最新記事

医療

ペニス移植成功で救われる人々

2000年代に入ってペニス移植の必要性は著しく増加している。その訳は…… 

2016年5月17日(火)18時26分
ジェシカ・ファーガー

朗報 患者の写真入りで移植成功を伝える病院のホームページ Massachusetts General Hospital

 マサチューセッツ総合病院の外科医師団は昨日、世界で3例目、アメリカでは初となるペニスの移植に成功したと発表した。移植を受けたボストンの男性は、陰茎がんのため数年前にペニスを切除していた。手術には15時間を要した。

 患者はマサチューセッツ州ハリファックスに住む64歳のトーマス・マニング。医師団が先週述べたところによれば、術後の経過は良好で、ドナーの臓器に対する拒絶反応や出血、感染症の兆候もなく、一定期間を経れば排尿機能も性機能も回復する見込みだ。

 今回の画期的な手術を準備するために、医師団は3年半以上を費やした。形成外科や泌尿器科、精神科、感染症科、看護師、ソーシャルワーカーなど多くの専門家の協力が不可欠だった。

【参考記事】「人体」を再現した小さなチップが、医療を変える

 マサチューセッツ総合病院が今回の手術を最初に検討したのは2012年。極めて複雑といわれる手の移植手術に成功した後だ。ニューイングランド臓器バンク(NEOB)との連携も功を奏した。

 患者のマニングは、病院が発表した声明のなかで医師団に感謝の意を表し、この手術は多くの男性の人生を変える可能性を秘めていると述べた。「本日、わたしの人生は新たな幕開けを迎えました。この先の人生は、わたし個人の希望だけでなく、生殖器を負傷したほかの人々、とりわけ戦場で自らの命を危険にさらした結果、深刻な損傷を負った兵士たちへ向けた希望で満ちています」とマニングは述べた。「この成功を皆で分かち合いながら、こうした移植手術の輝かしい未来が開かれるよう願っています」

米軍兵士に負傷者が急増

 過去には、2006年に中国の男性がペニス移植手術を受けたが、拒絶反応のため失敗した。また2015年3月には、南アフリカのケープタウンに住む男性が移植手術を受けた。割礼儀式の失敗による感染症が原因でペニスを失っていたが、手術は成功し、男性の恋人は4カ月後に妊娠した。今回の手術はこれらに次ぐ3例目だ。

 ペニス移植の必要性は近年、著しく増加している。戦闘で性器を負傷する軍人が増えているためだ。「ジャーナル・オブ・メンズ・ヘルス」誌に2014年に発表された研究によると、こうした負傷は2000年代初頭から350パーセント増加している。同論文の執筆者たちは、テロリスト掃討作戦のなかでは、大砲やミサイルといった従来型兵器ではなく、足元で爆発する手製爆弾(IED)がより頻繁に使われるようになっているためとみられている。

【参考記事】米軍の新兵器は「サイボーグ兵士」、DARPAが開発中

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡と報道、トランプ氏「

ワールド

アングル:イラン攻撃に踏み切ったトランプ氏、外交政

ワールド

イラン情勢、木原官房長官「石油需給に直ちに影響との

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」 米攻撃
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 10
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中