最新記事

鉱物資源

中国を凌駕する北朝鮮のレアアース

レアアース「独占」で幅を利かせている中国の6倍ものレアアース資源が北朝鮮に眠っている?

2014年2月26日(水)14時33分
ザカリー・ケック

採掘場(中国)。北朝鮮が中国に取って代わる日は来るか Reuters

 世界最大のレアアース鉱床が北朝鮮に──。昨年12月、北朝鮮で地質調査を行った英企業はそんな発表をした。

 英領バージン諸島を拠点とするSREミネラルズ社によれば、平壌の西北に位置する鉱床に推定2億1600万トンのレアアースが眠っている可能性がある。
全世界で確認されているレアアース埋蔵量(推定1億1000万トン)の約2倍だ。

 レアアースは携帯電話から誘導ミサイルまで多くの最先端テクノロジーに使われている。極めて希少というわけではないが、採掘規制が欧米ほど厳しくない中国が現在、シェアの90%以上を占めている。中国はこの独占に近い状態を利用して、政治的に対立する国を牽制してきた。

 北朝鮮に大量のレアアースをはじめとする鉱物資源が眠っている可能性があることは以前から知られていたが、SREミネラルズ社の試算は従来の予想を大きく上回る。同社の読みどおりなら北朝鮮のレアアース資源は中国の約6倍で、理論上は中国の独占に終止符を打てる。多くの先進国と違って、北朝鮮では環境規制や労働条件が採掘の足かせになる心配もない。

 とはいうものの、重大な障害が残る。レアアースの採掘と外国市場への出荷だ。採掘・出荷プロセスに関する技術的問題に加えて、北朝鮮の政治環境が同国でのビジネスを非常に難しくしており、そのせいで北朝鮮政府は豊かな鉱物資源を十分活用できていない。

 SREミネラルズ社は既に北朝鮮との合弁会社を設立。英領バージン諸島を拠点にするのは北朝鮮に対する経済制裁を回避するのが狙いだろう。

 合弁会社は25年契約で定州鉱床を開発する予定で、精製工場も設立すると報じられている。しかし北朝鮮は外国企業との長期契約を突然打ち切ってきた「前科」がある。単なる気まぐれの場合もあれば、北朝鮮と企業の本国との政治的関係の変化が原因になったこともある。

 90年代の韓国の太陽政策(対北朝鮮融和政策)がいい例だ。当時、韓国の鉱業各社は北朝鮮に巨額の投資をしたが、その後南北関係が悪化して損失を被った。外国企業が北朝鮮に投資をした後で締め出されるケースもある。中国の鉱業大手、西洋集団は鉱山開発と人材育成のため北朝鮮に4000万ドルを投資したが、北朝鮮側が必要な技術を習得すると追い出されたという。

From thediplomat.com

[2014年2月25日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

国連事務総長特使がイラン訪問へ、和平促す取り組みの

ビジネス

米国株式市場=まちまち、ホルムズ海峡期限控え交渉動

ワールド

USMCA再交渉、7月1日の期限後も継続の可能性=

ビジネス

世銀総裁、中東戦争の経済的な影響を警告 成長鈍化と
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 8
    5日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    「人間の本性」を見た裁判官が語った、自らの「毒親…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中