最新記事

キャリア

管理職が陥る「自分なんて大したことない」症候群

2016年10月20日(木)16時24分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

peshkov-iStock.

<管理職の地位にある多くの人が「インポスター症候群」にかかっているが、対処法はある。不安定でストレスの多い時代を生き抜くための「打たれ強さ」の身につけ方(3)>

 ここ数年、ビジネスの世界で関心を集めている概念がある。「resilience(レジリエンス)」だ。日本語では「復活力」や「逆境力」、あるいは「折れない心」などと訳されるが、そのままカタカナで「レジリエンス」と表記されることも多い。

 会社で出世するなど成功した人ならば、レジリエンスを備えていると思うかもしれないが、そうとは限らない。イギリスのキャリア・ストラテジストであるジョン・リーズによれば、管理職の地位にある多くの人が、自分は幸運だっただけで、本当は仕事に見合う能力などない「まがい物、詐欺師」だと感じているという。

「インポスター症候群」と呼ばれる症状だが、この"心の弱さ"はレジリエンスとは対極にあるものだろう。とはいえ、不安定でストレスの多い現代を生き抜くには「打たれ強さ」が必要だと、リーズは言う。インポスター症候群にもうまく対処できるようにならなくてはならない。

 リーズはこのたび、レジリエンスを習得・開発・強化する方法を伝えるべく、『何があっても打たれ強い自分をつくる 逆境力の秘密50』(関根光宏訳、CCCメディアハウス)を上梓した。50の項目にまとめられた実践的な1冊だ。

 ここでは本書から一部を抜粋し、4回に分けて掲載する。第3回は「19 インポスター症候群に対処する」より。なぜ「自分なんて大したことない」と感じてしまうのか、うまく対処するにはどうすればよいのか。


『何があっても打たれ強い自分をつくる
 逆境力の秘密50』
 ジョン・リーズ 著
 関根光宏 訳
 CCCメディアハウス

※シリーズ第1回:レジリエンス(逆境力)は半世紀以上前から注目されてきた
※シリーズ第2回:成長するには「失敗」に必要以上の注意を向けないこと

◇ ◇ ◇

 あなたは職場で周囲の人をだましていると感じることがあるだろうか? そういう感覚に陥る人は珍しくない。管理職の地位にある多くの人が、非公式ながら、自分の仕事はすべてうわべを取り繕っているだけだと感じている。彼らはこう言っている。「自分が仕事を得たのは幸運だったからで、自分にはこの仕事に見合う能力などないのに、人はそれに気づいていないだけだと思ってしまう。ある日突然、誰かがやってきて、こう言ってくれないかとうっすら期待してしまう。『もういい。君は有能なふりをしているだけの詐欺師だ。机を片付けて今日中に出て行きなさい。これ以上言うことは何もない』。そう言われたら、私は黙って出ていくだろう」

 圧倒的な業績によって実力が証明されているにもかかわらず、自分をまがい物、詐欺師だと感じる「インポスター症候群」が知られるようになったのは1970年代。この症候群に悩まされている人の多さは衝撃的だった。彼らは、自分は今の仕事を誰かほかの人から奪い取った詐欺師であって、この仕事を知り抜いた本物の専門家は別にいると感じる。かなりの要職にある多くの人がこの症状を経験していて、そういう人は自分の業績をただの幸運、チャンスとタイミングに恵まれただけ、周囲の人の働きかけがあっただけ、あるいは事務手続き上のミス(「私を候補者に指名するつもりはきっとなかった」)とさえ言って切り捨てる。そして、自分がなんとか役割をまっとうしているのは、自分が犯したミスが見つかっていないからで、それが見つかるのは単に時間の問題だと言う。

【参考記事】頭が良すぎるリーダーの、傲慢で独りよがりな4つの悪い癖

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中