最新記事

アメリカ社会

米軍必読のベストセラーに捏造疑惑

学校を作る「慈善家」としてノーベル賞候補にもなった英雄だが、タリバンに拉致されたなどの話はでっち上げだった？

2011年6月7日（火）17時31分
山田敏弘（本誌記者）

寄付金の不正使用も？　尊敬の対象から訴訟の対象に転落しそうなモーテンソン　Reuters

　世界第２の高峰「Ｋ２」登頂を途中で断念したアメリカ人のグレッグ・モーテンソンは山道で迷い、パキスタンの小さなコルフェ村の住民に「保護」される。彼は村に恩返しとして学校を建設すると約束し、それを実現。その後、活動はどんどん拡大し、アメリカに慈善団体「中央アジア協会」を設立。資材を盗まれたり過激派に誘拐されたりしながら、パキスタンやアフガニスタンの村々で学校の建設を続ける──。

　モーテンソンがその活動の軌跡をまとめた回顧録『スリー・カップス・オブ・ティー』（邦訳、サンクチュアリ・パプリッシング刊）を出版したのは06年のこと。４００万部以上を売るベストセラーとなり、国防総省までもがモーテンソンを称賛。この本はアフガニスタンに派遣される米兵の必読書リストに加えられた。オバマ米大統領はノーベル平和賞の賞金から10万ドルを彼の団体に寄付し、モーテンソン自身もノーベル平和賞にノミネートされた。

　だが、いまアメリカでこの本とモーテンソンをめぐる疑惑が噴出している。米ＣＢＳテレビの看板報道番組『60ミニッツ』が先週、本の内容に捏造部分があると報じたのだ。

　番組では、モーテンソンの登山に同行したポーターたちが取材に応じ、彼がコルフェ村を訪れたのはＫ２登頂に失敗してから１年後だったと証言。イスラム過激派勢力タリバンに拉致されたとする出来事についても、著書に登場する「誘拐犯」が実はモーテンソンの知人だったことが明らかになった。彼は現在までにパキスタンとアフガニスタンに１７１の学校を開設したと主張しているが、実際には学校が存在しないケースもあった。

　中央アジア協会は昨年、２３００万ドルの寄付金を集めているが、その不正使用も指摘されている。09年度には１５０万ドルが彼の本を売るための宣伝費に使われたが、印税は一切団体に入っておらず、１３０万ドルがプライベートジェット利用を含む移動費に使われていた。

　タリバンの誘拐犯とされた人物は「私と家族、部族を中傷した」と名誉毀損でモーテンソンを訴えると表明している。また中央アジア協会が本部を置くモンタナ州も「最近、協会の管理と財務に懸念が上がっている」として調査を開始する予定だ。

　ただモーテンソンが学校を建設して子供に教育の場を与えてきたことは事実。世界各地の慈善活動が、今回の問題で停滞しないことを願うばかりだ。

[2011年5月 4日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、プーチン氏と「2週間以内に」ハンガリー
2025.10.17

ビジネス

世界経済は「底堅い」が、関税リスクを織り込む必要＝
2025.10.17

ワールド

Ｇ２０財務相会議が閉幕、議長総括で戦争や貿易摩擦巡
2025.10.17

ワールド

米ロ外相が近日中に協議へ、首脳会談の準備で＝ロシア
2025.10.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人と参政党
特集：日本人と参政党
2025年10月21日号（10/15発売）

怒れる日本が生んだ「日本人ファースト」と参政党現象。その源泉にルポと神谷代表インタビューで迫る

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口減少を補うか
  • 2
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ海で「中国J-16」 vs 「ステルス機」
  • 3
    間取り図に「謎の空間」...封印されたスペースの正体は？
  • 4
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 5
    【クイズ】サッカー男子日本代表...FIFAランキングの…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    イーロン・マスク、新構想「Macrohard」でマイクロソ…
  • 8
    疲れたとき「心身ともにゆっくり休む」は逆効果？...…
  • 9
    ホワイトカラーの62%が「ブルーカラーに転職」を検討…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 1
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな飼い主との「イケイケなダンス」姿に涙と感動の声
  • 2
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 3
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 4
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由…
  • 5
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 6
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
  • 7
    ベゾス妻 vs C・ロナウド婚約者、バチバチ「指輪対決…
  • 8
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 9
    時代に逆行するトランプのエネルギー政策が、アメリ…
  • 10
    「中国のビットコイン女王」が英国で有罪...押収され…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 3
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に...「少々、お控えくださって？」
  • 4
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 5
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 6
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 7
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 8
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 9
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
  • 10
    数千円で買った中古PCが「宝箱」だった...起動して分…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中