最新記事

人生が豊かになる スウェーデン式終活

世界の「終活」最新事情 人生の最後まで自分らしく生きる知恵

2018年7月18日(水)11時40分
佐伯直美(本誌記者)

北欧らしいスローで素朴な暮らしの哲学はシニア層からも共感を呼んでいる(スウェーデン) TINA BUCKMAN-PHOTOLIBRARY/GETTY IMAGES

<世界で高齢化が加速するなか、最後までより豊かに生きる道を模索するシニアが増加中だ。周囲に面倒をかけず、残りの人生を自分らしく楽しむための「スウェーデン式終活」とは何か。本誌7/18発売号「人生が豊かになる スウェーデン式終活」特集より>

アメリカでベビーブーマー世代の「大量引退」が始まって今年で10年。65歳以上の人口は4900万人(総人口の約15%)に達し、既に社会に大きな影響を及ぼす存在になっている。ヨーロッパやアジアでも高齢化は急速に進み、2050年には65歳以上の世界人口が約16億人(全体の約6分の1)になるとも予測されている。

巨大な高齢者市場の誕生で新たな商品やビジネスが次々と生まれる一方、当のシニアたちの間では、人生の最後まで自分らしく生きるための準備をする「終活」に取り組む動きが各国で広がっている。

社会環境や法律は国によって違うものの、直面する問題は同じ。思い出深い家や持ち物を捨てて小さい住居に移るべきか、延命治療などの医療をどこまで望むか、遺言や相続はどうするか。葬儀や埋葬はどんな形にしたいか──。自分に合った「正解」を求めて、誰もが試行錯誤しているのが現状だ。

テクノロジーの急速な発達によって、終活を取り巻く環境やニーズも大きく変化している。今では多くの人が財産関連の書類からアドレス帳、写真まで、重要なデータをインターネットやパソコン上で管理しているため、いざというときに家族がアクセスできない恐れもある(本誌32ページ)。

逆にテクノロジーを賢く活用すれば、少し前には考えられなかったような「遺産」を残すこともできる。オンライン上で親類や友人が思い出を共有できるメモリアルサイトを作ったり、本人の映像や声を基に、残された家族や友人が会話を交わせるバーチャルな「分身」を作り出すサービスも登場した(本誌36ページ)。

一方で、そんな時代だからこそ、あえてアナログなやり方で自分の足元を見つめ直し、残りの人生をより豊かにしようと考える人も増えている。なかでも注目されているのが、スウェーデン女性のマルガレータ・マグヌセンが書いた『人生は手放した数だけ豊かになる』(邦訳・三笠書房)だ。

本書は、家族が後で困らないよう、そして自分も物質から解放された自由な晩年を謳歌できるよう、長年ため込んだ持ち物を「断捨離」する──そんな考え方と実践法を説いたもの(本誌22ページ)。今年1月に英語版が発売される前からニューヨーク・タイムズ紙や英ガーディアン紙など主要メディアで次々と取り上げられ、アメリカでは発売後すぐにベストセラー入りした。

著者のマグヌセンは、「こんまり」こと近藤麻理恵のような片付けのプロではない。長年デザイナーとして働きながら5児を育て上げた、御年「80~100歳(正確な年齢は不明)」の普通の女性。そんな彼女が実体験から考え出した晩年の「物を減らす秘訣」を紹介している。近年欧米でブームを起こした「ヒュッゲ(デンマーク流のスローで素朴なライフスタイル)」にも通じる、北欧らしい発想が新鮮だ。

本特集では、こうした終活の最新トレンドや知っておくべき基礎知識、環境の変化などを厳選して紹介する。世界に目を向けると、より自由で共感できる考え方や、合理的な選択肢がまだまだあることが分かるし、誰もが抱える課題も俯瞰して見えてくる。それが、自分らしい「答え」探しの可能性を広げてくれるはずだ。

【参考記事】スウェーデン式「断捨離」の達人が直伝する、片付け4つの極意
【参考記事】ヒュッゲな北欧から、80歳超の「こんまり」が登場した理由


180724cover-200.jpg<世界で高齢化が加速するなか、最後までより豊かに生きる道を模索するシニアが増加中だ。本誌7/24号(7/18発売)「人生が豊かになる スウェーデン式終活」では、周囲に面倒をかけず、残りの人生を自分らしく楽しむための北欧式「終いじたく」を特集。他にも知っておくべき新常識から最新トレンドまでを厳選して紹介する>

ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民/不動産/留学生/観光客/参政権/社会保障/治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドルが対円で急落、一時約2円安の15

ワールド

アフガン作戦巡るトランプ氏発言に反発 欧州同盟国、

ワールド

伊首相、トランプ氏「平和評議会」規約修正求める 憲

ワールド

独首相、トランプ氏「平和評議会」に慎重姿勢 構造に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中