最新記事

ニューロフィードバック革命:脳を変える

プロスポーツ界も注目! 脳に電気刺激を与え能力を高めるヘッドホン型デバイス

THE HALO EFFECT

2019年3月12日(火)17時05分
ケビン・メイニー(本誌テクノロジーコラムニスト)

技術改良が進むヘイロー・スポーツのヘッドセット COURTESY HALO

<既に商品化されている「ヘイロー・スポーツ」は、頭蓋を通して電気パルスを伝え、運動能力を改善するヘッドホン型デバイス。神経科学分野で「tES」技術の研究が進む中、こんな「鍛え方」が当たり前になる時代が近付いている>

※3月19日号(3月12日発売)は「ニューロフィードバック革命:脳を変える」特集。電気刺激を加えることで鬱(うつ)やADHDを治し、運動・学習能力を高める――。そんな「脳の訓練法」が実は存在する。暴力衝動の抑制や摂食障害の治療などにつながりそうな、最新のニューロ研究も紹介。

◇ ◇ ◇

ここはホテルのロビー。私の目の前に置かれたガジェットは見た目はただのヘッドホンだが、内側にいくつもスパイクが付いている。頭皮マッサージ用? いやいや、そうじゃない。

スパイクの先端から頭蓋を通して脳に電気パルスが伝わるのだと、開発に携わったシリコンバレーのベンチャー企業ヘイロー・ニューロサイエンスのダニエル・チャオCEOは説明する。

これを装着すれば50代のオジサン(私のことだ)でも若者のように俊敏に動ける、というのだ。試してみますか──チャオが聞いた。

何とも怪しげな話だが、スキーのアメリカ代表チームやメジャーリーグのいくつかの球団、NFLのドラフト候補にも選ばれた数人のカレッジフットボールの選手らが既に試して、効果を実感しているとか。

驚くべきデータもある。スキージャンプのチームによると、このデバイス「ヘイロー・スポーツ」を装着してトレーニングを行った選手たちは「ジャンプ力」が31%も向上。ヘイローなしで同じトレーニングを行った対照群は18%しか伸びなかったそうだ。

どんな競技でもトップレベルになると選手の実力差はほんのわずか。メダルをつかめるか入賞で終わるか、ちょっとした違いが明暗を分ける。ヘイローを使うことでそのわずかな差を埋められるなら、果たしてこれを使うことはフェアなのか、という疑問も生じる。既に「ニューロ(脳)ドーピング」として待ったをかける動きもある。

magSR190312-2.jpg

ヘイロー・スポーツは1日30分程度の装着で筋力や持久力が効率よくアップし、運動のパフォーマンスが向上する COURTESY HALO

低価格化と小型化で普及狙う

今春発売予定の改良版ヘイロー・スポーツ2の価格は399ドル。電気パルスによるパフォーマンスの改善はまだ研究段階にある技術で、うさんくささも付きまとうが、チャオはヘイローをスマートフォンにおけるアップルのような消費者向けブランドにしたいと考えている。

開発の基礎を成すのは、ここ十数年神経科学の分野で盛んに研究されている経頭蓋電気刺激(tES)と呼ばれる技術だ。電気パルスは厳しいトレーニングと組み合わせることで初めて効果を発揮する。開発チームによると、電気パルスがニューロン(神経細胞)の発火を促すため、競技のテクニックをより効率的に習得できるという。安全性はこれまでのデータで「問題なし」とされているが、使用に当たっては注意も必要だ。

ヘイローを立ち上げる前に、チャオは仲間と共にてんかんの発作を抑える頭蓋内埋め込み型のデバイスを開発し、商品化に成功。ヘイローには著名なベンチャー投資家マーク・アンドリーセンらが資金を提供した。顧問には連邦通信委員会の元委員長リード・ハント、アップルが買収したヘッドホンメーカー、ビーツ・エレクトロニクスの元CEOスーザン・ペイリーが名を連ねている(ヘイローの製品デザインには明らかにビーツのヘッドホンの影響がうかがわれる)。

【関連記事】暴力・性的暴行の衝動は電気刺激で抑えられる──研究

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

石油・ガスメジャーや商社、ホルムズ海峡経由の輸送停

ワールド

ドバイ空港に被害、イランがミサイル発射 4人負傷

ワールド

IAEA理事会、2日に緊急会合 イラン攻撃協議 ロ

ワールド

焦点:スペインの移民50万人合法化策、開始前に現場
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 2
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 10
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中