最新記事

新型肺炎

新型コロナウイルス、感染ピークは過ぎた? 情報不足で予測モデル頼りにならず

2020年2月8日(土)11時45分

中国から拡大した新型コロナウイルスについて今、世界中の医療、政策、経済専門家が協力し、ピークを予想しようと試みている。写真は1月27日、湖南省長沙の空港で撮影(2020年 ロイター/Thomas Peter)

ウイルス感染がいつ「ピーク」を越すかについての予想は、外れるものと相場が決まっている。だからといって、予想することが無意味なわけではない。

中国から拡大した新型コロナウイルスについて今、世界中の医療、政策、経済専門家が協力し、ピークを予想しようと試みている。ピークとは、日々の新たな感染者数が継続的に減少し始める時期だ。しかしデータに欠陥が多すぎるため、信頼に足る予想を出すのは難しいと、関係者らはくぎを刺している。

「いつピークを迎えるという話がでても耳を貸す価値はない」と語るのは米ミネソタ大の感染症専門家、マイケル・オスターホルム氏。

英オックスフォード大の数理疫学専門家、ロビン・トンプソン氏も同意する。同氏は新型コロナウイルスの感染拡大についての予想を公表し、積極的に更新しているが「分かっていないことがあまりにも多い現在のような状況では、いつピークを迎えるかについて何らかの精度を持って予想するのは不可能だと言って差し支えない」という。

実際、中国政府系英字紙チャイナ・デーリーが今週報じたところでは、中国工程院の専門家で感染拡大抑止に取り組むチームの一員のZhong Nanshan氏は1月28日に出した「7―10日以内にピークを迎える」という予想を、2月2日に「10―14日以内に迎える」と変更した。変更の理由は明らかにしていない。

予測モデル

政策立案者から病院建設関係者、航空会社の運航計画担当者にいたるまで、すべての関係者にとって、戦略的な計画を立てるには感染拡大の予測モデルを作り、それに手を加えていくことが決定的に重要になる。

感染症の予測モデルに盛り込まれ得る基礎的要因としては、把握できている感染者数、経過時間、人の行き来の頻度、人同士の接触頻度、感染率、隔離や検査などの抑制策などがある。

例えばオックスフォード大のトンプソン氏のモデルでは、中国以外の国・地域で感染が発覚した際、継続的にウイルスが感染するリスクを予想する。

同氏のモデルでは、いくつもの重要な前提条件を設定。具体的には、中国国外に持ち出されたウイルスの感染症例が中国国内のものと類似しているとか、新型コロナウイルスの感染力が重症急性呼吸器症候群(SARS)のウイルスと同程度である、といったこと。その上で、監視態勢のレベルに応じ、人から人へ継続的に感染する確率を予測する。監視態勢とは感染の発見、症状の診断、報告などで、質が低い、効果的でない監視から集中的な監視までレベル分けされる。

「現在の感染拡大が世界規模の伝染病に発展するのを食い止めるためには、世界中の国・地域による監視努力が重要」との考えに基づく予測モデルだとトンプソン氏は説明する。

米疾病管理予防センター(CDC)の伝染病学者、ジョー・ブレシー氏は「公衆衛生の責任者であるわれわれにとって、これらはどれも欲しくてたまらない情報だ」と言う。

英ウォーウィック大で感染拡大を予測する数理モデルを開発しているマイク・ティルデスリー氏のモットーは「すべてのモデルに間違いはある。しかし中には役に立つものもある」だ。

モデルがどの程度役立つかは、究極的にはそれを使う機関や部局の対応にかかっている。

「本当に大規模な感染の影響を和らげたいなら、ピークを迎えるとみられるまでにかかる平均的な時間に目を向けるだけでなく、最悪のシナリオも視野に入れることが重要だ」とティルデスリー氏は語った。

Kate Kelland Julie Steenhuysen

[ロンドン/シカゴ ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます



20200211issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年2月11日号(2月4日発売)は「私たちが日本の●●を好きな理由【韓国人編】」特集。歌人・タレント/そば職人/DJ/デザイナー/鉄道マニア......。日本のカルチャーに惚れ込んだ韓国人たちの知られざる物語から、日本と韓国を見つめ直す。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中