アフリカ発「サイバー大量破壊兵器」が世界を襲う

2010年3月31日（水）17時11分

フランツシュテファン・ゲイディー（イーストウェスト研究所研究員）

　さらに、（エジプトや南アフリカなどの例外を除き）大半のアフリカの国々には、急速に広がるサイバー犯罪を起訴したり防止したりするための法的枠組みがない。チュニジアで09年に開催されたアフリカ・アラブ地域サイバーセキュリティー会議で合意が得られたにもかかわらず、サイバー犯罪への取り組みについて、国家間の協力体制もできていない。国家のサイバーセキュリティー戦略を推進し、サイバー犯罪の監視体制を強化するとした誓約は、資金不足で頓挫しそうだ。

　だが明るい兆しもある。いくつかの国は少なくとも国内レベルでは体制を整えている。例えばチュニジアは、国家サイバーセキュリティー戦略と電子識別システムに関する法律を制定し、アフリカで最初の国立セキュリティー機関を設立した。

　メールなどで大規模な資金洗浄や商談を持ちかける国際的な金融詐欺「４１９事件」で悪名高いナイジェリアは、オンライン詐欺の防止を目的に国家サイバーセキュリティー戦略を進めている。

　残念ながらサイバースペース上では、数カ国だけが強力な対策を取っていても意味がない。アフリカの国々の大多数は完全に無防備なままだ。

　その事実が、エチオピアのアディスアベバで、ナイジェリアのラゴスで、モザンビークのマプトで、巧妙な犯罪者をスラムの無規制インターネットカフェに向かわせる。そこには、史上最大規模のボットネットが既に潜んでいるのかもしれない。