最新記事
健康

週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパーエイジャーが実践する「長寿体質」の習慣

2025年2月14日(金)10時25分
ニール・バルジライ (アルバート・アインシュタイン医科大学教授)

運動を始めるのに遅すぎることはないが、運動をする習慣がまだない場合は、ゆっくりと始めなければならない。やろうとしている運動について、まずは主治医に相談し、60%の力で始めてみて、そこからゆっくりと増やしていこう。

どれぐらい運動したらいいかについては、まだわかっていない。


 

カロリー制限の場合、ある程度カロリーを制限すると寿命が延びるが、カロリーをすべて制限すると死んでしまう。それと同じように、目標に達するのに最適な範囲を見つける必要がある。ある人にとって最適な運動の種類や量は、他の人にとっては有害かもしれない。人はそれぞれ違うからだ。

高齢者にはたいてい、少なくとも25分間の運動を週に3〜5回するよう勧めている。それが絶対正しいという証拠はないし、間違っているという証拠もない。高齢者一般への妥当な提案というだけだ。個々に提案するときは、運動の回数を増やすようにとか、時間を長くするようにと言うこともある。

詳細は明らかではないが、運動が健康寿命に不可欠であり、運動によって80歳過ぎまで元気でいられる可能性が高まることがわかっている。若者にとっても高齢者にとっても、運動はどんな食事療法よりも効果がある。
 
65万人以上の人々を約10年にわたって追跡した研究の報告によると、週に75分の速歩きのような適度な運動によって、寿命がほぼ2年延びるという。また、週に平均2時間半から5時間の運動をする人は寿命が3年半長く、1日1時間運動する人は4年半長かった。

とはいえ、これは観察研究もしくは関連研究なので注意してほしい。ひょっとすると、運動した被験者の老化が遅かったのは、運動ができたからかもしれない。また、健康的な食事やサプリメント療法のおかげで長生きした人がいたかもしれない。

このように、わたしは運動が大事だと思っているものの、科学者としては、この研究報告における寿命の差が間違いなく運動の結果であるとは言えない。それでも、毎日運動しているのはたしかだ。そして妹のネッタの家を訪れる日は、彼女のおいしい料理をがまんできないので、いつも以上に運動するようにしている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、2月速報値は6カ月ぶり高

ワールド

米・イランが核協議、交渉継続で合意 アラグチ外相「

ワールド

EU、対ロシア制裁第20弾を提案 石油輸出向け海運

ワールド

伊首相、バンス氏と会談 ミラノでは五輪開幕控え反I
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中