最新記事

シリア

増殖し複雑化し続ける対テロ戦争の敵

2014年10月3日(金)12時38分
ウィリアム・ドブソン(本誌コラムニスト)

テロリストは死滅しない

 たとえどんなにアメリカがISISを弱体化させ、壊滅させようとしても、その残党は長い将来にわたって生き延びるだろう。それが冷酷な真実だ。

 シリアの複雑な現実を見ればいい。ホラサンは独立した組織ではない。彼らはシリア国内で活動するアルカイダ系組織「アルヌスラ戦線」に合流し、それがシリアでISISと勢力争いを繰り広げている。つまりアメリカは先週、ISISとその敵の双方を爆撃したことになる。

 漁夫の利を得たのはシリアのアサド政権だ。アメリカがイスラム系武装勢力をつぶしてくれるなら、アサドは親欧米系の反政府勢力つぶしに専念できる。

 状況はかくも複雑だ。アメリカ政府の判断は本当に正しかったのか?
いったいシリアで、いくつの戦線を開くつもりなのか? 介入せず、武装勢力同士の殺し合いを見守るという手もあるのではないか。

 欧米諸国へのテロを計画しているのがホラサンだけなら、なぜシリアにいるISISをたたくのか。そんなことをすれば、ISISも攻撃の矛先をアメリカや欧州諸国に向けるかもしれない。それよりも、もっと早くアサド政権を倒すべきだったのではないか。そうすればシリアが過激派の温床となるのを防げたかもしれない。

 今回のシリア空爆についても、懐疑的にならざるを得ない理由がたくさんある。まず空からの攻撃だけでは不十分で、誰かが地上で戦わねばならない。だがシリアの反政府勢力がISISに勝てる保証はない。

 ISISを本当に孤立させるためには、イラク政府が国内のスンニ派勢力から支持を取り付ける必要がある。イラクの新政権にそれができるだろうか。

 アメリカは21世紀に入ってから2つの地上戦を戦い、9・11テロの首謀者を追い回し、多数の人命を失い、巨額の資金を費やしてきた。それでもまだ当初の敵の残党に手を焼いている。

 中東の混乱・混迷は深まるばかりだ。アメリカはISISを相手に、いつまで戦う覚悟をすべきなのだろうか。

[2014年10月 7日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 9
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中