最新記事

経営

ダメな会社には「脳外科手術」が必要だ

2016年10月14日(金)12時02分
ジョー・ディバンナ ※編集・企画:情報工場

bakhtiar_zein-iStock.

<企業などの組織には環境の変化に応じた変革が求められるが、変革を実行するのはたやすいことではない。組織は、いわば脳と同じ。その変革には、脳外科手術に必要なのと同じぐらいの手順が必要だ。また、脳科学の成果から組織に役立てられることも多い>

 人体の神経系は、それぞれ役割が異なる4つの構成要素(中枢神経系、副交感神経系、交感神経系、末梢神経系)からなっており、それらが互いに連携することで私たちの行動は決定される。そしてこれは、企業などの組織が機能を発揮するメカニズムによく似ている。

 組織における施策や各種運用手続きは、人体で言うところの「自律神経系」によって動かされている。自律神経は、無意識のうちに働く重要な諸機能を司る。組織では、料金支払い、売掛金回収、賃金台帳作成など、定期的に(多くは毎日)発生する業務がこれにあたる。組織の各部門の動きは経営環境の変化に影響される。それは人体が外部刺激により変化するようなものだ。経営層は組織が変化に適応できるように諸手続きを進め、その変化が収益に影響を与えないように調整する。

 人体の自律神経系は2種類に分けられる。交感神経系と副交感神経系だ。交感神経系は、心拍の加速や血管の収縮、血圧上昇などを司る。組織で言えば、急に製品の人気が出て注文が殺到するような、ポジティブな変化への対応がこれにあたる。組織の交感神経系が働いた結果、生産力が上昇したり、取引量が増えたりする。

 副交感神経系も、交感神経系と同じように働く。ただしこちらは心拍を落ち着かせる。また、腸の働きを活発にするとともに分泌腺を刺激し消化を助ける。これはマネジメントになぞらえれば、経済活動が沈滞あるいは下降ぎみの時の動きだ。人員削減やコストカット、業務プロセス最適化に重点が置かれる時、組織の副交感神経系が働いている。

組織の「手術」にミスは許されない

 組織のリーダーは、経済状況の急変に対応してしばしば改革を行う必要に迫られる。注文が大幅に減った時にはコスト削減に舵を切らなければならないし、大型契約がまとまった際には新しい業務プロセスの開発が求められる。新興国市場でビジネスを展開するとなれば、サプライヤーや顧客と、より緊密な関係を築くことが必要になるかもしれない。顧客満足のために業務プロセスを(現地と)同化させることが成功のキーになるからだ。さまざまな外的要素が経営の現状を抜本的に変革する触媒として働く。

 人体でも似たようなプロセスが働く。たとえば寒い、暑いなどの感情を引き起こす外的刺激が触媒となり、人体に化学反応が起きる。そしてそれが身体や心のあり方を変えていく。自己変革ができる個人は、こうしたプロセスを自分に有利になるようにうまく使う術を心得ている。健全に成長する組織も同じだ。

 組織が変わろうとしても、その中にいる個々人に変革の意欲が欠けているのならば、彼らは組織の中の「抗体」になる。そして、あたかも人体が異物を排除するように、率先して変革しようとする機運を削ぎ、遅らせ、妨害する。ほとんどのケースで、こうした「変革への抵抗」は無意識のうちに行われる。

【参考記事】ダン・アリエリーが示す「信頼される企業」の5要素

MAGAZINE

特集:ニュースを読み解く 哲学超入門

2019-5・28号(5/21発売)

トランプ現象、移民、監視社会、SNS...... AIも解答不能な難問にあの思想家ならこう答える

人気ランキング

  • 1

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はいま......

  • 2

    元TBSアナ久保田智子:不良だった私が東大に入るまで

  • 3

    アメリカがイランを攻撃できない理由──「イラク侵攻」以上の危険性とは

  • 4

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 5

    「イランは終わりだ!」バグダッドの米大使館付近へ…

  • 6

    【特別寄稿】TBSアナ久保田智子「私の広島、私達のヒ…

  • 7

    「幸せな結婚生活」の科学 研究者夫妻が導き出した…

  • 8

    学力格差より深刻な、低所得層の子どもの「自尊心格…

  • 9

    徴用工問題で日韓が近づく危険な限界点

  • 10

    イランも臨戦態勢に──戦争を避ける最後のチャンス

  • 1

    徴用工問題で日韓が近づく危険な限界点

  • 2

    29年前の「女子高校生コンクリート詰め殺人事件」の容疑者が再犯 少年法見直しの議論は海外にも 

  • 3

    「人肉は食べ飽きた」と自首した男と、とんでもない「仲間」たち

  • 4

    トランプの言うことは正しい

  • 5

    アメリカがイランを攻撃できない理由──「イラク侵攻…

  • 6

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はい…

  • 7

    10%の食塩水1kg作るのに必要な塩と水は? 大学生が「%…

  • 8

    ジョンベネ殺害事件で、遂に真犯人が殺害を自供か?

  • 9

    「古代マヤの宇宙飛行士」説、アメリカで再浮上?

  • 10

    強気の米中、双方に死角あり「アメリカはまずい手を…

  • 1

    徴用工問題で日韓が近づく危険な限界点

  • 2

    「英王室はそれでも黒人プリンセスを認めない」

  • 3

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、被害続発する事情とは

  • 4

    59歳の人気ランジェリーモデルは5年前まで普通のお母…

  • 5

    29年前の「女子高校生コンクリート詰め殺人事件」の…

  • 6

    地下5キロメートルで「巨大な生物圏」が発見される

  • 7

    おどろおどろしい溶岩の世界!?木星の北極の正体が…

  • 8

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 9

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はい…

  • 10

    エイリアンはもう地球に来ているかもしれない──NASA…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
広告営業部員ほか求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2019年5月
  • 2019年4月
  • 2019年3月
  • 2019年2月
  • 2019年1月
  • 2018年12月