最新記事
ヘルス

腰痛リスクを低減できる「正しい座り方」とは? 「背もたれに寄りかかる」のがNGとは限らない

2023年9月19日(火)19時35分
熊田祐貴(柔道整復師、鍼灸師、花園駅前鍼灸整骨院院長) *PRESIDENT Onlineからの転載
腰に手を当てる女性

*写真はイメージです voronaman - shutterstock


日常生活で、腰痛のリスクを減らすにはどうすればいいか。柔道整復師・鍼灸師である熊田祐貴さんは「大事なのは、お腹にきちんと負荷がかかっているかどうかだ」という。著書『読んで防ぐ腰痛の本』(啓文社書房)より、日常生活のチェックポイントを紹介する――。


歩く時、股関節を使えていない人が多い

からだの使い方にはすべて「正解」があります。なかでも意外とできていないのが、運動学的に見る「正しい歩き方」です。

図表1をご覧ください。どのタイミングでどの筋肉を使っているかが、歩き方のポイントになります。例えば、脚を踏み出す動作Aで使われる筋肉と、脚で地面を蹴り出す動作Cで使われる筋肉は異なります。間違った歩き方をしていると、腰を含めて本来使われるべき筋肉以外が痛くなったり疲れたりします。

図表1 歩行周期
出所=『読んで防ぐ腰痛の本

なお、多くの人が地面を蹴り上げる動作Dができなくなっています。地面を蹴り上げる時に股関節をぐっと前に押し出すようにして歩けていれば正しい歩き方といえるのですが、股関節を使うこと自体ができなくなっています。

ポイントは「お腹の筋肉をしっかり使っているか」

かかとをどのように着けばいいか、歩幅は何cmで歩けばいいか、といったことではなく、ポイントは、お腹に負荷がかかる歩き方ができているかどうか。つまり、地面を蹴り出す動作Cと蹴り上げる動作Dの時に、股関節が伸びてお腹の筋肉がしっかり使われているかどうかが重要なのです。

股関節を伸ばしてお腹を使うためには、歩幅を広めにすること。前に大きく踏み出すのではなく、坂道を上るような感覚で歩くといいでしょう。この歩き方ができていれば、お腹に負荷がかかっている感触があるはずです。

お腹を使って正しい歩き方ができるようになると、だんだんお腹が疲れてきます。歩く時のからだのブレをお腹で止めているからです。正しい歩き方ができていれば、そのうち小走りした時や階段を上った時にお腹に負荷がかかっているのが感じられ、自然と腹圧が高まっていることに気づくようになるでしょう。このように、歩く時の負荷がお腹にかかっていれば「正解」です。

日本
【イベント】国税庁が浅草で「伝統的酒造り」ユネスコ無形文化遺産登録1周年記念イベントを開催。インバウンド客も魅了し、試飲体験も盛況!
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アングル:無人タクシー「災害時どうなる」、カリフォ

ワールド

中国軍、台湾周辺で「正義の使命」演習開始 実弾射撃

ビジネス

中国製リチウム電池需要、来年初めに失速へ 乗用車協

ビジネス

加州高速鉄道計画、補助金なしで続行へ 政権への訴訟
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    アメリカで肥満は減ったのに、なぜ糖尿病は増えてい…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中