最新記事

新型肺炎

新型コロナウイルス、感染ピークは過ぎた？　情報不足で予測モデル頼りにならず

2020年2月8日（土）11時45分

中国から拡大した新型コロナウイルスについて今、世界中の医療、政策、経済専門家が協力し、ピークを予想しようと試みている。写真は1月27日、湖南省長沙の空港で撮影（2020年　ロイター／Thomas Peter）

ウイルス感染がいつ「ピーク」を越すかについての予想は、外れるものと相場が決まっている。だからといって、予想することが無意味なわけではない。

中国から拡大した新型コロナウイルスについて今、世界中の医療、政策、経済専門家が協力し、ピークを予想しようと試みている。ピークとは、日々の新たな感染者数が継続的に減少し始める時期だ。しかしデータに欠陥が多すぎるため、信頼に足る予想を出すのは難しいと、関係者らはくぎを刺している。

「いつピークを迎えるという話がでても耳を貸す価値はない」と語るのは米ミネソタ大の感染症専門家、マイケル・オスターホルム氏。

英オックスフォード大の数理疫学専門家、ロビン・トンプソン氏も同意する。同氏は新型コロナウイルスの感染拡大についての予想を公表し、積極的に更新しているが「分かっていないことがあまりにも多い現在のような状況では、いつピークを迎えるかについて何らかの精度を持って予想するのは不可能だと言って差し支えない」という。

実際、中国政府系英字紙チャイナ・デーリーが今週報じたところでは、中国工程院の専門家で感染拡大抑止に取り組むチームの一員のZhong Nanshan氏は1月28日に出した「7―10日以内にピークを迎える」という予想を、2月2日に「10―14日以内に迎える」と変更した。変更の理由は明らかにしていない。

予測モデル

政策立案者から病院建設関係者、航空会社の運航計画担当者にいたるまで、すべての関係者にとって、戦略的な計画を立てるには感染拡大の予測モデルを作り、それに手を加えていくことが決定的に重要になる。

感染症の予測モデルに盛り込まれ得る基礎的要因としては、把握できている感染者数、経過時間、人の行き来の頻度、人同士の接触頻度、感染率、隔離や検査などの抑制策などがある。

例えばオックスフォード大のトンプソン氏のモデルでは、中国以外の国・地域で感染が発覚した際、継続的にウイルスが感染するリスクを予想する。

同氏のモデルでは、いくつもの重要な前提条件を設定。具体的には、中国国外に持ち出されたウイルスの感染症例が中国国内のものと類似しているとか、新型コロナウイルスの感染力が重症急性呼吸器症候群（SARS）のウイルスと同程度である、といったこと。その上で、監視態勢のレベルに応じ、人から人へ継続的に感染する確率を予測する。監視態勢とは感染の発見、症状の診断、報告などで、質が低い、効果的でない監視から集中的な監視までレベル分けされる。

「現在の感染拡大が世界規模の伝染病に発展するのを食い止めるためには、世界中の国・地域による監視努力が重要」との考えに基づく予測モデルだとトンプソン氏は説明する。

米疾病管理予防センター（CDC）の伝染病学者、ジョー・ブレシー氏は「公衆衛生の責任者であるわれわれにとって、これらはどれも欲しくてたまらない情報だ」と言う。

英ウォーウィック大で感染拡大を予測する数理モデルを開発しているマイク・ティルデスリー氏のモットーは「すべてのモデルに間違いはある。しかし中には役に立つものもある」だ。

モデルがどの程度役立つかは、究極的にはそれを使う機関や部局の対応にかかっている。

「本当に大規模な感染の影響を和らげたいなら、ピークを迎えるとみられるまでにかかる平均的な時間に目を向けるだけでなく、最悪のシナリオも視野に入れることが重要だ」とティルデスリー氏は語った。

Kate Kelland　Julie Steenhuysen

［ロンドン／シカゴ　ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


20200211issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年2月11日号（2月4日発売）は「私たちが日本の●●を好きな理由【韓国人編】」特集。歌人・タレント／そば職人／DJ／デザイナー／鉄道マニア......。日本のカルチャーに惚れ込んだ韓国人たちの知られざる物語から、日本と韓国を見つめ直す。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

独鉱工業受注、11月予想外の増加　大型受注が寄与
2026.01.08

ワールド

トランプ氏、ベネズエラ監視の長期化示唆＝ＮＹタイム
2026.01.08

ビジネス

トヨタのＥＶ「ｂＺ４Ｘ」、国内ＥＶ販売で初の首位　
2026.01.08

ビジネス

英12月住宅価格は前月比－0.6％、予想外の下落＝
2026.01.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：AI兵士の新しい戦争
特集：AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号（1/ 6発売）

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 5
    「グリーンランドにはロシアと中国の船がうじゃうじ…
  • 6
    マドゥロ拘束作戦で暗躍した偵察機「RQ-170」...米空…
  • 7
    トランプがベネズエラで大幅に書き換えた「モンロー…
  • 8
    日本も他人事じゃない？ デジタル先進国デンマークが…
  • 9
    公開されたエプスタイン疑惑の写真に「元大統領」が…
  • 10
    衛星画像で見る「消し炭」の軍事施設...ベネズエラで…
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは？...…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 9
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 10
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中