最新記事

アフガニスタン

オマル殺害説にうごめく深謀遠慮

最高指導者死亡の報道でタリバンの内部に動揺が広がったが、実はアメリカもオマルを必要としている

2011年6月2日（木）10時45分
サミ・ユサフザイ（イスラマバード）、ロン・モロー（イスラマバード支局長）

謎だらけの男　オマルは01年、タリバン政権崩壊の際に山岳地帯へ脱出して以来、公の場に現れていない

　アフガニスタンの情報当局が流した噂は、最初から眉唾ものだった。だが同時に、この話は大きな破壊力を秘めた宣伝工作でもあった。

　アフガニスタンのテレビ局が匿名の国家保安局筋の話として、反政府勢力タリバンの最高指導者ムハマド・オマル師が射殺されたと報じると、このニュースはタリバン内部にも瞬く間に広まった。この「事件」はオマルがパキスタン側の国境の都市クエッタから、無法地帯と化している北ワジリスタンの新たな隠れ家に移動している最中に起きたとされる。

　アメリカやＮＡＴＯ、欧米の外交筋がその死に懐疑的な見方を示すと、国家保安局はすぐにトーンを弱め、オマルはクエッタの隠れ家から「姿を消した」と言い換えた。

　それでも効果的な宣伝工作が行われた場合、この手の偽情報は独り歩きを始めるものだ。謎の多い隻眼の指導者オマルは01年11月、タリバン政権が崩壊した際にオートバイで山岳地帯へ脱出して以来、公の場に姿を現していない。

　タリバン内部の情報筋は、強硬派のゲリラ司令官やイスラム戦士にも動揺が広がっていると語る。タリバンのある情報工作員によると、このニュースを聞いた司令官たちは一斉に携帯電話で連絡を取り合い、オマルの確実な消息を知ろうとした。

　それも無理はない。過去10年間、タリバンの内部でもオマルが生きているという証拠をつかんだ司令官やイスラム戦士はほとんどいない。一部の司令官は、オマルの肉声とされるカセットテープの音声を聞いたと主張しているが、具体的な物証や裏付けはないようだ。

　そのため今回のオマル死亡説や行方不明説は、多くのタリバン兵が心の中で何年も抱いてきた疑念をさらに膨らませることになった。有力な前線司令官たちに近いタリバンの兵站担当者によると、彼らはオマルの声を聞きたいと切望している。

「（オマルは）なぜ肉声を届けてくれないのか、大きな謎だ」と、この兵站担当者はいぶかしむ。「誰もが声を聞きたくてたまらないのに」...本文続く

──ここから先は6月1日発売の『ニューズウィーク日本版』 2011年6月8日号をご覧ください。
＜デジタル版マガストアでのご購入はこちら＞
＜デジタル版Fujisan.co.jpでのご購入はこちら＞
＜定期購読のお申し込みはこちら＞
　または書店、駅売店にてお求めください。

特集は創刊２５周年記念第４弾「日本経済　再起動への道」。震災復興は困難だが、長年の構造問題を強制終了するチャンス。「失われた20年」を挽回し、新たな日本を創造する処方箋とは。特別リポート「被災地を救う本当の復興特需」の他、有力エコノミストが直言。
■震災復興と新生ニッポン（池田信夫）
■日本をダメにした「現状維持型経済」からの脱却（ピーター・タスカ）
■震災列島を覆う世界経済の津波に勝て（ビル・エモット）

他にも
■オマル殺害説にうごめく深謀遠慮
■ＩＭＦトップを捕らえた刑事の苦悩
■続編ブームが映画を滅ぼす？　など
＜最新号の目次はこちら＞

[2011年6月 8日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

加クシュタール、セブン＆アイに友好的協議呼びかけ　
2024.09.09

ビジネス

米鉄道ノーフォーク・サザン、ＣＥＯの不正行為疑惑を
2024.09.09

ワールド

ベトナム、台風11号に伴う死者数が24人に　7日に
2024.09.09

ビジネス

中国政府、国内9地域で完全外資病院の設立認める方針
2024.09.09
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本政治が変わる日
特集：日本政治が変わる日
2024年9月10日号（9/ 3発売）

派閥が「溶解」し、候補者乱立の自民党総裁選。日本政治は大きな転換点を迎えている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「まるで別人」「ボンドの面影ゼロ」ダニエル・クレイグの新髪型が賛否両論...イメチェンの理由は？
  • 2
    【現地観戦】「中国代表は警察に通報すべき」「10元で7ゴール見られてお得」日本に大敗した中国ファンの本音は...
  • 3
    「令和の米騒動」その真相...「不作のほうが売上高が増加する」農水省とJAの利益優先で国民は置き去りに
  • 4
    メーガン妃が自身の国際的影響力について語る...「単…
  • 5
    ロシア国内の「黒海艦隊」基地を、ウクライナ「水上…
  • 6
    ウクライナ水上ドローンが、ヘリからの機銃掃射を「…
  • 7
    強烈な炎を吐くウクライナ「新型ドローン兵器」、ロ…
  • 8
    メーガン妃の投資先が「貧困ポルノ」と批判される...…
  • 9
    森に潜んだロシア部隊を発見、HIMARS精密攻撃で大爆…
  • 10
    国立西洋美術館『モネ 睡蓮のとき』 鑑賞チケット5組…
  • 1
    「まるで別人」「ボンドの面影ゼロ」ダニエル・クレイグの新髪型が賛否両論...イメチェンの理由は？
  • 2
    森ごと焼き尽くす...ウクライナの「火炎放射ドローン」がロシア陣地を襲う衝撃シーン
  • 3
    エリート会社員が1600万で買ったマレーシアのマンションは、10年後どうなった？「海外不動産」投資のリアル事情
  • 4
    中国の製造業に「衰退の兆し」日本が辿った道との3つ…
  • 5
    国立西洋美術館『モネ 睡蓮のとき』 鑑賞チケット5組…
  • 6
    大谷翔平と愛犬デコピンのバッテリーに球場は大歓声…
  • 7
    【現地観戦】「中国代表は警察に通報すべき」「10元…
  • 8
    エルサレムで発見された2700年前の「守護精霊印章」.…
  • 9
    「令和の米騒動」その真相...「不作のほうが売上高が…
  • 10
    死亡リスクが低下する食事「ペスカタリアン」とは？.…
  • 1
    ウクライナの越境攻撃で大混乱か...クルスク州でロシア軍が誤って「味方に爆撃」した決定的瞬間
  • 2
    寿命が延びる「簡単な秘訣」を研究者が明かす【最新研究】
  • 3
    エリート会社員が1600万で買ったマレーシアのマンションは、10年後どうなった？「海外不動産」投資のリアル事情
  • 4
    電子レンジは「バクテリアの温床」...どう掃除すれば…
  • 5
    ハッチから侵入...ウクライナのFPVドローンがロシア…
  • 6
    年収分布で分かる「自分の年収は高いのか、低いのか」
  • 7
    日本とは全然違う...フランスで「制服」導入も学生は…
  • 8
    「棺桶みたい...」客室乗務員がフライト中に眠る「秘…
  • 9
    ウクライナ軍のクルスク侵攻はロシアの罠か
  • 10
    「あの頃の思い出が詰まっている...」懐かしのマクド…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中