最新記事

海外ノンフィクションの世界

歯磨きから女性性器切除まで、世界の貧困解決のカギは「女性の自立」にある

2016年8月25日(木)17時40分
松本 裕 ※編集・企画:トランネット

© Smile Squared/Stephanie Bosch(『WOMEN EMPOWERMENT 100』より)

<女性をエンパワーすることが貧困の削減につながると、『WOMEN EMPOWERMENT 100』の著者で活動家のベッツィ・トイチュは言う。驚きに満ちた100種類にも上るその具体的な方法とは?>

 日本のニュースであれ海外のニュースであれ、最近は「貧困」という言葉を目にしない日はないと言ってもいいかもしれない。そのくらい貧困は大きな社会問題であり、特に国際的な諸問題の根っこには、貧困が横たわっていることが多い。では、どうすれば貧困を減らせるのか。そのカギは「女性」にあると、ベッツィ・トイチュは言う。

【参考記事】日本の貧困は「オシャレで携帯も持っている」から見えにくい
【参考記事】法王訪問中のアフリカ貧困地域にテロ予備軍4100万人

 トイチュはずっと芸術家だった。ボランティアや国際協力とは一切関係なく、40年間、本人曰く「安全な地」で暮らしてきた。だがある日、インターネットを通じて、世界をより良くするために活動する人々とつながるようになる。そうして彼女は、自らも環境と貧困の問題に取り組む組織に参加し、活動するようになった。

 その傍ら、トイチュは世界中で実践されている取り組みをひとつずつ拾い集め、SNS上にまとめていった。その集大成が、8月末刊行の新刊『WOMEN EMPOWERMENT 100――世界の女性をエンパワーする100の方法』(筆者訳、英治出版)に掲載された100のアイデアだ。この100のアイデアはいずれも――ひとつ残らず、すべてだ――貧困に苦しむ女性たちのエンパワーメント(自立や発展に必要な力をつけること)を目的としている。

 女性をエンパワーすることが、どうして貧困削減につながるのだろうか。この疑問に、今では女性のエンパワーメントの啓発活動家であるトイチュはこのように答えている。「女の子が教育を受ければ、結婚や出産の時期が遅くなり、若い女性はより高い技能を要する仕事に就けるようになります。女性は家族のために収入を投資する傾向が男性よりも強いので、女性の収入が上がれば、開発が促進されるというわけです」

歯を磨く習慣が定着すれば自立につながる

 女性の自立を支援するアイデアの中には、歯磨きのように、私たちが日常生活でごく当たり前におこなっている行為も含まれている。そんなことで貧困が軽減できるのか、と思われるかもしれないが、昔よりも手軽に買える安価なジャンクフードが出回るようになった開発途上国で、虫歯は深刻な問題だ。

 歯が悪ければ、ものが食べにくい、勉強にも集中できない。僻地の村では歯科医がいなくて治療もできない、あるいは、いても治療に払える金がない。歯を磨く習慣が定着して虫歯が減れば、こうした問題が解消できるというわけだ。

 一方で、女性性器切除の慣習を撲滅するというアイデアもある。こちらは逆に、日本で暮らす私たちにはまったくなじみがない。だが世界にはいまだに、幼い娘の女性性器の一部を切り取るというこの慣習が根強く残っている地域がある。そして、切除の際の処置が悪かったために感染症にかかって命を落とす少女も少なくない。命を落とすことがなくても、麻酔もかけずに体のもっともデリケートな部分を傷つけられたというトラウマは、一生涯残るものだ。

【参考記事】拒食症、女性器切断......女性の恐怖・願望が写り込んだ世界

 このほかにも本書には、ゴミとして捨てられたペットボトルで家や照明を作るといった、資源不足とゴミ問題を一挙に解決できるような、目から鱗のアイデアも数多く掲載されている。「女性をエンパワーすることで貧困を減らす」――そのための方法がこれほど多種多様に存在するのかと驚かされる。

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米、成長加速でも雇用の完全回復困難=フィラデルフィ

ワールド

WHO、マスク着用巡る指針強化 世界的な感染第2波

ビジネス

米ADP民間雇用、11月は予想下回る30.7万人増

ビジネス

モデルナのコロナワクチン、17日検討会受け最短24

MAGAZINE

特集:202X年の癌治療

2020-12・ 8号(12/ 1発売)

ロボット手術と遺伝子診療で治療を極限まで合理化 ── 日本と世界の最先端医療が癌を克服する日

人気ランキング

  • 1

    世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...

  • 2

    日本の外交敗北──中国に反論できない日本を確認しに来た王毅外相

  • 3

    暴走する中国の今後を左右するWTO事務局長選 米次期政権はどう向き合うべきか?

  • 4

    「なぜ、暗黒物質のない銀河が存在するのか」を示す…

  • 5

    トランプが敗北してもアメリカに残る「トランピズム…

  • 6

    台湾外相が豪に支援要請、中国の侵攻回避で

  • 7

    カリブ海の深海で熱気球のような新種の有櫛動物が発…

  • 8

    中国外務省報道官、オーストラリア兵士の偽画像をツイ…

  • 9

    オーストラリアの島を買って住民の立ち入りを禁じた…

  • 10

    コロナ感染の母から生まれた新生児、抗体もちながら…

  • 1

    世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...

  • 2

    プレステ5がネット販売で「1秒後に売り切れ」、ゲーマーの怒りのツイートがあふれる

  • 3

    次期米国務長官から「車にはねられ、轢かれた犬」と見捨てられたイギリス

  • 4

    日本の外交敗北──中国に反論できない日本を確認しに…

  • 5

    「燃える水道水」を3年間放置した自治体を動かした中…

  • 6

    熱烈なBTSファンの娘に、親として言いたいこと

  • 7

    マオリ語で「陰毛」という名のビール、醸造会社が謝…

  • 8

    「なぜ、暗黒物質のない銀河が存在するのか」を示す…

  • 9

    トランプが要求したウィスコンシン州の一部再集計、…

  • 10

    中国政府、少数民族弾圧はウイグルに留まらず 朝鮮族…

  • 1

    世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...

  • 2

    アメリカ大統領選挙、郵政公社がペンシルベニア州集配センターで1700通の投票用紙発見

  • 3

    半月形の頭部を持つヘビ? 切断しても再生し、両方生き続ける生物が米国で話題に

  • 4

    アメリカを震撼させるオオスズメバチ、初めての駆除…

  • 5

    女性陸上アスリート赤外線盗撮の卑劣手口 肌露出多…

  • 6

    アメリカ大統領選挙、ペンシルベニア州裁判所が郵便投…

  • 7

    事実上、大統領・上院多数・下院多数が民主党になる…

  • 8

    プレステ5がネット販売で「1秒後に売り切れ」、ゲー…

  • 9

    世界のワクチン開発競争に日本が「負けた」理由

  • 10

    米爆撃機2機が中国の防空識別圏に異例の進入

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年12月
  • 2020年11月
  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月