最新記事

中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃

TikTokのブレイクは「芸能人がきっかけではない」バイトダンス井藤理人氏を直撃

2018年12月20日(木)17時25分
高口康太(ジャーナリスト)

300人収容できる新しいオフィスで取材に応じるバイトダンス日本法人の井藤理人グローバル・ビジネスデベロップメント本部長 Newsweek Japan

<世界で急成長中の動画SNS「TikTok」。運営元バイトダンスの日本法人の担当幹部に聞いた、快進撃の要因、先行したVINEとの違い、配信者と運営元のマネタイズ手法......>

2018年の日本を席巻した動画アプリ「TikTok(ティックトック)」。日本上陸からわずか1年での快進撃はどうやって実現したのか。ジャーナリストの高口康太が、バイトダンス日本法人の井藤理人グローバル・ビジネスデベロップメント本部長に聞いた。

本誌12月25日号「中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃」特集に収まりきらなかったインタビューを、特別にウェブで公開する(前編)。

※インタビュー後編:TikTokは既に「女子高生アプリではない」、自撮りできない世代も使い始めた



※12月25日号(12月18日発売)は「中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃」特集。あなたの知らない急成長動画SNS「TikTok(ティックトック)」の仕組み・経済圏・危険性。なぜ中国から世界に広がったのか。なぜ10代・20代はハマるのか。中国、日本、タイ、アメリカでの取材から、その「衝撃」を解き明かす――。

◇ ◇ ◇

――TikTokの快進撃はどのように始まったのか。

TikTokは昨年10月に日本でローンチした。ただしバイトダンスとしては当初、同時期にローンチしたバズビデオ(バイトダンスが運営する、笑えるジョーク映像などを中心とする動画アプリ「西瓜視頻」の海外版)に力を入れていた。私は今年1月に声をかけられたが、まずバズビデオがらみの話をしたことを覚えている。

ただ昨年末か今年1月ぐらいからだったと思うが、どうもTikTokが若い層に刺さっているらしい、話題になっているようだという話が入ってきた。

――口コミ先行の意外なヒットだったと? 芸能人やインフルエンサーとのコラボレーションがブレイクのきっかけだったように見えるが?

インフルエンサーやタレント、アーティストとのコラボレーションが盛り上がったのは事実だが、それが決定打になったという実感はない。私が入社する5月までにも何度かテレビで取り上げられたが、「著名人に人気のアプリ」ではなく、「女子高生に話題のアプリ」という紹介ばかりだった。

そもそもコラボレーションはアーティストにTikTokの魅力に気づいていただいたというケースが多い。分かりやすい例で言うと、きゃりーぱみゅぱみゅさん。彼女のファンは比較的若い女性なので、きゃりーぱみゅぱみゅさんご自身も早い段階からTikTokの魅力を理解していただけた。

「め組のひと」がヒットした倖田來未さんも、この曲で踊るTikTokユーザーの盛り上がりがあり、その結果(この曲が)LINE ミュージックのトップランキングに躍り出たことから、TikTokという存在を知っていただいた。

まず最初に口コミを通じたユーザーの広がりがあった。インフルエンサーさんやタレントさんがきっかけになってブレイクしたわけではない。

――若い世代を中心に流行していたTikTokだが、今では経済誌にも取りあげられるなど広がりを見せている。

夏にテレビの地上波でコマーシャルを1回打った辺りから、女子高生のみならず、一般の人々の間でも、TikTokとかTikToker(ティックトッカー)という単語が会話に出てくるようになった。テレビCMとテレビの情報番組で取り上げられたことが、やはりマスに広がる上で非常に大きなポイントだった。地上波をきっかけに、みんなでTikTokをやってみようという機会が増えていった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ガザ人道危機報告、バイデン政権高官に届かず 米大使

ワールド

日韓防衛相、協力強化で合意 横須賀で会談

ビジネス

金利上昇を注視、機動対応にはまだ距離 買い入れ減額

ビジネス

野村HD、10-12月期純利益は一時費用で10%減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴 日本…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中