最新記事
宇宙

落下地点は予測不能...空から降る「宇宙ゴミ」の高まるリスク...「航空機に直撃」する確率は?

Falling Space Junk Threatens Flights

2025年4月15日(火)18時00分
イアン・ランドル(科学担当)
散乱した宇宙ゴミ

地球周回軌道には衛星やロケット打ち上げで発生した宇宙ゴミが散乱している ILLUSTRATION BY FRAME STOCK FOOTAGE/SHUTTERSTOCK

<宇宙ゴミが航空機にもたらすリスクについて研究者らが警鐘。ロケットの残骸落下で空域が閉鎖された事例も。問題解決に必要なこととは...>

衛星の打ち上げなどに伴うロケットの残骸が落ちてきて民間航空機の運航を妨げるリスクは年間で約25%──そんな調査報告が学術誌ネイチャーの電子版サイエンティフィック・リポーツに掲載された。ブリティッシュコロンビア大学(カナダ)の研究者らが発表したもので、空の旅のコスト増にもリスク増にもつながると警鐘を鳴らしている。

この論文では、2023年のフライトが最も多い日におけるロケット残骸の大気圏再突入数と航空便の数に基づいて、航空交通密度の異なる空域におけるリスクを計算した。結果、最も交通密度の高い空域(米コロラド州デンバーなど)では、落ちてきたロケット残骸に遭遇する確率は年間26%だった。


ただし壊滅的な被害をもたらすであろう事態(地球周回軌道から落ちてきた宇宙ゴミが民間航空機を直撃する事態)の年間確率は、幸いにして43万分の1にとどまった。

航空需要や商業ロケットの打ち上げ数は増加傾向にあるため、リスクは今後も増大する一方だ。ちなみに国際航空運送協会(IATA)によれば、航空旅客数は今年も7%ほど増える見込みだ。

衛星の打ち上げなどに使われたロケットの残骸は、たいていそのまま地球周回軌道に残るが、いずれは落ちてきて、制御不能のまま大気圏に再突入する。その多くは再突入時に燃え尽きるが、破片が地上に落ちてくることもある。

昨年は258回のロケット打ち上げがあり、制御不能なロケット残骸の大気圏再突入は120回もあった。地球周回軌道上には、現時点で2300個以上の宇宙ゴミが残っていると推定される。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NZ経済、第3四半期は前期比+1.1% プラス成長

ワールド

EU、農産物輸入規制強化で暫定合意 メルコスルFT

ビジネス

オラクル、データセンター出資協議順調と説明 投資会

ワールド

ベネズエラ国営石油がタンカー積み込み再開、輸出は大
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 9
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 10
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中