最新記事

フランス

セーヌ川沿いで始まった「車のない町」への挑戦

2016年10月5日(水)10時50分
ヘンリー・グラバー

Charles Platiau-REUTERS

<パリの中心部を走る主要道路を恒久的な歩行者天国に変える計画が進行中>(写真:セーヌ川沿いの道路を市民の憩いの場に変えた「パリ海岸」)

 パリのセーヌ川右岸を走る自動車道路は、夏になると一部で車の通行が禁止され、市民の憩いの場へと姿を変える。「パリ海岸」の呼び名のとおり、大量の砂が運び込まれて即席の砂浜が作られ、デッキチェアや食べ物の屋台が並び、人々はゲームに興じる。

 今年で15回目を迎えたパリ海岸は、バカンスで人が少なくなるシーズンを使って、街の真ん中を走る自動車道路を封鎖した場合の影響を調べる一種の実験ともなっていた。

 今年は例年と異なり、この自動車道で9月以降も試験的に自動車の通行禁止が続けられている。建設から半世紀、ドライバーの目には必要不可欠な存在に映るこの道が、散歩やジョギング、サイクリングを楽しむ市民のための緑地帯となるのだ。

 パリのアンヌ・イダルゴ市長は市内交通に及ぼす悪影響に対処した上で、半年間の試験期間終了後もこの道路における自動車の通行禁止を続けたい考えだ。セーヌ左岸の道路も2013年に歩行者専用となった。

【参考記事】自動運転車の実用化はシンガポールにお任せ

 これはパリ中心部の車の通行量を減らすという野心的な計画の一環でもある。パリ市民のうち自家用車を持たない人の割合は、01年の40%から現在では60%に増えている。

 このプロジェクトが大きな意味を持つ理由は、パリのように車なしの生活などあり得ないように思われた都市を、車なしの生活が当たり前の都市へと生まれ変わらせる橋渡しをしている点にある。

 同じようなことがロンドンでも起きている。ロンドン中心部のビジネス街では00~14年で車が半減し、自転車が3倍に増えた。00年には11対1だった自動車と自転車の台数比が14年には2対1に。この流れが今後も続くなら、19年までに自動車と自転車の比率が逆転するはずだ。

絵に描いた餅ではない

 結構な話だ。パリやロンドンは、他の町にはとうていまねできない画期的な政策に取り組む都市へと急速に進化しつつあるようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ゲイツ財団、エプスタイン氏への金銭支払い否定 職員

ワールド

米下院、カナダ関税撤廃決議案を可決 トランプ氏に異

ワールド

カナダ学校銃撃、容疑者は元生徒の18歳女 警察が身

ワールド

中国、英アストラゼネカ元幹部を起訴 24年に当局が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中