最新記事

ニューロフィードバック革命:脳を変える

プロスポーツ界も注目! 脳に電気刺激を与え能力を高めるヘッドホン型デバイス

THE HALO EFFECT

2019年3月12日(火)17時05分
ケビン・メイニー(本誌テクノロジーコラムニスト)

技術改良が進むヘイロー・スポーツのヘッドセット COURTESY HALO

<既に商品化されている「ヘイロー・スポーツ」は、頭蓋を通して電気パルスを伝え、運動能力を改善するヘッドホン型デバイス。神経科学分野で「tES」技術の研究が進む中、こんな「鍛え方」が当たり前になる時代が近付いている>

※3月19日号(3月12日発売)は「ニューロフィードバック革命:脳を変える」特集。電気刺激を加えることで鬱(うつ)やADHDを治し、運動・学習能力を高める――。そんな「脳の訓練法」が実は存在する。暴力衝動の抑制や摂食障害の治療などにつながりそうな、最新のニューロ研究も紹介。

◇ ◇ ◇

ここはホテルのロビー。私の目の前に置かれたガジェットは見た目はただのヘッドホンだが、内側にいくつもスパイクが付いている。頭皮マッサージ用? いやいや、そうじゃない。

スパイクの先端から頭蓋を通して脳に電気パルスが伝わるのだと、開発に携わったシリコンバレーのベンチャー企業ヘイロー・ニューロサイエンスのダニエル・チャオCEOは説明する。

これを装着すれば50代のオジサン(私のことだ)でも若者のように俊敏に動ける、というのだ。試してみますか──チャオが聞いた。

何とも怪しげな話だが、スキーのアメリカ代表チームやメジャーリーグのいくつかの球団、NFLのドラフト候補にも選ばれた数人のカレッジフットボールの選手らが既に試して、効果を実感しているとか。

驚くべきデータもある。スキージャンプのチームによると、このデバイス「ヘイロー・スポーツ」を装着してトレーニングを行った選手たちは「ジャンプ力」が31%も向上。ヘイローなしで同じトレーニングを行った対照群は18%しか伸びなかったそうだ。

どんな競技でもトップレベルになると選手の実力差はほんのわずか。メダルをつかめるか入賞で終わるか、ちょっとした違いが明暗を分ける。ヘイローを使うことでそのわずかな差を埋められるなら、果たしてこれを使うことはフェアなのか、という疑問も生じる。既に「ニューロ(脳)ドーピング」として待ったをかける動きもある。

magSR190312-2.jpg

ヘイロー・スポーツは1日30分程度の装着で筋力や持久力が効率よくアップし、運動のパフォーマンスが向上する COURTESY HALO

低価格化と小型化で普及狙う

今春発売予定の改良版ヘイロー・スポーツ2の価格は399ドル。電気パルスによるパフォーマンスの改善はまだ研究段階にある技術で、うさんくささも付きまとうが、チャオはヘイローをスマートフォンにおけるアップルのような消費者向けブランドにしたいと考えている。

開発の基礎を成すのは、ここ十数年神経科学の分野で盛んに研究されている経頭蓋電気刺激(tES)と呼ばれる技術だ。電気パルスは厳しいトレーニングと組み合わせることで初めて効果を発揮する。開発チームによると、電気パルスがニューロン(神経細胞)の発火を促すため、競技のテクニックをより効率的に習得できるという。安全性はこれまでのデータで「問題なし」とされているが、使用に当たっては注意も必要だ。

ヘイローを立ち上げる前に、チャオは仲間と共にてんかんの発作を抑える頭蓋内埋め込み型のデバイスを開発し、商品化に成功。ヘイローには著名なベンチャー投資家マーク・アンドリーセンらが資金を提供した。顧問には連邦通信委員会の元委員長リード・ハント、アップルが買収したヘッドホンメーカー、ビーツ・エレクトロニクスの元CEOスーザン・ペイリーが名を連ねている(ヘイローの製品デザインには明らかにビーツのヘッドホンの影響がうかがわれる)。

【関連記事】暴力・性的暴行の衝動は電気刺激で抑えられる──研究

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、中東停戦期待で「有事のドル

ワールド

イラン大統領、米国民宛て書簡「一般市民に敵意なし」

ワールド

トランプ氏、ホルムズ海峡巡り欧州に圧力 ウに武器供

ワールド

ICE予算巡り議会指導部と協力、議事妨害回避で=ト
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中