最新記事

PR

寒過ぎた中国の対米プロパガンダ

胡錦濤の訪米に合わせて一大PRキャンペーンを張ったものの、アメリカ人には意味不明で辟易とするばかり

2011年1月20日(木)18時04分
アイザック・ストーン・フィッシュ(北京)

独りよがり これが「中国の美」、と説明抜きで言われても YOUTUBE

 どうやら中国は、胡錦濤(フー・チンタオ)国家主席の訪米をアメリカに新たな「攻撃」を仕掛けるチャンスと考えたらしい。今週になってニューヨークのタイムズスクエアの大画面やアメリカのテレビチャンネルで、中国の魅力を宣伝するCMが次々と流された。狙いは、中国に対するアメリカ国民の「不十分な理解」を正すことらしい。

 しかし、この一大キャンペーンはいまだ期待通りの成果を上げられていない。準備に膨大な時間と金を投じたにもかかわらず、このCMは中国の魅力を知らしめるどころか、人々を混乱させる一方だ。

 原因の1つは、目標が大きすぎて中身が追いついていないこと。たった60秒で「中国とは何か」を語ろうとしているようだが、人口14億人、56民族と5000年の歴史を抱える国の全貌を詰め込もうなどと無茶な話だ。「あんな壮大な広告を作る必要はないと思う」と、清華大学(北京)で中米関係研究センター長を務める孫哲(ソン・チョー)は言う。より実現可能な例として、孫はシンガポールやマレーシアの政府による航空や観光に特化した宣伝を挙げる。

 中国の国営メディアは、タイムズスクエアに広告が出た「栄誉」を大々的に報じているが、中国市民が実際に誇らしく感じているかは怪しいところ。「一般的な中国人はこうした宣伝に関心がない」と、北京理工大学の胡星斗(フー・シントウ)教授(経済学)は言う。「プロパガンダや宣伝活動は、現実的で具体的な何かをするのとは違う。もし中国政府が国内で人権を保障すると言ったら、それこそ最高の宣伝になる」


 

ホットドッグ屋がかわいそう

 アメリカ国民にとっても、今回のCMは「中国語をぜひとも学びたい」と思わせるようなものとは程遠い。CMに登場するのは、ロケット工学者の孫家棟(スン・チアトン)、ポップ歌手の劉歓(リュウ・ホアン)、中国中央電視台(CCTV)キャスターの敬一丹(チン・イータン)。彼らを知っているアメリカ人がどれほどいるだろうか。

 CMでは彼らについての説明は一切なく、「フレンドリーで何かの成功を収めた中国人」ということしか分からない。画面には「中国との魅力的な対話」という文字が躍り、中国の宇宙飛行士たちが映し出された後、大勢の中国人の顔が「中国」という文字に吸い込まれていく。締めくくりの言葉は「中国の友情」だ。

 クオリティーはさておき、60秒間も笑顔のオンパレードを見続けるというのは、驚くほどつまらない。しかし、この映像はバレンタインデーまでのおよそ1カ月間、タイムズスクエアで約8400回流される見通しだ。

 ある中国人はツイッターでこうつぶやいた──タイムズスクエアのホットドッグ屋台の店員は、しまいに「中国が憎くてたまらなくなるだろう」と。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

UAEフジャイラで石油積載一部停止、無人機攻撃受け

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ワールド

EXCLUSIVE-トランプ政権、イラン停戦交渉を

ワールド

アングル:トランプ氏が「迫害」主張の南ア、暮らしや
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 5
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中