最新記事

2大レポート:遺伝子最前線

クリスパー開発者独占インタビュー「生殖細胞への応用は想定内」

“NOT SURPRISING”

2019年1月17日(木)16時40分
ジェシカ・ファーガー(ヘルス担当)

開発者のダウドナはクリスパー技術の用途の広さを強調する BRIAN ACH/GETTY IMAGES FOR WIRED

<遺伝子編集を可能にする技術「クリスパー・キャスナイン」開発者のジェニファー・ダウドナに聞いた、ヒト胚DNA改変と遺伝子編集の真の目的>

※2019年1月22日号(1月15日発売)は「2大レポート:遺伝子最前線」特集。クリスパーによる遺伝子編集はどこまで進んでいるのか、医学を変えるアフリカのゲノム解析とは何か。ほかにも、中国「デザイナーベビー」問題から、クリスパー開発者独占インタビュー、人間の身体能力や自閉症治療などゲノム研究の最新7事例まで――。病気を治し、超人を生む「神の技術」の最前線をレポートする。

◇ ◇ ◇

先天性疾患を予防するために、ヒト胚のDNAを改変することは可能――未来を予見したようなこの論文が、オレゴン健康科学大学の研究者らによって発表されたのは2017年のこと。この研究は、遺伝子編集を可能にする新技術クリスパー・キャスナイン(CRISPR-Cas9)の威力を改めて見せつけた。だが、この研究によってヒト胚を編集することに対する激しい議論が巻き起こったなか、見過ごされていた事実がある。クリスパーの用途が非常に多角的だという点だ。

クリスパーの技術は、癌から糖尿病、感染症まで多様な疾患の有効な治療法を開発するために利用されている。さらに、遺伝子編集を農業の問題やバイオテロ対策、環境問題の解決に応用しようと取り組む研究者もいる。

クリスパー技術が最初に見いだされてからというもの、遺伝学者たちはあらゆる生物の遺伝情報を改変するためのツールとして、研究室内でこの技術を応用してきた。そして17 年にネイチャー誌に発表された研究が、クリスパーをヒト遺伝子に応用することへの倫理をめぐる議論を引き起こした。近い将来、デザイナーベビーの誕生が可能になるのではないか、と人々に不安を呼び起こしたのだ。

画期的なクリスパー技術の開発者の1人であるカリフォルニア大学バークレー校の微生物学者ジェニファー・ダウドナに、クリスパー技術の急速な進化や、その望ましい将来像について、本誌ジェシカ・ファーガーが聞いた。

――2017年のネイチャー誌に載った研究を、あなたはどう受け止めたか。

ある意味、驚きはなかった。遺伝性疾患の治療を目的としたゲノム編集のためにこの技術を応用できるのでは、という関心は常に付きまとっていた。この技術を生殖細胞系列に応用できれば、誕生時から疾患遺伝子変異を予防することも可能になる。

2017年の研究で本当に注目すべきは、患者の治療に道を開いたこと。こうした胚で、実現可能な遺伝子編集のプロセスが確立されたことだ。

――胚のDNA編集を行わずにこの技術を生殖医療に役立てる方法はあるか。

遠くない将来、ヒトの体細胞から配偶子(卵子や精子)を作ることが可能になるだろう。動物実験では既に成功している。人間でこれが可能になれば、遺伝性疾患を抱える患者の配偶子をクリスパー技術で作り、それを用いて体外受精することができる。ただしこの場合、胚のDNA編集は行っていないものの、クリスパーで遺伝に影響を与えるという問題は解決されていない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    反ワクチン政策が人命を奪い始めた
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中