最新記事

食

メタボから高血圧､糖尿病へまっしぐらに......毎日食べると早死にリスクが高まる「意外な食べ物」

2022年2月20日（日）14時08分
本間良子（スクエアクリニック院長） ＊PRESIDENT Onlineからの転載

本間良子『長生きしたけりゃ小麦は食べるな』（アスコム）もちろん、このとき免疫機能が働くことは、とても大切な体の機能です。しかし、開きっぱなしのドアから次々と入ってくる毒素や異物と戦っていると、過剰な攻撃となって、まわりの腸壁の細胞まで傷つけてしまいます。

こうなってしまうと、腸内環境はますます乱れ、しかも乱れの原因となる毒素をどんどん体内に取り込んでしまうという悪循環ができあがります。

グルテンは、体のいたるところに炎症が起きる原因となり、さまざまな不調を招いているのです。それこそ、腸が炎症すれば下痢や便秘になるし、脳や神経が炎症すれば認知症の原因となります。

まずは3週間、「脱小麦」生活を試してみる

日々の不快な症状が気になっても、なんとなくやり過ごしている人は多いと思います。その不快な症状の原因が、実は毎日食べている「小麦」かもしれないと知って、驚かれているかもしれません。

私のクリニックではグルテン不耐症の人を対象に、まずは3週間の「脱小麦」生活をしていただきます。たった3週間、小麦を抜いただけで、みなさん驚くほど体調が改善します。

「小麦を食事から抜くなんて大変そう」と思われるかもしれませんが、「脱小麦」のやり方はとてもシンプルです。


「脱小麦」生活のコツ
①まずは1週間、ならし運転で「脱小麦」生活を体験する
②「小さい小麦」は無視。主食の「大きい小麦」だけをやめる
③米粉などを「代用」して、好きな食べものをあきらめない
④平日だけ「脱小麦」。休日は心のリセットをする
⑤症状の変化を記録して、モチベーションをキープ

ふだんの食事から3週間、小麦を抜くだけです。大切なのは、無理をすることなく続けていくこと。3週間続けているうちに、あれほどしつこかった不快な症状が軽くなって、体調がよくなり始めたことを実感できるはずです。

本書には、「小麦」が招く不調の原因についてもっと詳しい解説や、「脱小麦」の食生活をすすめるうえでの具体的なアドバイスなどを載せています。ぜひ本書を参考にしながら、「脱小麦」生活を実践してみてください。

 

本間良子（ほんま・りょうこ）

スクエアクリニック院長
米国発達障害児バイオロジカル治療学会フェロー。聖マリアンナ医科大学医学部卒業後、同大学病院総合診療内科入局。副腎疲労の夫をサポートした経験を活かし、米国で学んだ最先端医療に基づく栄養指導もおこなう。また、日本で唯一、副腎疲労、グルテンフリー外来を開設している。
Twitter


※当記事は「PRESIDENT Online」からの転載記事です。元記事はこちら。
presidentonline.jpg
 

 

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

仏ルノー、25年販売台数は3％増　欧州低迷も海外で
2026.01.20

ワールド

東欧モルドバ、4年以内に独立国家共同体を脱退へ
2026.01.20

ワールド

インドネシアルピアが最安値更新、中銀の独立性巡る懸
2026.01.20

ビジネス

中国、消費促進へ新たな措置を計画　サービス部門が焦
2026.01.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「耳の中に何かいる...」海で男性の耳に「まさかの生物」が侵入、恐怖映像と「意外な対処法」がSNSで話題に
  • 2
    「死ぬところだった...」旅行先で現地の子供に「超危険生物」を手渡された男性、「恐怖の動画」にSNS震撼
  • 3
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向｣語る中､途方に暮れる個人旅行者たち
  • 4
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    中国、欧米の一流メディアになりすまして大規模な影…
  • 7
    【総選挙予測：自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 10
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ？
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性　日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 5
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中