最新記事

中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃

TikTokのブレイクは「芸能人がきっかけではない」バイトダンス井藤理人氏を直撃

2018年12月20日(木)17時25分
高口康太(ジャーナリスト)

300人収容できる新しいオフィスで取材に応じるバイトダンス日本法人の井藤理人グローバル・ビジネスデベロップメント本部長 Newsweek Japan

<世界で急成長中の動画SNS「TikTok」。運営元バイトダンスの日本法人の担当幹部に聞いた、快進撃の要因、先行したVINEとの違い、配信者と運営元のマネタイズ手法......>

2018年の日本を席巻した動画アプリ「TikTok(ティックトック)」。日本上陸からわずか1年での快進撃はどうやって実現したのか。ジャーナリストの高口康太が、バイトダンス日本法人の井藤理人グローバル・ビジネスデベロップメント本部長に聞いた。

本誌12月25日号「中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃」特集に収まりきらなかったインタビューを、特別にウェブで公開する(前編)。

※インタビュー後編:TikTokは既に「女子高生アプリではない」、自撮りできない世代も使い始めた



※12月25日号(12月18日発売)は「中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃」特集。あなたの知らない急成長動画SNS「TikTok(ティックトック)」の仕組み・経済圏・危険性。なぜ中国から世界に広がったのか。なぜ10代・20代はハマるのか。中国、日本、タイ、アメリカでの取材から、その「衝撃」を解き明かす――。

◇ ◇ ◇

――TikTokの快進撃はどのように始まったのか。

TikTokは昨年10月に日本でローンチした。ただしバイトダンスとしては当初、同時期にローンチしたバズビデオ(バイトダンスが運営する、笑えるジョーク映像などを中心とする動画アプリ「西瓜視頻」の海外版)に力を入れていた。私は今年1月に声をかけられたが、まずバズビデオがらみの話をしたことを覚えている。

ただ昨年末か今年1月ぐらいからだったと思うが、どうもTikTokが若い層に刺さっているらしい、話題になっているようだという話が入ってきた。

――口コミ先行の意外なヒットだったと? 芸能人やインフルエンサーとのコラボレーションがブレイクのきっかけだったように見えるが?

インフルエンサーやタレント、アーティストとのコラボレーションが盛り上がったのは事実だが、それが決定打になったという実感はない。私が入社する5月までにも何度かテレビで取り上げられたが、「著名人に人気のアプリ」ではなく、「女子高生に話題のアプリ」という紹介ばかりだった。

そもそもコラボレーションはアーティストにTikTokの魅力に気づいていただいたというケースが多い。分かりやすい例で言うと、きゃりーぱみゅぱみゅさん。彼女のファンは比較的若い女性なので、きゃりーぱみゅぱみゅさんご自身も早い段階からTikTokの魅力を理解していただけた。

「め組のひと」がヒットした倖田來未さんも、この曲で踊るTikTokユーザーの盛り上がりがあり、その結果(この曲が)LINE ミュージックのトップランキングに躍り出たことから、TikTokという存在を知っていただいた。

まず最初に口コミを通じたユーザーの広がりがあった。インフルエンサーさんやタレントさんがきっかけになってブレイクしたわけではない。

――若い世代を中心に流行していたTikTokだが、今では経済誌にも取りあげられるなど広がりを見せている。

夏にテレビの地上波でコマーシャルを1回打った辺りから、女子高生のみならず、一般の人々の間でも、TikTokとかTikToker(ティックトッカー)という単語が会話に出てくるようになった。テレビCMとテレビの情報番組で取り上げられたことが、やはりマスに広がる上で非常に大きなポイントだった。地上波をきっかけに、みんなでTikTokをやってみようという機会が増えていった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、日韓などアジア歴訪 中国と「ディ

ビジネス

ムーディーズ、フランスの見通し「ネガティブ」に修正

ワールド

米国、コロンビア大統領に制裁 麻薬対策せずと非難

ワールド

再送-タイのシリキット王太后が93歳で死去、王室に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 2
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任務戦闘艦を進水 
  • 3
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元に現れた「1羽の野鳥」が取った「まさかの行動」にSNS涙
  • 4
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 5
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 6
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 7
    為替は先が読みにくい?「ドル以外」に目を向けると…
  • 8
    アメリカの現状に「重なりすぎて怖い」...映画『ワン…
  • 9
    メーガン妃の「お尻」に手を伸ばすヘンリー王子、注…
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 3
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 4
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中