最新記事
セックス

韓国男子、性との遭遇 日本のAVから性教育での仏「過激」映画まで

2019年9月11日(水)18時00分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネーター)

10代の若者にはこれだけでも刺激的? whyframestudio - iStockphoto

<徴用工問題に端を発した日本による韓国向け輸出規制は長期化しそうだが、長年非合法な形で日本から韓国へと輸出されてきたヤバいものがある>

8月8日、Netflixが全世界190か国に配信を開始したオリジナルドラマ『全裸監督』が空前の人気を博し話題だ。配信後わずか8日後の8月16日には続編制作が発表され、その人気を物語っている。このドラマは全8話の構成で、実在のAV監督・村西とおるの破天荒な半生を描いた作品だ。村西の熱血漢あふれる姿を通して80年代の日本で活気づいてきた頃のアダルト・ビデオ業界を紹介している。

このようなアダルト業界の裏の世界を描いた作品は多く、ここ数年フィーチャーされているように見える。現役人気AV女優・紗倉まなが、AV業界の現場を舞台に書いて話題になった小説『最低。』が映画化されたほか、WOWOWではオリジナルドラマとして田舎の町がAV業界に侵食されていく姿を描いた『モザイクジャパン』を放送した。企画物と呼ばれるAV女優たちを主人公にした『名前のない女たち』は、世界四大映画祭といわれる第33回モスクワ映画祭で正式上映されている。この業界が注目を集めるのは、誰もが興味はあるがベールに包まれた裏の業界というイメージをもっているからだろう。

韓国のAV事情

お隣りの韓国でも日本のAVは人気である。もともと韓国ではポルノについては規制が厳しく、公的にはAVは存在しないため、日本のものを輸入している。もちろんビジネスベースでの輸入はできないため、その大部分は不法ダウンロードや海賊版DVD作品である。韓国では、全ての映像は「韓国映像物等級委員会」と呼ばれる行政の機関を通さなくてはいけないのだが、一般的な日本のAVは劇映画として認められていないのだ。

たとえセリフがあり、女優や男優らが演技しているAV作品であっても、局部のシーンやリアルな器具を使うシーンはカットしなければならず、胸はOKでも下半身はNGというのが今の定説なので、韓国のR-18は日本のR-15程度の作品に仕上がる。

さらに、この規制もその時々で変わってくるので厄介だ。韓国史上初の女性大統領となった朴槿恵政権時代は特に厳しく、たとえ女優の年齢が未成年ではなくても、制服を着ているシーンが入っていると輸入しにくく、看護婦やCAなどある特定の職業を女優が演じるAVは職業差別であるという理由で輸入を控える傾向にあった。特に儒教の影響なのか、「女教師」など先生を扱う作品は、特別規制があったわけではないが暗黙の了解でタブー化されていた。

しかし、そうした制限があるにも関わらず韓国の男性は日本のAVにとても詳しい。日本の人気AV女優を招いてファンミーティングまで行われており、筆者も縁があって当時の人気AV女優の麻美ゆまのファンミーティングに通訳として参加する機会があったが、韓国の男性ファンたちの熱気には驚かされた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日銀、3月か4月会合で利上げの可能性「相応にある」

ワールド

アングル:米公民権運動導いたJ・ジャクソン師死去、

ワールド

ドイツ、F-35追加導入検討 欧州次世代戦闘機の計

ビジネス

ネスレ、第4四半期の増収率が予想上回る アイス事業
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中