最新記事

株の基礎知識

初心者が知らない「株価が上がる」たったひとつの理由

2020年12月25日(金)14時40分
岡田禎子 ※株の窓口より転載

■ある日、買いたい人が増える理由

では、これを株に置き換えてみましょう。株は、期限のあるチケットと違って常に流通しています。したがって、株価が上がるということは、ある時点で、売りたい人の数よりも買いたい人の数が増えたということになります。「その株が欲しい」のは、実際には「いま、その株が欲しい」ということです。

それでは、なぜ買いたい人が増えるのでしょうか? たとえば、新しいスタイルのステーキチェーン店。立ち食いながら良質なお肉を手頃な値段で食べられるとあって、店の外に長い行列ができるほど繁盛しています。その様子を見た人は、「この会社はものすごく儲かっているぞ!」とピンと来ます。

企業は、利益の一部を配当金として株主に還元します。株を持っているだけでお金が入ってくるのですから、儲かっている会社の株は誰もが欲しがります。

しかし、株の数には限りがあります。同じようにピンと来た人が多いと、アイドルのコンサートチケットのような争奪戦が起きます。さらに、ニューヨークに出店するなどのニュースが流れると、誰もが「もっと儲かるに違いない!」と考えるようになって、その株に殺到。人気度は爆発し、株価は暴騰します。

ところで、このステーキチェーン店が実際に儲かっているかどうかは、ここでは問題ではありません。多くの人が「儲かるだろう」と考えるだけで、その会社の株は人気度が上がり、株価が上がります。

■実は、儲かっているかどうかは関係ない

その株を買おうとしている人の中には、「配当金が増えるかも」「株主優待が充実するかも」と思って株を保有したい人もいれば、「今のうちに買っておけば、世界展開して大儲けした際に株価はもっと上がるはず」というふうに将来を見据えている人もいます。

その一方で、「この株を欲しがる人はまだまだ増える。いまここで買って、ある程度、株価が上がったところですぐに売却すれば儲けになる」という思惑から買いに入る人もいます。

このように、その株を買いたい人の理由は様々です。誰もが同じように「儲けた分け前(配当金)」をもらおうとしているのではなく、各々がいろいろな連想をめぐらし、人それぞれの思惑を膨らませています。そもそも会社が儲かっているとは考えていないことも往々にしてあります。

ステーキチェーン店にしても、「人気は一時的なものに過ぎない」「ニューヨーク進出は失敗するだろう」と考える人も当然います。さらに、もっと安いときに株を手に入れておいたから「そろそろ売り時」と考える人もいるでしょう。つまり、売りたい人の理由も様々ということです。

いずれにしても、そうやって売りに出た株に対して、圧倒的に買いたい人の数が多いために、たとえ実際には儲かっていなくても、株価はどんどんつり上がっていくのです。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

高市首相と会談、植田日銀総裁「一般的な経済・金融情

ビジネス

地盤ネットHD、井村氏が代表の会社と投資機能活用な

ワールド

タイ経済成長率、25年2.4% 今年予想1.5─2

ビジネス

高市首相と植田日銀総裁、金融経済情勢巡り一般的な意
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中