最新記事
SDGsパートナー

脱炭素に向けてプラゴが挑む、日本でのEV充電ステーションの新たな社会インフラ化

2023年9月28日（木）18時10分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
プラゴが提供する急速EV充電器

プラゴが提供する急速EV充電器

＜EV普及途上の日本で、充電で脱炭素とビジネス両方の確立を目指す＞

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇　◇　◇


脱炭素社会の実現に欠かせないEV。その普及には、充電インフラの整備が欠かせない。株式会社プラゴは、EV充電を新たなインフラとして確立させるべく、EVユーザーと充電場所となる施設や地域の双方の視点に立った事業を展開している。

"充電時間を過ごしたくなる"場所をつくる

脱炭素社会を目指す取り組みの一つとして、 "EVシフト"が世界で推進されている。EVの普及とあわせて必要となるのが、充電インフラの整備だ。海外では中国や欧州が先行して充電インフラの拡充を進めており、日本はやや遅れをとっていると言えるだろう。

こうした中で、株式会社プラゴは、EV充電を日本国内の新たな社会インフラとして確立すべく事業を展開している。現在力を入れて取り組んでいるのが、ショッピングセンターやスーパーマーケット、飲食店などの日常の生活圏内にある商業施設や宿泊施設、ゴルフ場、さらには自治体など、様々なパートナーと連携した充電ステーションの拡充だ。

そのうちの一つ、埼玉県長瀞町と行っているEVユーザーの誘致や町内EV普及を目指した取り組みは、「NIKKEI 脱炭素アワード2021」 プロジェクト部門大賞を受賞している。

「私たちが目指しているのは、EVユーザーと企業、それぞれのハブとなる"稼働率"にコミットした愛用される充電ステーションの実現です。EVユーザーが訪れて滞在し、充電時間を過ごしたくなる場所をつくることで、施設や地域への人的創出を図り、持続可能なインフラにしたいと考えています」と、広報PRを務める森山千尋氏は語る。

さらに、プラゴで設置する充電ステーションは、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーのみに実質由来する「グリーン充電」を実装している。走行時だけでなく、使用するエネルギーの発電時のCO2も削減することができ、EVの価値をさらに高めていると言えるだろう。

次のページEV充電できる場所やサービスの不足を感じた創業者の実体験が原点に
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米韓外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全確保の重要性
2026.03.17

ワールド

キューバ、亡命者の投資解禁へ　米国との協議開始で政
2026.03.17

ワールド

米連邦地裁、ケネディ厚生長官のワクチン政策変更差し
2026.03.17

ビジネス

豪中銀、2カ月連続利上げ　5対4の僅差で決定
2026.03.17
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：イラン革命防衛隊
特集：イラン革命防衛隊
2026年3月24日号（3/17発売）

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい？　誰が何のために埋めた？
  • 3
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか？
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングア…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中