最新記事
SDGsパートナー

「朝ごはんを、こども食堂で」 子どもの朝食欠食、孤食問題解決を目指す日本ケロッグの取り組み

2023年11月28日(火)11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
こども食堂のディスペンサーからケロッグのシリアルを取り出す子どもたち

こども食堂のディスペンサーからケロッグのシリアルを取り出す子どもたち

<成長期の子どもたちを朝食でサポート。こども食堂でシリアルを無償提供する「毎日朝ごはんプロジェクト」を全国へ>

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇ ◇ ◇
  

近年、共働き家庭の増加など様々な事情から、朝食を食べずに学校へ登校したり、独りで食べたりする子どもが増えている。日本ケロッグ合同会社は昨年、子どもたちの朝食摂取習慣の確立と孤食問題の解決を目指し、地域のこども食堂にシリアルを無償提供し、朝食メニューに取り入れてもらうという「ケロッグ 毎日朝ごはんプロジェクト」を始動させた。

朝食欠食が子どもの学力・体力に及ぼす悪影響

文部科学省が2021年8月に発表した「全国学力・学習状況調査」によると、朝食を毎日食べる子どもは小中学生ともに減少傾向にある。

2010年には89.0%の小学生が「毎日食べる」と回答していたが、2021年には85.8%にまで低下。中学生でも83.6%から81.8%にその割合を減らしている。学力テストでは、朝食をまったく食べない子の正答率は毎日食べる子より平均して10~15点低いことが分かった。

また、スポーツ庁が2022年12月に発表した「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」は、朝食の有無と体力の間に相関があることを示している。小中学生の男女いずれの場合にも、「朝食を毎日食べる」と回答した生徒のほうが、「食べない」と答えた生徒より平均して体力合計点が3〜5点高いことが分かった。

こうした社会背景を踏まえ、日本ケロッグが昨年から取り組んでいるのが「ケロッグ 毎日朝ごはんプロジェクト」だ。

ケロッグのシリアルは手軽にとれるバランス栄養食として評価されており、コロナ禍での健康志向の高まりや在宅時間の長期化により、その需要が近年さらに拡大している。しかし、シリアルの喫食機会が最も多い朝食市場では、実は子どもたちの朝食欠食が進行していたのだ。

このプロジェクトでは、シリアルをこども食堂に無償で提供し、これまで主に夕食で利用されてきたこども食堂の機能を"朝ごはんでも利用できる場"へと拡張することで、子どもたちの朝食欠食と孤食を防ごうとしている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

「平和評議会」発足、ガザ超えた問題関与をトランプ氏

ビジネス

国内外の市場の変化、高い緊張感もって注視=城内経済

ビジネス

世界の石油供給過剰予測、ひどく誇張されている=アラ

ワールド

独メルツ首相「欧州は米欧関係を拙速に見限るべきでな
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の核開発にらみ軍事戦略を強化
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    飛行機よりラク? ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    「怖すぎる...」モルディブで凶暴な魚の群れに「襲撃…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中