禁じられた人々をどう扱うかは大きな問題だ。治安当局はテロの本質を理解するようになり、兵士をリクルートするネットワークについての知識も深めている。こうして、多くの志願兵の渡航を阻止してきた。

 しかし、難しいのは阻止した後だ。彼らは勇んで戦場を目指したのに、目的を果たせずに終わる。鬱積した不満は暴力につながりかねない。カナダやオーストラリア、フランスなどでは、こうした一連の動きが背景にあるとみられる事件が起きている。

 さらに不安なのは、対テロ態勢がまだ万全でない東南アジアや中央アジア、中東、北アフリカにいるテロリストへの影響だ。こうした地域出身のISISメンバーは、母国へ帰ることも他地域に比べて簡単なので、中東でほかに戦場を探すより母国で活動を続ける可能性がある。

 モスル敗退はISISにとって、運命の分かれ目になるだろう。だが、その脅威がいきなり消えるわけではない。むしろ分散し、進化し、しばらくは世界を脅かし続ける。

[2016年11月22日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国外相、イラン指導者殺害や体制転換の扇動「容認で

ワールド

OPECプラス8カ国、4月に増産開始で合意 イラン

ワールド

イラン首都照準に2日目攻撃、トランプ氏は反撃に警告

ワールド

プーチン氏、ハメネイ師殺害は道徳規範と国際法に違反
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 3
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 4
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKI…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 8
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 9
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 10
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 10
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中