最新記事

映画

映画「アベンジャーズ」が韓国を変えた 撮影現場にハリウッドがもたらした緊急医療支援

2019年4月18日(木)18時00分
杉本あずみ(映画配給コーディネーター)

日本の映画界は「自己責任」

このように、ハリウッドでは当たり前となっている撮影現場での安全対策だが、日本ではどうなっているのだろうか? 今回この記事をきっかけに、知り合いを通じて現場で映画の仕事をしているプロデューサー、ラインプロデューサー、小道具、メイク、監督など数人に話を聞いてみた。回答を総合すると、制作会社や契約にもよるが、基本的に韓国のような緊急医療チーム派遣について国などの公的支援は行っていないという。

配置についてもケースバイケースだが、危険を伴うスタントシーンなどでは救急車、また特に火を使うシーンでは消防車を呼ぶことはある。また、エキストラが多いシーンの日などは救護班スタッフを呼ぶそうだ。しかし、予算の少ない作品だとロケ地近くの緊急病院を下調べはするが常時呼ぶことはない。危険性の判断は各撮影チームの自主性にゆだねられているようで、ロケの場合警察に届けを出し許可をもらうが、緊急医療チームについての許可や規則はないようだ。

かといって、日本の撮影現場で事故がなかったというわけではない。1992年に公開される予定だった『東方見聞録』では、エキストラだった男性が溺れて意識不明になり翌日に亡くなる事故があった。1989年の『座頭市』では殺陣中に俳優の首を切り死亡する事故があり問題となった。このほかにも、ドラマや映画の撮影現場での事故をニュースで聞くことはよくある。特にアクションシーンでは、スタントマンだけでなく俳優も危険と隣り合わせで撮影することが多い。

日本はまだ自主的に緊急医療チームの配備をしているが、もしも公的な資金のサポートがあって、事故の発生した撮影現場に救急車や消防車が配備されていたら、或いは防げた事故があったかもしれない。俳優やスタッフは、自分の身を守るためにもっと声をあげてもいいのではないか?

映画撮影チームが、海外ロケに出て撮影をするのは、異国での珍しい画を撮ることでその作品に新鮮味をもたらすためだ。だが、それと同時に、今回の韓国の例を見てみると、安全意識や撮影技術の高い海外の撮影チームが来ることで、その撮影地に新しい撮影手法や撮影時の安全確保などで、いい影響を与えてくれるという利点もあるわけだ。

今回の韓国での公的支援の打ち切りは、韓国映画スタッフらにとって悲しいニュースとなってしまったが、韓国のスタッフ、俳優らはこの決定についてデモや署名をして抗議したり、何か動いている様子はなく、素直に受け止めているようだ。KOFICの発表にあるように、支援がなくても自ら安全確保ができるように意識が高まり、「映画現場緊急医療支援」はその役割は果たし、必要なくなったのだと信じたい。少なくとも今後、資金サポートがなくなったことによって事故が増えるなどという最悪な方向に進まないことを願っている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル首相、ガザからのハマス排除を呼びかけ 国

ビジネス

ユーロ圏銀行、資金調達の市場依存が危機時にリスク=

ビジネス

ビットコイン一時9万ドル割れ、リスク志向後退 機関

ビジネス

欧州の銀行、前例のないリスクに備えを ECB警告
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    「嘘つき」「極右」 嫌われる参政党が、それでも熱狂…
  • 9
    「日本人ファースト」「オーガニック右翼」というイ…
  • 10
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中