最新記事

自己啓発

誰でも今すぐ「頭がよい人」になれる、「往復運動」の能力を鍛えれば

2020年2月19日(水)14時45分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

ALLVISIONN-iStock.

<「頭がよい」とは何か。東大出身で教育関連のビジネスを手掛ける谷川祐基氏によれば、思考とは具体化と抽象化の往復運動であり、それがうまい人が「頭がいい人」だという。目から鱗の谷川流「賢さ」論を紐解く>

「頭はよくなる。よくなりたければ」――そう言われれば、多くの人が「よくなりたい!」と前のめりになるだろう。だが実は、それぞれの人が思い描いている「頭がよい」の中身は千差万別だ。

にもかかわらず、世の中には「頭がよくなる方法」が氾濫している。

いわゆる「脳トレ」やクロスワードパズル、あるいは将棋をやると頭がよくなるとか、たくさん本を読めばいいとか、それよりも論理的思考のほうが大事だとか、青魚をたくさん食べるといいとか......。

そうした方法論の前に、そもそも「頭がよい」とは何なのか、どうすれば他人から「頭がよい」と思われるのか、それを解明することから始めようというのが、谷川祐基氏の新著『賢さをつくる――頭はよくなる。よくなりたければ。』(CCCメディアハウス)だ。

本書は、概念だけが語られて、結局、読者が最も知りたい「頭がよくなる方法」については何ひとつ触れられずに終わるような物足りなさとは無縁だ。前半では、身近な例を取り上げながら、頭のよさの本質を多角的に捉えている。そして後半では、今すぐ誰にでも実践できる「頭をよくする方法」を紹介している。

インプットかアウトプットか、抽象化か具体化か

教育関連のビジネスを手掛ける著者の谷川氏は、日本一「頭がよい」と言われる東京大学の出身。塾には一切通わず、高校3年生の秋から始めた受験勉強だけで現役合格を果たした。

そう聞けば、さぞかし生まれつき頭がよいのだろうと思ってしまう。当の谷川氏も「人それぞれ頭のよさは違う」と、頭のよさに個人差があることを否定しない。しかし、その上で、頭のよさの個人差をタブー視する態度こそ、頭のよさは生まれつきであり、変えることができないと決めてかかっている考え方ではないかと疑義を呈する。

頭のよさを生まれつきだとするならば、そうでない人には頭がよくなる道が閉ざされているのか。

そうではなく、「頭のよさ」というのは、考え方や思考方法の違いにすぎないのだと谷川氏は主張する。本のタイトルどおり、頭はよくなるのである。もし、よくなりたいと願うならば。

では一体、頭のよさとは何なのか。

学校のテストの点数が高い人こそ頭がよいと考える人もいれば、飲み込みが早い人や知識量の多い人を頭がよい人とする場合もある。あるいは、自分の頭で考えることのできる人、頭の回転が速い人、論理的な人、応用力がある人が頭がよい人である、といった回答もあるだろう。

さらに別の視点からだと、発想が豊か、説明がうまい、行動が効率的、判断が的確といった人を指して「頭がよい」とすることもある。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

韓国大統領代行、米との協力を各省庁に指示 「敏感国

ワールド

ロシア国防省、ウクライナ南部で前進と表明 ザポロジ

ワールド

トランプ氏「フーシ派による攻撃はイランの責任」、深

ワールド

外国企業トップ、習主席と会談へ 年次フォーラムで訪
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:2025年の大谷翔平
特集:2025年の大谷翔平
2025年3月25日号(3/18発売)

連覇を目指し、初の東京ドーム開幕戦に臨むドジャース。「二刀流」復帰の大谷とチームをアメリカはこうみる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    失墜テスラにダブルパンチ...販売不振に続く「保険料高騰問題」の深層
  • 2
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で2番目に「二酸化炭素(CO₂)排出量」が多い国は?
  • 4
    エジプト「叫ぶ女性ミイラ」の謎解明...最新技術が明…
  • 5
    「紀元60年頃の夫婦の暮らし」すらありありと...最新…
  • 6
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 7
    鈍器で殺され、バラバラに解体され、一部を食べられ…
  • 8
    「トランプ錯乱症候群」(TDS)って何? 精神疾患に…
  • 9
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 10
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴…
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 3
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 4
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 5
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ…
  • 6
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 7
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴…
  • 8
    失墜テスラにダブルパンチ...販売不振に続く「保険料…
  • 9
    SF映画みたいだけど「大迷惑」...スペースXの宇宙船…
  • 10
    中国中部で5000年前の「初期の君主」の墓を発見...先…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 8
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中