最新記事

ヘルス

太陽の光を浴びて癌治療する日が来る? 最新研究が明かす免疫の謎

Cracking Immunity's Riddles

2019年1月11日(金)13時05分
スタブ・ジブ

newsweek_20190111_194525.jpg

TheCrimsonMonkey-iStock

不健康な食事は細胞に「記憶」される

ファストフードが「体に悪い」ことは誰でも知っている。ただし、体重の増加など明らかな変化だけでなく、やや分かりにくい影響もある。免疫系への長期的なダメージもその1つだ。

独ボン大学の研究グループによると、高脂肪・高カロリーの食事に対し、私たちの体は細菌に感染したときと同じような反応を示すことが分かった。高脂肪・高カロリーで食物繊維が少ない西洋式の食事を4週間にわたりマウスに与えたところ、全身に強い炎症反応が現れたのだ。「不健康な食事を続けたマウスは、血液中のある種類の免疫細胞が予想外に増加した」と、論文執筆者の1人、アネッテ・クライストは説明する。

言うまでもなく、不健康な食事を過剰に摂取すれば、さらに深刻な問題をもたらす。

「(不健康な食事を)ときどき取っても、大半の人にとって長期的な影響はない。ただし、慢性的に炎症反応にさらされると免疫機能が抑制され得ることと、一部の加工食品を長期的に摂取すると炎症反応を引き起こし得ることは証明されている」と、「栄養と食事のアカデミー(旧アメリカ栄養士学会)」の広報で食事療法士・栄養学者のジンジャー・ハルティンは言う。

クライストら研究チームは、マウスに西洋式の食事を4週間与えた後、通常の穀物中心の食事を4週間与えた。その間に急性の炎症はなくなったが、不健康な食事に合わせて遺伝子のプログラムが切り替わった免疫細胞は、多くがそのままだった。

「自然免疫系に記憶する機能があることは、最近発見されたばかりだ。感染すると、新しい攻撃により迅速に反応できるように、体の防御システムは警戒状態が続く」と、ボン大学自然免疫研究所のアイケ・ラッツ所長は言う。

「この研究は、私が毎日の仕事で実感していることを裏付けている。ジャンクフードを食べれば、ジャンクな体になる」と、健康に関するベストセラーも多い医師のフランク・リップマンも語る。

ジャンクフードはときどき恋しくなるものだが、何ごともほどほどが肝心だ。

以上、ジャニッサ・デルゾー

ニューズウィーク日本版 教養としてのミュージカル入門
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月17号(3月10日発売)は「教養としてのミュージカル入門」特集。社会と時代を鮮烈に描き出すポリティカルな作品の魅力[PLUS]山崎育三郎ロングインタビュー

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら



今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:トランプ氏が「迫害」主張の南ア、暮らしや

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 5
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 8
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 9
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中