最新記事

映画

デマと偏見のはびこるアメリカに、ハチャメチャ男ボラットが放り込まれたら......

The Borat Sequel is a More Serious Moviefilm

2020年11月19日(木)19時00分
サム・アダムズ

ボラットはトランプ政権への貢ぎ物として娘を舞踏会で披露するが COURTESY OF AMAZON STUDIOS

<バロン・コーエンの風刺コメディー続編は現実のアメリカと向き合う本物のドキュメンタリー>

アマゾンプライム・ビデオで配信中の映画『続・ボラット 栄光ナル国家だったカザフスタンのためのアメリカ貢ぎ物計画』の主人公ボラットは、カザフスタンのジャーナリスト。トランプ政権の大物に貢ぎ物を贈るという任務を帯びてアメリカにやって来る。

ところが貢ぎ物にするはずの自分の娘は出て行ってしまい、帰国しても死刑が待っている。自殺しようにも銃を買う金すらなく、彼は近くのシナゴーグ(ユダヤ教会堂)で「銃乱射事件の標的にされるのを待つ」ことにする。

2006年の『ボラット栄光ナル国家カザフスタンのためのアメリカ文化学習』に続き、主演はイギリスのコメディアン、サシャ・バロン・コーエン。前作でもユダヤ人差別がネタにされたが、このシナゴーグのくだりもかなりのブラックジョークだ。

バロン・コーエンは「もの知らずの外国人」のイメージを具現化したボラットというキャラクターを、現実のアメリカ社会に放り込んで作品を作る。彼はニューヨーク・タイムズ紙の取材に対し、前作ではボラットを介して人々の「内側にある偏見を暴き出した」と語っている。

だが今のアメリカでは、偏見を持つことは恥ではないようだ。ドナルド・トランプ米大統領やその支持者がメディアによる陰謀論を唱えたり「グローバルなエリート」にかみつく際には、反ユダヤ感情が見え隠れする。ネットにはびこるQAnon(Qアノン)の陰謀論の根底にも、いわゆる「血の中傷」(ユダヤ人は祭儀のためにキリスト教徒を殺すという、事実無根だが昔からある主張)がある。

ボラットは新型コロナ禍で外出禁止となったワシントン州の町で、そうした陰謀論を信じる男たちの家に厄介になる。彼らはビル・クリントン元大統領夫妻が子供を怯えさせ、「アドレナリンの分泌液」を抜き取って摂取していると語る。

今作は凝り固まった偏見を暴き出すよりも、偏見に対する「普通の人々」の無関心さに光を当てる。例えばケーキ店でボラットが、チョコレートケーキの上に反ユダヤ的なメッセージ(とニコニコマーク)を書くよう頼む場面。店の人は親切で、ニコニコマークをいくつも書いてくれる。

差別感情をどう描くか

差別意識を形にして見せるバロン・コーエンの手法に対し、あらゆる差別的偏見との闘いを掲げるユダヤ系団体の名誉毀損防止連盟(ADL)などからは、効果は期待できず、無責任だとの批判も聞かれる。自らもユダヤ人で、食事や安息日の戒律を守って暮らしているというバロン・コーエンも、そうした批判は重々承知している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 7
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 10
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中