最新記事
習慣

悪癖の原因は「意志の弱さ」ではない──脳の仕組みを知って悪習慣ループを脱出せよ

HOW TO BREAK THE HABIT LOOP

2023年3月23日(木)11時40分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)
脳の仕組み

ILLUSTARTION BY MALTE MUELLERーFSTOP/GETTY IMAGES

<スマホ、暴飲暴食、たばこ、コーヒー...科学的アプローチで悪い習慣は変えられる>

暴飲暴食を断つ。スマホ時間を減らす。ちゃんと毎日ジムに通う。年の初めに、そんな誓いを(どうせ守れないと知りつつも)立てた人は多いはず。悪いと分かっていても、身に付いた悪しき習慣を変え、あるいは断つのは難しい。

いや、あなたの意志が弱いからではない。習慣の形成には脳神経の働きが深く関わっている。運転中のスマホ操作や同僚のゴシップ探し、ごみのポイ捨てから、人種差別などの卑劣な言動やSNSを通じた偽情報の拡散(放置すれば民主主義の根幹が揺らぐと警鐘を鳴らす専門家もいる)まで、今の世の中で最悪な集合的習慣の多くは、あなた自身の意志の力よりも、脳神経の自然な働きに支配されている。

MRI(磁気共鳴映像法)などの画像診断技術の進展により、今では脳内で「習慣が形成される過程」を手に取るように見ることができ、脳のどこで習慣形成が行われるかも分かってきた。それはどこか? われら人類の進化の最初期にできた場所、ネズミやイルカも含むほとんどの哺乳類の脳にも同じように存在する場所だ。

そもそも習慣とは、それと意識しないでやってしまう行為のこと。だから意識のレベルで改めようと誓っても、簡単にはやめられない。ついポテトチップスの袋に手を出して、食べ始めたら止まらない。気が付けば鼻をほじっていて、SNSで誰かの悪口を書き込んでいる。スマホに夢中で対向車線にはみ出してしまい、気が付いたときはもう手遅れ。それが習慣の恐ろしさだ。

だから習慣を改めるには、その仕組みを理解し、そういう行為が始まるキュー(きっかけ)を見つけ、悪循環が始まる前に、それを断ち切ることが必要だ。

そうは言っても、簡単には断てない。習慣は自然の定め。人は生きるために習慣を身に付けてきた。日々の暮らしに欠かせない単純な作業の数々を軽々とこなしていけるのは、それが習慣化していればこそだ。

南カリフォルニア大学のウェンディ・ウッド教授(心理学)によると、アメリカ人は1日の平均43%をほぼ無意識の作業に費やしている。無意識だから、同時並行で別なことを考えたり、話したりもできる。

「習慣というのは独特な学習システムで、無意識のレベルにある。だから自分でどうにかできるものではない」とウッドは言う。「この点がよく理解されていないので、人は往々にして自分を責めてしまう」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イスラエルがイラン再攻撃計画か、トランプ氏に説明へ

ワールド

プーチン氏のウクライナ占領目標は不変、米情報機関が

ビジネス

マスク氏資産、初の7000億ドル超え 巨額報酬認め

ワールド

米、3カ国高官会談を提案 ゼレンスキー氏「成果あれ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦い」...ドラマ化に漕ぎ着けるための「2つの秘策」とは?
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 6
    70%の大学生が「孤独」、問題は高齢者より深刻...物…
  • 7
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 8
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 9
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 10
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中