最新記事
SDGs

一歩進んだ環境対策 宅配ピザの紙箱を削減するスイス発のニュービジネス

2023年3月22日(水)20時25分
岩澤里美(スイス在住ジャーナリスト)
リサイクル型のデリバリー容器に入ったピザ

200回以上の使用に耐えるというリサークル・ボックス・ピザの容器 SRF News

<フードデリバリーの利用増加とともに、使い捨ての包装容器を見直す動きも>

日本では、買い物のときにリユースの容器にデポジットを払い、後で返却する循環型ショッピングシステムの「ループ」がイオンなどで展開している。そのピザ版といえるサーキュラーエコノミー(循環型経済)のモデルがスイスで進んでいる。

スイスには多数のイタリア人が住み、イタリア料理店やピザ店が8200店以上もあり美味しいピザには事欠かない。そのためピザは人気で、国民の約83%が月に1回はピザを食べ、59%が「無人島に唯一もって行く食事はピザ」と答えたという調査結果もある。店内で食べるほかに、宅配やテイクアウトができる店も多い。それだけにスイスでは、推定で年間4000万個の宅配・テイクアウトのピザの箱が捨てられているという(reCIRCLE)。

紙より石油由来のプラスチックの箱がいい!?

宅配ピザの箱はチーズやソースで汚れやすいため、使い捨てにされる。スイス全国に広がる老舗の宅配ピザ店ディエチでは、エコ活動としてピザの箱に厚紙の中敷きを入れている。配達後、汚れていなければ中敷きは紙類の、箱はボール紙のリサイクルに出すことができる。しかし筆者がディエチを何度か利用したところ、中敷きと箱の両方が汚れていたことがあった。

「毎年捨てられるピザの箱4000万個は、積み重ねると高さ1600㎞になります。また、つなげると長さ1万3200kmになり、これはスイスの首都ベルンと米ニューヨークを往復した距離です」と話すのは、リサークル社CEOジャネット・モラートさんだ。

2015年設立の同社は、テイクアウトで使うパッケージを店に返却してもらって何度も使う(循環させる)システムをスイスで広めてきた。そして、昨年、店と客の間を循環させる紫色のピザの箱「リサークル・ボックス・ピザ」を開発した。

この箱はプラスチックとガラスビーズが材料で、1箱200回以上の使用に耐え得る。使用限度に達したり壊れたら、100%リサイクルして新しいピザの箱を作ることができる。宅配・テイクアウトのピザの箱には保温性とパリッとした食感を保つための通気性が求められるため、そういった面や価格も考慮して、生分解性の素材ではなく、プラスチックを選んだという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

金融政策巡る次期FRB議長の訴追は「大統領次第」=

ワールド

ロシアとウクライナ、捕虜交換で合意 三者協議2日目

ワールド

米ロ、新START当面順守で合意間近と報道 ロ報道

ワールド

米公務員制度、1世紀ぶり大改革 大統領が5万人の人
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 9
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 10
    日本経済低迷の主因である「空洞化」をなぜ総選挙で…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中