最新記事

北朝鮮

偽ディズニーショーから始まる金正恩の大改革

ハリウッド風のショーや西側ファッションの流行は、若き「独裁者」金正恩の開放性の表れか

2012年7月17日（火）15時10分
アダム・テイラー

笑顔の真意は　亡父・金正日の頃にはなかったトレンディな話題を振りまく正恩　Bobby Yip-Reuters

　父金正日（キム・ジョンイル）の死去で昨年暮れ、金正恩（キム・ジョンウン）が突然北朝鮮の最高指導者になったとき、この破綻国家を彼が救えると考える者はほとんどいなかった。今年３月のミサイル発射実験の手ひどい失敗は、その何よりの証拠に思えたものだ。だがこの若き指導者は世界が考えているよりずっと自立した思考の持ち主で、祖父の金日成（キム・イルソン）が建国した国を立て直すための挑戦を恐れない人物かもしれない。その証拠はいくつかある。

　朝鮮中央通信が16日に伝えたところによれば、朝鮮労働党は15日に政治局会議を開き、正恩の側近とみられていた李英鎬（イ・ヨンホ）軍総参謀長を党の全役職から解任する、と決めた。表面的な理由は病気だが、正恩が李について「権力を持ちすぎた」と考えたことがこの解任劇の本当の原因である可能性がある。

　ほかの兆候もある。正恩の指示で結成された「牡丹峰（モランボン）楽団」の今月初めの公演には、ディズニーキャラクターそっくりの着ぐるみが登場し、映画『ロッキー』のテーマが演奏された（ディズニー側は使用を許可していない）。観覧する正恩のとなりにはこれまで見たことのない若い女性が座っていた。ディズニーキャラクターやロッキーのテーマは正恩の西側文化に対する理解を、女性の同伴はこの最高指導者の人間らしい側面を示唆している。

　ファッションの変化という手がかりもある。ニューヨーク・タイムズ紙によれば、おそらくは当局の同意の下、首都平壌の女性のスカート丈がどんどん短くなっているという。

　牡丹峰楽団の公演で正恩は、自分と配下の将軍たちのために演奏したミニスカート姿のバイオリンとギター奏者をたたえて親指を突き立ててみせた。こういった現象の持つ意味に関する真剣な議論も始まっている。ドイツのシュピーゲル誌は北朝鮮の変化をこう伝えている。


最近北朝鮮を訪れた人々によれば、少なくとも平壌では市民が流行のファッションに身を包んで街を闊歩している。おしゃれな服装を着ているのは学生だけではない。若い男性はまるで韓国の映画スターや歌手のような髪型を楽しんでいる。ヤミ市場では外国製の衣料品が人気で、伝統的な「韓服」もデザインや色が今風な韓国製のものが好まれている。


　正恩がこういった変化を奨励しているのであれば大ニュースだ。彼は最近、欧米スタイルのファストフード店を訪れてもいる（ハンバーガーの味はひどいものだったかもしれないが）。だがこうした変化は必ずしも正恩の「トップダウン」でがもたらしたものとは限らない――最近、北朝鮮で急速に入手しやすくなっている海賊版ＤＶＤや韓国ドラマこそが、若者ファッションの変化を後押しした「真犯人」かもしれないのだ。

（GlobaiPost.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エリオット、商船三井の経営計画「前向きな一歩」　株
2026.04.01

ワールド

原油先物1％超上昇、イラン戦争終結期待も警戒感続く
2026.04.01

ワールド

ベネズエラ、移行期間と自由・公正な選挙必要＝米国務
2026.04.01

ビジネス

アングル：短観が示すインフレリスク　物価見通し上振
2026.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中