最新記事

科学

新薬実験はマウスの代わりに「臓器チップ」で

マイクロチップを使った疑似臓器で新薬試験のコストダウンと信頼性向上を目指す

2015年7月29日(水)17時02分
ジェシカ・ファーガー(ヘルス担当)

夢のツール ハイテクを駆使した「臓器チップ」が新薬開発の頼もしい助っ人に WYSS INSTITUTE/HARVARD

 新薬開発はいばらの道だ。アメリカの場合、新たに開発した薬が臨床試験を経て米食品医薬品局(FDA)に認可されるまでに、15年の歳月と50億ドルの費用が掛かるケースもある。

 その一因となっているのが薬の安全性や効能を確認するための試験ツール。人間での臨床試験に入る前に新薬の安全性や効能を確認する方法は、今のところ主に2つ──培養細胞を使う方法と、ラットやサルなどを使った動物実験だ。しかしこれらの試験では、人間の体内とまったく同じ条件を用意できるわけではない。そのため、人間に投与した場合の安全性や効果を判断しにくい場合もある。

 何とかして新薬試験のコストを削減し、失敗する確率を抑えられないものかと、研究者たちは模索し続けている。そんななかでハーバード大学ウィス研究所の研究者チームは素晴らしい解決策を開発した。人体のさまざまな器官を再現した「臓器チップ」だ。

 臓器チップはUSBフラッシュメモリくらいの大きさ。透明で弾力性のあるポリマー製マイクロチップの上で実際の人間の細胞を培養、人体に近い状態で試験を行うことができる。

 最終的には肺、心臓、腸など人体の10の器官のチップを作製し、それらを血管チャンネルでつないで、ミクロの規模で人体の生体反応をシミュレーションすることを目指す。そうすることで新薬試験のコストを抑え、信頼性を向上させようという狙いだ。

「臓器チップ」の第1号は、08年に作製された肺チップ。チップ上には小さな流体チャンネルが複数ある。それぞれのチャンネルが多孔膜で2つに区切られ、一方にはヒトの肺細胞が、もう一方には毛細血管細胞が並んでいる。肺細胞側に酸素が取り込まれて呼吸を再現する。

 ウィス研究所のドナルド・イングバー創設所長らは、肺チップの肺細胞側にバクテリアを入れて疑似感染させ、毛細血管側に白血球細胞を入れて何が起きるかを観察した。すると白血球が中央の膜を通って肺細胞側に入り込み、バクテリアを攻撃した。これは感染症と闘うヒトの肺の中で起きている免疫反応とまったく同じだ。

 臓器チップのデータはまだ不十分で、信頼性を立証するには至っていない。それでもこれらのチップがラットなど実験動物に取って代わるのは時間の問題だと、イングバーは言う。

 イングバーらの研究チームは、今後2年間で臓器チップの試験を終えて実用化することを目指している。「(FDAから)動物実験と比べて遜色がないと分かれば、実験動物ではなく臓器チップを使って行った試験のデータを認めることも検討する、と言われている」

 製薬会社や患者はもちろん、ラットにとっても朗報かもしれない。

[2015年7月28日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中