最新記事
SDGsパートナー

「朝ごはんを、こども食堂で」 子どもの朝食欠食、孤食問題解決を目指す日本ケロッグの取り組み

2023年11月28日(火)11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
こども食堂のディスペンサーからケロッグのシリアルを取り出す子どもたち

こども食堂のディスペンサーからケロッグのシリアルを取り出す子どもたち

<成長期の子どもたちを朝食でサポート。こども食堂でシリアルを無償提供する「毎日朝ごはんプロジェクト」を全国へ>

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇ ◇ ◇
  

近年、共働き家庭の増加など様々な事情から、朝食を食べずに学校へ登校したり、独りで食べたりする子どもが増えている。日本ケロッグ合同会社は昨年、子どもたちの朝食摂取習慣の確立と孤食問題の解決を目指し、地域のこども食堂にシリアルを無償提供し、朝食メニューに取り入れてもらうという「ケロッグ 毎日朝ごはんプロジェクト」を始動させた。

朝食欠食が子どもの学力・体力に及ぼす悪影響

文部科学省が2021年8月に発表した「全国学力・学習状況調査」によると、朝食を毎日食べる子どもは小中学生ともに減少傾向にある。

2010年には89.0%の小学生が「毎日食べる」と回答していたが、2021年には85.8%にまで低下。中学生でも83.6%から81.8%にその割合を減らしている。学力テストでは、朝食をまったく食べない子の正答率は毎日食べる子より平均して10~15点低いことが分かった。

また、スポーツ庁が2022年12月に発表した「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」は、朝食の有無と体力の間に相関があることを示している。小中学生の男女いずれの場合にも、「朝食を毎日食べる」と回答した生徒のほうが、「食べない」と答えた生徒より平均して体力合計点が3〜5点高いことが分かった。

こうした社会背景を踏まえ、日本ケロッグが昨年から取り組んでいるのが「ケロッグ 毎日朝ごはんプロジェクト」だ。

ケロッグのシリアルは手軽にとれるバランス栄養食として評価されており、コロナ禍での健康志向の高まりや在宅時間の長期化により、その需要が近年さらに拡大している。しかし、シリアルの喫食機会が最も多い朝食市場では、実は子どもたちの朝食欠食が進行していたのだ。

このプロジェクトでは、シリアルをこども食堂に無償で提供し、これまで主に夕食で利用されてきたこども食堂の機能を"朝ごはんでも利用できる場"へと拡張することで、子どもたちの朝食欠食と孤食を防ごうとしている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

不明兵捜索、時間との戦い イランの猛攻耐えた米軍救

ワールド

トランプ氏、イランに合意期限「6日」 米戦闘機乗員

ワールド

米、イランで不明の戦闘機乗員救出 トランプ氏「史上

ワールド

イラク南部の巨大油田に攻撃、3人負傷 イラン国境に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 7
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    イタリアに安定をもたらしたメローニが国民投票で敗…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中