最新記事

禁断の医療

「若い血を輸血して老化を防止」事業者に聞いた「効果ある?」

2018年2月27日(火)19時25分
ザック・ションフェルド

人気ドラマ『シリコンバレー』で描かれたような若返りのための輸血が現実に? John P. Johnson/HBO

<お値段8000ドル。若者の血漿成分を輸血することで健康で丈夫な体を取り戻せる......かも? 医師が立ち上げた若返りビジネスの未来>

若い血液を輸血すると、認知機能や神経機能の若返りに効果的──。14年、そんな注目の研究結果が発表された。米スタンフォード大学の研究者らがマウスに若い個体の血漿成分を注入したところ、「シナプス(神経細胞同士の結合部分)の可塑性を若返らせ、認知機能を向上させることが可能」だと分かったという。

同じことが人間にも当てはまるはずだと、ジェシー・カーマジン(33)は考えている。同大学で医学を学んだ彼はアンブロージア社を立ち上げ、16~25歳の若者の血漿成分を輸血する「臨床試験」を開始。倫理審査はクリアしており、35歳以上で費用8000ドルを払えば誰でも参加できる。

カーマジンによれば、顧客の大半は健康で定年退職前後。効果は上々で満足度も高いらしい。

しかし一部の専門家は懐疑的だ。スタンフォード大学の神経科学者トニー・ウィスコレーは米科学誌サイエンスに、臨床試験は「人々の信頼に付け入る」もので、メリットを裏付ける「臨床的証拠はない」と語った。

アンブロージアの治療同意書は加齢に伴う病気への効果は保証していないが、「マウスの実験で心臓、脳、炎症値、その他の臓器の若返りを示唆する豊富なデータが得られた」としている(ただし、カーマジンが主張する「独自のデータ」は開示せず)。血漿輸血がもたらす未来について、本誌ザック・ションフェルドがカーマジンに話を聞いた。

――あなたの会社は若者の血漿を輸血する費用として8000ドルを請求しているのか。

そのとおりだ。

――若い血漿を輸血すれば、より健康で丈夫になった気分になる?

そうだ。効果を裏付けるデータは既にあると思う。心臓と脳の健康状態、炎症値、癌のリスクに改善が見られる。マウスの実験に基づいて予測されたとおりのことが起きている。

――本気にしない人も多いかもしれない。まがいものでは?

とんでもない! 実際に当社に来てその目で確かめるといい。希望すれば今すぐ治療を受けることもできる。もっとデータが欲しいというのは分かるが、これは現実の話だ。血液だから多くの人が抵抗を感じても無理はないが、血液を若返りに使うことを適切と考える人には十分現実味がある。

――これまで何人が治療を受けたのか。彼らの動機は?

80人くらいだ。一番多いのは定年前後の50~60代だが、92歳の患者も2人治療中だ。患者のタイプは大きく分けて2つ。1つは健康を維持したい人々で、総じて若めだが、そうでない人もいる。もう1つはアルツハイマー病や糖尿病など何か病気を抱えている人々だ。当社ではどちらも治療している。この治療法の最善の活用法についてデータを集めるためだ。

180306cover-150.jpg<ニューズウィーク日本版2月27日発売号(2018年3月6日号)は「禁断の医療」特集。頭部移植から人体冷凍まで、医学の常識を破る試みは老化や難病克服の突破口になるのか。それとも「悪魔との取引」なのか。この記事は特集より>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ゼレンスキー氏、トランプ氏との会談「前向き」 防空

ワールド

米、ガザ停戦維持に外交強化 副大統領21日にイスラ

ワールド

米連邦高裁、ポートランドへの州兵派遣認める判断 ト

ワールド

高市政権きょう発足へ、初の女性宰相 維新と連立
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 8
    米軍、B-1B爆撃機4機を日本に展開──中国・ロシア・北…
  • 9
    【インタビュー】参政党・神谷代表が「必ず起こる」…
  • 10
    若者は「プーチンの死」を願う?...「白鳥よ踊れ」ロ…
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 3
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ海で「中国J-16」 vs 「ステルス機」
  • 4
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 7
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 8
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 9
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 10
    「心の知能指数(EQ)」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に...「少々、お控えくださって?」
  • 4
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中