最新記事

ライフスタイル

日本人の「自信がない」は嘘、原因は「感染」にあり!?

2016年11月2日(水)17時59分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

max-kegfire-iStock.

<なぜ日本人と違い、外国人は自信満々なのか。自信を身につけるには一体どうすればいいのか――。『自信の秘密50』の著者によれば、そもそも自信は「もつ」とか「できる」とか、そういうものではない>

「日本人は自信がない」とよく言われる。対して海外の人々は、なぜあんなにも自信満々なのだろうか(なぜ政治経験がまったくない人が、世界一の超大国の大統領になれると思うのか?)。その自信は一体どこから湧いてくるのか? せめて、その何分の一かだけでも分けてもらえたら......。そう思っている人は多いだろう。

 だが、実は海外の人々も、日本人と同じように「もっと自信をもちたい」と悩んでいる。その証拠に、「自信の身につけ方」「もっと自分に自信をもつ方法」といった本は、世界中で数多く出版されている。イギリスで活躍するパフォーマンスコーチ、リチャード・ニュージェントの『どんなときも絶対折れない自分になる 自信の秘密50』(前田雅子訳、CCCメディアハウス)も、そのひとつだ。

 そもそも「自信」とは何なのか? よく「やっと自信ができた」とか「なかなか自信をもてない」といった言い方をするが、著者によると、自信とはそういうものではないらしい。だれもが自信をもっている。だから「自信がない」はずがなく、また「自信がありすぎる」ということもない。なぜなら自信とは、感情の状態であって、自分の外にあるものではないからだ。

【参考記事】管理職が陥る「自分なんて大したことない」症候群

自信は「手に入れる」のではなく「引き出す」

 どんな人でも、ある特定の部分では自信をもっている。それと同時に、別の部分では自信を失う。たとえば、パソコンには自信があるが、英語力には自信がない。営業は得意だが、事務作業は苦手。見た目にはそこそこ自信をもっているけれど、会話下手なのが悩み......などなど。自分のすべてに自信がある人などいない(大統領候補としては自信たっぷりでも、ひょっとすると、妻としての自信は失っているかもしれない)。

 著者のクライアントには、英プレミアリーグで活躍する選手もいるそうだが、そんな彼らも、(サッカー以外の場面で)常に自信に満ち溢れた状態でいられるわけではない。地元のイベントで短いスピーチをすることになったら、急に自信を見失ってしまった選手もいたという。

 そうした、それぞれの場面における感情の状態が「自信がある・ない」の実体なのだと著者は言う。だから、「自信を身につける」ということは、より多くの自信を手に入れることではなく、自分の中にある自信を「いつでも自由に引き出せるようにする」こと。実力の有無に関係なく、必要に応じて「私は自信がある」という感情になれるようにすることだ。

 本書には、そうした「自信を引き出す」ためのテクニックが並んでいる。タイトルにあるとおり全50項目から構成されていて、「25 自信のある外見をつくる」「32 対立したときの自信」「35 就職活動における自信」「39 内向的な人の自信」など、かなり細かいテーマに分かれている。どんなときでも自信を引き出すには、それぞれの場面における自信の意味を理解しておく必要があるからだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

衆院選、自民単独で300議席超 維新と合わせ3分の

ワールド

選挙終盤に響いたママの一言、「戦争の足音」感じた有

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中