最新記事
健康

アメリカで肥満は減ったのに、なぜ糖尿病は増えているのか...数字が語る健康危機

Behind the Drop in US Obesity

2025年12月28日(日)10時00分
ジャスミン・ローズ
アメリカの国民病ともいわれる肥満が減少傾向にある PEYKER/SHUTTERSTOCK

アメリカの国民病ともいわれる肥満が減少傾向にある PEYKER/SHUTTERSTOCK

<アメリカで成人の肥満率が減少に転じた。一方で、糖尿病と診断される人は増加している。ダイエット薬として注目を集めるGLP-1受容体作動薬の普及は、この現象とどのように結びついているのか。最新データをもとに、専門家の見方を探る>


▼目次
糖尿病が増え続けている理由とは?
糖尿病診断数が「より増える可能性」も

アメリカの成人肥満率は近年、次第に低下している──米調査会社ギャラップが2025年10月に発表した最新調査によれば、肥満率は22年に過去最高の39.9%を記録したが、25年は37%に下がっている。一方、糖尿病診断率は上昇し、25年は過去最高の13.8%に達している。

米疾病対策センター(CDC)の定義では、身長と体重から算出するBMI(ボディー・マス・インデックス)が30以上で肥満とされる。2型糖尿病や高血圧、心疾患、脳卒中といった数多くの健康問題と関連付けられるなか、肥満はアメリカにとって重大な懸案事項になっている。

今回の調査は、08年に開始されたギャラップ全米健康・ウェルビーイング指数の一環だ。開始当時の肥満率は25.5%。その後、22年に過去最高を記録したが、以降の3年間は低下傾向にあるという。

同時に起きているのが、糖尿病治療薬として開発されたGLP-1受容体作動薬、オゼンピックやウゴービの使用拡大だ。これらの薬には食欲を抑える効果があり、肥満治療薬としても利用されている。

ギャラップの調査によれば、減量目的でGLP-1薬を注射したことがあるというアメリカ人は、24~25年の間に約7ポイント増加している。

GLP-1薬の使用率は男性より女性のほうが高く、22年以降の肥満率の低下幅を男女別に見ると、女性のほうがわずかに大きい。

それならば、GLP-1薬が肥満率の低下に何らかの貢献をしているのかもしれない。しかし、複数の専門家が本誌に指摘するところによれば、この薬は多くの人が考えるほど、目立った影響を与えているわけではなさそうだ。


インスリン分泌を促し、血糖値の上昇を抑えるGLP-1薬は、一般的には2型糖尿病の治療に用いられる。だが最近では減量や肥満治療にも使われており、効果が大きいダイエット薬として人気が高まる一方だ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

カナダ、USMCA見直しへ新対米貿易交渉担当者を起

ワールド

米長官、ハンガリーとの関係「黄金時代」 オルバン氏

ビジネス

欧州外為市場=円下落、予想下回るGDP受け ドルは

ワールド

EU諸国、国益の影に隠れるべきでない 妥協必要=独
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    キャサリン妃の「子供たちへの対応」が素晴らしいと…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中