最新記事

メタボから高血圧、糖尿病へまっしぐらに......毎日食べると早死にリスクが高まる「意外な食べ物」

2022年2月20日(日)14時08分
本間良子(スクエアクリニック院長) *PRESIDENT Onlineからの転載

本間良子『長生きしたけりゃ小麦は食べるな』(アスコム)もちろん、このとき免疫機能が働くことは、とても大切な体の機能です。しかし、開きっぱなしのドアから次々と入ってくる毒素や異物と戦っていると、過剰な攻撃となって、まわりの腸壁の細胞まで傷つけてしまいます。

こうなってしまうと、腸内環境はますます乱れ、しかも乱れの原因となる毒素をどんどん体内に取り込んでしまうという悪循環ができあがります。

グルテンは、体のいたるところに炎症が起きる原因となり、さまざまな不調を招いているのです。それこそ、腸が炎症すれば下痢や便秘になるし、脳や神経が炎症すれば認知症の原因となります。

まずは3週間、「脱小麦」生活を試してみる

日々の不快な症状が気になっても、なんとなくやり過ごしている人は多いと思います。その不快な症状の原因が、実は毎日食べている「小麦」かもしれないと知って、驚かれているかもしれません。

私のクリニックではグルテン不耐症の人を対象に、まずは3週間の「脱小麦」生活をしていただきます。たった3週間、小麦を抜いただけで、みなさん驚くほど体調が改善します。

「小麦を食事から抜くなんて大変そう」と思われるかもしれませんが、「脱小麦」のやり方はとてもシンプルです。


「脱小麦」生活のコツ
①まずは1週間、ならし運転で「脱小麦」生活を体験する
②「小さい小麦」は無視。主食の「大きい小麦」だけをやめる
③米粉などを「代用」して、好きな食べものをあきらめない
④平日だけ「脱小麦」。休日は心のリセットをする
⑤症状の変化を記録して、モチベーションをキープ

ふだんの食事から3週間、小麦を抜くだけです。大切なのは、無理をすることなく続けていくこと。3週間続けているうちに、あれほどしつこかった不快な症状が軽くなって、体調がよくなり始めたことを実感できるはずです。

本書には、「小麦」が招く不調の原因についてもっと詳しい解説や、「脱小麦」の食生活をすすめるうえでの具体的なアドバイスなどを載せています。ぜひ本書を参考にしながら、「脱小麦」生活を実践してみてください。

本間良子(ほんま・りょうこ)

スクエアクリニック院長
米国発達障害児バイオロジカル治療学会フェロー。聖マリアンナ医科大学医学部卒業後、同大学病院総合診療内科入局。副腎疲労の夫をサポートした経験を活かし、米国で学んだ最先端医療に基づく栄養指導もおこなう。また、日本で唯一、副腎疲労、グルテンフリー外来を開設している。
Twitter


※当記事は「PRESIDENT Online」からの転載記事です。元記事はこちら
presidentonline.jpg




今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

サムスン電子、第1四半期営業益は前年比8倍増見込み

ビジネス

午前のドルは159円後半で売買交錯、見極め続く イ

ビジネス

実質消費支出、2月は3カ月連続マイナス 中東紛争で

ワールド

26年銅市場は供給過剰の見通し、米ゴールドマンが価
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 9
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 10
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中