アポロ計画50年 「月に挑んだ男たち」が語る人類最大の冒険

THE GREATEST ADVENTURE

2019年7月18日(木)19時02分
ニーナ・バーリー(ジャーナリスト)

moon190718-pic06.jpg

SPACE X

イーロン・マスクと民間主導の宇宙探査への期待

ラッセル・シュウェイカート 今では宇宙探査の真の活力源は、民間主導による宇宙技術への参入だ。

NASAは宇宙探査に大きな責任があり、今後も宇宙計画と共に宇宙探査も継続していくはずだ。しかし、政府の宇宙計画は時間とともに硬直化し、リスクを回避する傾向がある。それとは対照的に、新規参入してくる企業は非常に革新的だ。互いに競い合い、ありとあらゆる素晴らしいアイデアを持っている。

それを体現するのがイーロン・マスクと、彼が設立したスペースXだ。同社が開発した2段式ロケットは第1段の着陸に成功し、再利用もされている。世界最強の大型ロケット「ファルコン・ヘビー」の第1段のサイドブースター2基の同時帰還・着陸も成功している。信じられない快挙だ。NASAや政府ではこうはいかなかっただろう。民間の宇宙探査は非常にエキサイティングだ。新規の宇宙開発が民間の独擅場となる日も遠くないだろう。

マスクの言葉に嘘はない。彼は人類が複数の惑星に住み、宇宙空間を行き来するようになると、本気で考えていて、それを私たちの前で言葉にする。マスク自身のアイデアではないが、勇敢にもはっきりと言葉にし、彼自身もそう信じている。彼も、私も、大勢の人々もこのテーマに関心がある──無意識にであっても、だ。

宇宙計画の資金とその未来はどこへ?

チャーリー・デューク 宇宙飛行士たちとアポロ計画が成し遂げたことに、アメリカ人は今でも敬意を抱いている。ただし、政治風土は確かに変わったと思う。

「なぜそんな大金を月に使うのか」と質問されて、私は次のように答えた。「月には一切使っていない。全部アメリカのために使った」

アポロ計画には最盛期で40万人が雇用されていた。大勢の人間がこの宇宙計画で開発された技術の恩恵を受けた。言ってみれば、多くの研究が示してきたように、これまでのアメリカの宇宙計画と宇宙開発競争に対する投資の利益率は非常に大きい。

マイケル・コリンズ アメリカ社会では、宇宙計画はどちらかといえばマイナーな要素だ。当時いかに重要だったか、現在いかに重要か、誇張したくはない。宇宙計画は重要だと心から信じてはいるが、図に乗って「世界平和や人種差別や女性の地位や、その他あらゆる問題を解決する」などと言うつもりはない。当時は偉業だった。それだけだ。誇張するつもりはない。

ラッセル・シュウェイカート アメリカの指導者たちは、国内政治や政争や激しい議論に明け暮れていても、(宇宙探査については)より深く理解していると思いたい。議会であれ政権であれ、願わくばその両方が、宇宙探査はもっと深いレベルの責務だと理解していてほしいと思う。

ある意味、それは私たちが未来の数多くの世代に対して負っている責務だ。それは生命が進化している未来であり、そうした深い認識から、NASAの年間予算や国際協力、独創的な深宇宙探査の拡大、もしくはそれらの探査への支援に対するコミットメントが生まれることを願っている。

今では毎日のように、新聞やツイッターなど至る所で、でたらめやたわ言や口論などを目にする。それでも私はやはり、根底には未来に対する自分たちの責任について深い理解があると思いたい。

<本誌2019年7月23日号掲載>

20190723issue_cover-200.jpg
※7月23日号(7月17日発売)は、「日本人が知るべきMMT」特集。世界が熱狂し、日本をモデルとする現代貨幣理論(MMT)。景気刺激のためどれだけ借金しても「通貨を発行できる国家は破綻しない」は本当か。世界経済の先行きが不安視されるなかで、景気を冷やしかねない消費増税を10月に控えた日本で今、注目の高まるMMTを徹底解説します。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ「和平実現の機会」、15日の協議

ワールド

米中関税合意、中国内に懐疑的見方 国営メディアが評

ワールド

ハマス、イスラエル系米国人の人質を解放 イスラエル

ビジネス

JPモルガン、中国GDP予想を上方修正 対米関税引
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:2029年 火星の旅
特集:2029年 火星の旅
2025年5月20日号(5/13発売)

トランプが「2029年の火星に到着」を宣言。アメリカが「赤い惑星」に自給自足型の都市を築く日

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    カヤック中の女性がワニに襲われ死亡...現場動画に映った「殺気」
  • 3
    シャーロット王女の「親指グッ」が話題に...弟ルイ王子との微笑ましい瞬間が拡散
  • 4
    母「iPhone買ったの!」→娘が見た「違和感の正体」に…
  • 5
    ゴルフ場の近隣住民に「パーキンソン病」多発...原因…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    「出直し」韓国大統領選で、与党の候補者選びが大分…
  • 8
    「がっかり」「私なら別れる」...マラソン大会で恋人…
  • 9
    ロシア艦船用レーダーシステム「ザスロン」に、ウク…
  • 10
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは?
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 4
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 5
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 6
    シャーロット王女の「親指グッ」が話題に...弟ルイ王…
  • 7
    ロシア機「Su-30」が一瞬で塵に...海上ドローンで戦…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    ついに発見! シルクロードを結んだ「天空の都市」..…
  • 10
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 5
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 6
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 7
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中