最新記事
海外ノンフィクションの世界

NYタイムズスクエアはなぜ歩行者天国に変わったか...注目のまちづくり手法「タクティカル・アーバニズム」

2023年12月15日(金)18時15分
大野千鶴 ※編集・企画:トランネット
ニューヨーク タイムズスクエア

左:歩行者天国になる前の車の往来が激しいタイムズスクエア。右:仮設のテーブルなどを置いて人々に開放されたタイムズスクエア(『タクティカル・アーバニズム・ガイド』p.41より) Courtesy of New York Department of Transportation

<時に無許可のゲリラ的な手法も用いる、市民が主導する「低コスト、短期」の都市開発ムーブメントが世界に広がっている>

あなたは、自分が住むまちに不満がないだろうか? 車優先の道路を歩行者優先にしてほしい。公園をつくってほしい。安全な自転車道を整備してほしい。案内標識を設置してほしい。

でも行政がなかなか対応してくれないなら、「タクティカル・アーバニズム」で自ら行動を起こすという手もある。

タクティカル・アーバニズムとは何か? 「低コスト、短期」を特徴とする市民によるまちづくりの小さなアクション。それを繰り返しながら、やがて行政を巻き込み長期的な変化へとつなげていく。

例えば、「ゲリラ的ウェイファインディング」という手法がある。これは市民主導のタクティカル・アーバニズムで、米ノースカロライナ州のローリーという都市ではこんなことがあった。

市民の歩行促進のために、大学院生が「目的地まで徒歩何分」「方向」「道順のQRコード」を表示した標識を自作し、公共物を破損しない取り外し可能な方法で掲げた。市が無許可の標識を撤去すると、市民の抗議が殺到。市はパイロットプログラムとしての復活を提案した。

大学院生はSNSで署名を、クラウドファンディングで資金を集めた。結果、標識テンプレートは無料開放され、世界に広がった。翌年、標識の正式許可を含め、市の歩行者計画が始まったのである。

タクティカル・アーバニズム・ガイド

プロジェクト名は、ウォーク〔ユア・シティ〕。ノースカロライナ州ローリーで標識を吊るす大学院生のマット・トマスロら(『タクティカル・アーバニズム・ガイド』p.198より) Photo: Matt Tomasulo

『タクティカル・アーバニズム・ガイド 市民が考える都市デザインの戦術』(筆者訳、晶文社)では、タクティカル・アーバニズムの概要から、歴史、背景、成功事例、ハウツーマニュアルまで幅広く紹介する。

共著者は、都市計画家のマイク・ライドンと建築家のアンソニー・ガルシア。すぐに結果が出ない大規模プロジェクトに幻滅していた若者たちは、市民による小規模なまちづくり活動で確かな手応えをつかんだ。そして、世界各地で起きているこのムーブメントの事例を渉猟(しょうりょう)した。
urbanismbook20231215_cover175.jpg

まちづくりの原動力として市民の力を捉え直し、いま注目の実践論を記した本書では、豊富な写真を添え、多くのページを事例研究に割いている。

その中には、上述の「ゲリラ的ウェイファインディング」のような手法のほかに、「道路空間の広場化」といった行政主導の事例もある。2009年、ニューヨーク市交通局はビジネス改善地区(BID)と協力し、普段は車の往来が激しいタイムズスクエアにロードコーンと折りたたみ椅子を置いて、期間限定の歩行者天国にした。

ビジネス
暮らしの安全・安心は、事件になる前に守る時代へ。...JCBと連携し、新たな防犯インフラを築く「ヴァンガードスミス」の挑戦。
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ハマス、人質のイスラエル軍兵士の遺体を返還へ ガザ

ワールド

中国外相、EUは「ライバルでなくパートナー」 自由

ワールド

プーチン氏、G20サミット代表団長にオレシキン副補

ワールド

中ロ、一方的制裁への共同対応表明 習主席がロ首相と
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    「あなたが着ている制服を...」 乗客が客室乗務員に「非常識すぎる」要求...CAが取った行動が話題に
  • 4
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 5
    これをすれば「安定した子供」に育つ?...児童心理学…
  • 6
    高市首相に注がれる冷たい視線...昔ながらのタカ派で…
  • 7
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    【HTV-X】7つのキーワードで知る、日本製新型宇宙ス…
  • 10
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 9
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 8
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中