最新記事

経営

ダメな会社には「脳外科手術」が必要だ

2016年10月14日(金)12時02分
ジョー・ディバンナ ※編集・企画:情報工場

bakhtiar_zein-iStock.

<企業などの組織には環境の変化に応じた変革が求められるが、変革を実行するのはたやすいことではない。組織は、いわば脳と同じ。その変革には、脳外科手術に必要なのと同じぐらいの手順が必要だ。また、脳科学の成果から組織に役立てられることも多い>

 人体の神経系は、それぞれ役割が異なる4つの構成要素(中枢神経系、副交感神経系、交感神経系、末梢神経系)からなっており、それらが互いに連携することで私たちの行動は決定される。そしてこれは、企業などの組織が機能を発揮するメカニズムによく似ている。

 組織における施策や各種運用手続きは、人体で言うところの「自律神経系」によって動かされている。自律神経は、無意識のうちに働く重要な諸機能を司る。組織では、料金支払い、売掛金回収、賃金台帳作成など、定期的に(多くは毎日)発生する業務がこれにあたる。組織の各部門の動きは経営環境の変化に影響される。それは人体が外部刺激により変化するようなものだ。経営層は組織が変化に適応できるように諸手続きを進め、その変化が収益に影響を与えないように調整する。

 人体の自律神経系は2種類に分けられる。交感神経系と副交感神経系だ。交感神経系は、心拍の加速や血管の収縮、血圧上昇などを司る。組織で言えば、急に製品の人気が出て注文が殺到するような、ポジティブな変化への対応がこれにあたる。組織の交感神経系が働いた結果、生産力が上昇したり、取引量が増えたりする。

 副交感神経系も、交感神経系と同じように働く。ただしこちらは心拍を落ち着かせる。また、腸の働きを活発にするとともに分泌腺を刺激し消化を助ける。これはマネジメントになぞらえれば、経済活動が沈滞あるいは下降ぎみの時の動きだ。人員削減やコストカット、業務プロセス最適化に重点が置かれる時、組織の副交感神経系が働いている。

組織の「手術」にミスは許されない

 組織のリーダーは、経済状況の急変に対応してしばしば改革を行う必要に迫られる。注文が大幅に減った時にはコスト削減に舵を切らなければならないし、大型契約がまとまった際には新しい業務プロセスの開発が求められる。新興国市場でビジネスを展開するとなれば、サプライヤーや顧客と、より緊密な関係を築くことが必要になるかもしれない。顧客満足のために業務プロセスを(現地と)同化させることが成功のキーになるからだ。さまざまな外的要素が経営の現状を抜本的に変革する触媒として働く。

 人体でも似たようなプロセスが働く。たとえば寒い、暑いなどの感情を引き起こす外的刺激が触媒となり、人体に化学反応が起きる。そしてそれが身体や心のあり方を変えていく。自己変革ができる個人は、こうしたプロセスを自分に有利になるようにうまく使う術を心得ている。健全に成長する組織も同じだ。

 組織が変わろうとしても、その中にいる個々人に変革の意欲が欠けているのならば、彼らは組織の中の「抗体」になる。そして、あたかも人体が異物を排除するように、率先して変革しようとする機運を削ぎ、遅らせ、妨害する。ほとんどのケースで、こうした「変革への抵抗」は無意識のうちに行われる。

【参考記事】ダン・アリエリーが示す「信頼される企業」の5要素

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

豪BHP、上半期利益が22%増 銅・鉄鉱石など好調

ワールド

豪中銀、2月利上げ後の金利見通し不透明=議事要旨

ビジネス

インド、1月のモノの貿易赤字は346.8億ドル 3

ワールド

トランプ氏、イラン核協議に「間接的関与」 合意に期
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中