最新記事

2大レポート:遺伝子最前線

人生は遺伝でどれだけ決まるのか 2万人の遺伝子を追跡調査した国際研究

2019年1月28日(月)16時20分
アビー・インターランテ

MASTER1305/ISTOCKPHOTO

人生の成功はどれだけ遺伝子に左右されるのか。この疑問を実際に調べる国際研究が行われた。

アメリカ、イギリス、ニュージーランドの科学者のチームが2万人を超える人々の遺伝子を調べ、その後の人生を追跡調査。2018 年7月に発表されたこの研究では「多遺伝子スコア」を使って参加者の遺伝子を分析した。ここでいう多遺伝子スコアとは、多数の遺伝子が学業成績、キャリアの成功、裕福度に及ぼしている影響を数値化したもの。研究チームは親の教育レベル、収入、職業、経済力も調べた。

「ゲノム(人間の全遺伝情報)には、学業成績における個人差を生む部分が何百もある」と、研究チームを率いるデューク大学医学大学院のダン・ベルスキー助教は言う。

環境要因も多遺伝子スコアとの相関が強いことが多く、多遺伝子スコアの高い子は大抵の場合、比較的裕福な家庭環境で育っている。スコアの高い子供は両親以上の成功を収めていることも多かった。

成功の程度と多遺伝子スコアの関係について、兄弟姉妹の比較も行った。「同じ先祖を持つ人たちを比較できるので、非常に有益な調査だった」と、ベルスキーは言う。同じ家系、同じ環境で育った人々を調査できたことで、個人の多遺伝子スコアと成功の関連がより明確に分かってきたという。

「同じ両親の下に生まれ、同じ家庭に育った2人の子供の場合、多遺伝子スコアの高い子のほうが学業、職業、経済力でよりよい結果を出す傾向がある」と、ベルスキーは言う。ただし多遺伝子スコアの異なる2人のきょうだいの成功の差は、別々の家庭に育った人たちの間の差より小さかった。さらに、子供の成功の程度は本人の多遺伝子スコアだけでなく母親のスコアにも左右されることが分かった。

もちろん、多遺伝子スコアのテストを受ければ将来が分かるというわけではない。「今回の結果は、成功の決め手は家庭環境より遺伝子の個人差だと示しているわけではない」と、ベルスキーは説明する。

<2019年1月22日号掲載>

【関連記事】遺伝子編集「クリスパー」かつて不可能だった10の応用事例
【関連記事】クリスパー開発者独占インタビュー「生殖細胞への応用は想定内」

※2019年1月22日号は「2大レポート:遺伝子最前線」特集。クリスパーによる遺伝子編集はどこまで進んでいるのか、医学を変えるアフリカのゲノム解析とは何か。ほかにも、中国「デザイナーベビー」問題から、クリスパー開発者独占インタビュー、人間の身体能力や自閉症治療などゲノム研究の最新7事例まで――。病気を治し、超人を生む「神の技術」の最前線をレポートする。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ステランティス、EV縮小で費用222億ユーロ 25

ワールド

ノルウェー公安当局、北極圏地域でロシアの諜報活動活

ワールド

中国、シンガポール航空ショーで軍事力誇示 長距離運

ビジネス

ドイツの12月輸出が予想以上に増加、鉱工業生産は減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 9
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中