最新記事

テロ組織

モスル陥落で欧州にテロが増える？

2016年11月23日（水）09時45分
ラファエロ・パンツッチ（英王立統合軍事研究所上級研究員）

Zohra Bensemra-REUTERS

＜イラクのモスルが陥落した後、ＩＳＩＳの戦闘員が世界各国に分散するおそれが指摘されている。不安視されるのは、対テロ態勢がまだ万全ではない東南アジアや中央アジアへの影響だ＞（写真：戦闘から逃れるモスル東部の市民）

　イラクのモスルが陥落したら、欧米でテロ攻撃が再燃するという予測がある。特に恐れているのが欧州諸国。敗走するテロ組織ＩＳＩＳ（自称イスラム国）の兵士が難民に紛れて流入するのではないか、というのだ。

　だが、そうはならないかもしれない。たとえ拠点を追われても、ＩＳＩＳの兵士にはシリアの戦場に移ったり、母国に帰って戦いを続けるなどの選択肢があるからだ。

　確かに昨年のパリと今年のブリュッセルで起きたテロは、世界を震え上がらせた。その後の未遂事件を見ても、攻撃を続けようという意図は感じられる。だが今のところ、大掛かりな計画には失敗しているようだ。それも欧州だけの話ではない。

　理由はいくつか考えられる。第１に、ＩＳＩＳに各国から志願兵が押し寄せたのは、戦場で勝っていたからだ。しかし勝利から遠ざかるにつれて、その数は減っている。第２に、各国の安保・情報担当局の連携が向上したこと。この２つの理由から、ＩＳＩＳ兵士の流入はそれほど多くはならないだろう。

【参考記事】ISISは壊滅する

　テロの可能性を軽くみているわけではない。あまり注目されていないが、シリアやイラクへの渡航を禁じられた人々をどう扱うかは大きな問題だ。治安当局はテロの本質を理解するようになり、兵士をリクルートするネットワークについての知識も深めている。こうして、多くの志願兵の渡航を阻止してきた。

　しかし、難しいのは阻止した後だ。彼らは勇んで戦場を目指したのに、目的を果たせずに終わる。鬱積した不満は暴力につながりかねない。カナダやオーストラリア、フランスなどでは、こうした一連の動きが背景にあるとみられる事件が起きている。

　さらに不安なのは、対テロ態勢がまだ万全でない東南アジアや中央アジア、中東、北アフリカにいるテロリストへの影響だ。こうした地域出身のＩＳＩＳメンバーは、母国へ帰ることも他地域に比べて簡単なので、中東でほかに戦場を探すより母国で活動を続ける可能性がある。

　モスル敗退はＩＳＩＳにとって、運命の分かれ目になるだろう。だが、その脅威がいきなり消えるわけではない。むしろ分散し、進化し、しばらくは世界を脅かし続ける。

[2016年11月22日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ハンガリー首相、プーチン氏と会談へ　エネ供給とウク
2025.11.28

ワールド

米政権、「第三世界諸国」からの移民を恒久的に停止へ
2025.11.28

ビジネス

東京海上、クマ侵入による施設の損失・対策費用補償の
2025.11.28

ワールド

新興国中銀が金購入拡大、Ｇ７による凍結資産活用の動
2025.11.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ガザの叫びを聞け
特集：ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号（11/26発売）

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい　ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果のある「食べ物」はどれ？
  • 4
    【寝耳に水】ヘンリー王子＆メーガン妃が「大焦り」…
  • 5
    7歳の息子に何が？ 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    「攻めの一着すぎ？」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 10
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる！筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やってはいけない「3つの行動」とは？【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」？...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中