最新記事

自己啓発

誰でも今すぐ「頭がよい人」になれる、「往復運動」の能力を鍛えれば

2020年2月19日(水)14時45分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

ALLVISIONN-iStock.

<「頭がよい」とは何か。東大出身で教育関連のビジネスを手掛ける谷川祐基氏によれば、思考とは具体化と抽象化の往復運動であり、それがうまい人が「頭がいい人」だという。目から鱗の谷川流「賢さ」論を紐解く>

「頭はよくなる。よくなりたければ」――そう言われれば、多くの人が「よくなりたい!」と前のめりになるだろう。だが実は、それぞれの人が思い描いている「頭がよい」の中身は千差万別だ。

にもかかわらず、世の中には「頭がよくなる方法」が氾濫している。

いわゆる「脳トレ」やクロスワードパズル、あるいは将棋をやると頭がよくなるとか、たくさん本を読めばいいとか、それよりも論理的思考のほうが大事だとか、青魚をたくさん食べるといいとか......。

そうした方法論の前に、そもそも「頭がよい」とは何なのか、どうすれば他人から「頭がよい」と思われるのか、それを解明することから始めようというのが、谷川祐基氏の新著『賢さをつくる――頭はよくなる。よくなりたければ。』(CCCメディアハウス)だ。

本書は、概念だけが語られて、結局、読者が最も知りたい「頭がよくなる方法」については何ひとつ触れられずに終わるような物足りなさとは無縁だ。前半では、身近な例を取り上げながら、頭のよさの本質を多角的に捉えている。そして後半では、今すぐ誰にでも実践できる「頭をよくする方法」を紹介している。

インプットかアウトプットか、抽象化か具体化か

教育関連のビジネスを手掛ける著者の谷川氏は、日本一「頭がよい」と言われる東京大学の出身。塾には一切通わず、高校3年生の秋から始めた受験勉強だけで現役合格を果たした。

そう聞けば、さぞかし生まれつき頭がよいのだろうと思ってしまう。当の谷川氏も「人それぞれ頭のよさは違う」と、頭のよさに個人差があることを否定しない。しかし、その上で、頭のよさの個人差をタブー視する態度こそ、頭のよさは生まれつきであり、変えることができないと決めてかかっている考え方ではないかと疑義を呈する。

頭のよさを生まれつきだとするならば、そうでない人には頭がよくなる道が閉ざされているのか。

そうではなく、「頭のよさ」というのは、考え方や思考方法の違いにすぎないのだと谷川氏は主張する。本のタイトルどおり、頭はよくなるのである。もし、よくなりたいと願うならば。

では一体、頭のよさとは何なのか。

学校のテストの点数が高い人こそ頭がよいと考える人もいれば、飲み込みが早い人や知識量の多い人を頭がよい人とする場合もある。あるいは、自分の頭で考えることのできる人、頭の回転が速い人、論理的な人、応用力がある人が頭がよい人である、といった回答もあるだろう。

さらに別の視点からだと、発想が豊か、説明がうまい、行動が効率的、判断が的確といった人を指して「頭がよい」とすることもある。

関連ワード

ニュース速報

ワールド

EXCLUSIVE-中国アリババ傘下のアント、上海

ワールド

韓国サムスン電子の李健煕会長が死去、最大財閥で存在

ワールド

アントの上場、過去最大規模になる見込み=ジャック・

ワールド

アジアのコロナ感染者が1000万人突破、インドで感

MAGAZINE

特集:日本人が知らないワクチン戦争

2020-10・27号(10/20発売)

全世界が先を争う新型コロナのワクチン確保 ── その最前線と日本の開発が遅れた本当の理由

人気ランキング

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 3

    中国・青島市で冷凍食品から新型コロナウイルスが検出された

  • 4

    金正恩「女子大生クラブ」メンバー50人が強制労働送…

  • 5

    中国はトランプ再選を願っている

  • 6

    オーストラリアで太陽光発電し、シンガポールに送電…

  • 7

    中国政府のウイグル人弾圧をめぐって、国連で再び各…

  • 8

    イタリア政府、ファーウェイと国内通信企業との5G…

  • 9

    欧州コロナ第2波が深刻化 オランダは医療逼迫で患者…

  • 10

    全米で大統領選控え記録的な銃購入ラッシュ 初心者…

  • 1

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 2

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 3

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会議研究者たち

  • 4

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 5

    中国・青島市で冷凍食品から新型コロナウイルスが検…

  • 6

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を…

  • 7

    トランプ「土壇場の大逆転」2度目は空振り? 前回と…

  • 8

    菅首相、訪問先のインドネシアで500億円の円借款供与…

  • 9

    グアムを「州に格上げ」して中国に対抗せよ

  • 10

    新型コロナ、スウェーデンは高齢者を犠牲にしたのか

  • 1

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 2

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 3

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 4

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 5

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

  • 10

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月