最新記事
中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃

TikTokは既に「女子高生アプリではない」、自撮りできない世代も使い始めた

2018年12月20日(木)17時30分
高口康太(ジャーナリスト)

300人収容できる新しいオフィスで取材に応じるバイトダンス日本法人の井藤理人グローバル・ビジネスデベロップメント本部長 Newsweek Japan

<ユーザーの平均利用時間は? 年齢層は? インスタグラムを目指すのか?――世界で急成長中の動画SNS「TikTok」の運営元であるバイトダンス日本法人の井藤理人氏に聞いた>

2018年の日本を席巻した動画アプリ「TikTok(ティックトック)」だが、一過性の流行に終わらず、成長を続けることはできるのか。ジャーナリストの高口康太が、バイトダンス日本法人の井藤理人グローバル・ビジネスデベロップメント本部長に聞いた。

本誌12月25日号「中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃」特集に収まりきらなかったインタビューを、特別にウェブで公開する(後編)。

※インタビュー前編:TikTokのブレイクは「芸能人がきっかけではない」バイトダンス井藤理人氏を直撃



※12月25日号(12月18日発売)は「中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃」特集。あなたの知らない急成長動画SNS「TikTok(ティックトック)」の仕組み・経済圏・危険性。なぜ中国から世界に広がったのか。なぜ10代・20代はハマるのか。中国、日本、タイ、アメリカでの取材から、その「衝撃」を解き明かす――。

◇ ◇ ◇

――中国ではユーザーの平均利用時間が50分を超えたという調査会社のレポートがある。日本での利用状況はどうか。

平均利用時間については公表していないが、50分まではいかずとも、近しい利用時間はある。

公開している統計では、MAU(月間アクティブユーザー)が900万だ。私が入社した(5月)頃はまだ600万だった。毎月毎月、急激に伸びていくという実感はある。

――年齢層は? 女子高生中心、あるいは小学生の間でも人気が高いと聞くが。

統計は公開していない。ただ、メインのユーザー層としては20代ということでいいのではないか。「女子高生アプリ」とされていた頃から、ユーザーの年齢層は確実に上がった。

小学生の間で突出した人気があるとは感じていない。利用規約でも13歳以上でなければアカウントは開設できないとしている。ご両親がアカウントを開設して、子供の動画を公開しているケースはあるが。

私の感覚的には、小学生だけでなく、中学生にも高校生にも、大学生にも人気があると思っている。日本にはもともとセルフィー(自撮り)文化がある。私は「TikTokは動くプリクラだ」と説明している。プリクラは友達と一緒に撮って、加工して、切って、友達に渡すものだが、スマホで全部できるようになって、しかも音楽付きの動画になり、加工もできる。それがTikTokなんだと。

(日本の)セルフィー文化、シェア文化というカルチャーが、TikTokにはまったということは間違いない。プリクラもそうだが、一番初めに食いついてくれるのは、やはり女子高生、女子中学生。中国の「抖音」でも最初は若い世代が中心だった。

そもそも、生まれた時からスマホがある世代である今の10代と私たちではデジタルに対するリテラシーが違う。TikTokはUI(ユーザーインターフェイス)が優れていて、誰でも編集がすぐにできるから楽だと言われるが、30代以上の人間がいざ撮影しようとするとやはり難しい。私たちは動画どころかセルフィーにすら抵抗感がある世代なので(笑)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

グアテマラ刑務所で暴動、刑務官ら一時人質 治安非常

ビジネス

新発10年債利回り2.24%に上昇、27年ぶり高水

ビジネス

25年の中国GDPは5.0%で政府目標達成:識者は

ビジネス

中国GDP伸び率、第4四半期は3年ぶり低水準 通年
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 2
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響 群馬大グループが発表
  • 4
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 5
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 7
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中