最新記事
SDGs

一歩進んだ環境対策 宅配ピザの紙箱を削減するスイス発のニュービジネス

2023年3月22日(水)20時25分
岩澤里美(スイス在住ジャーナリスト)
リサイクル型のデリバリー容器に入ったピザ

200回以上の使用に耐えるというリサークル・ボックス・ピザの容器 SRF News

<フードデリバリーの利用増加とともに、使い捨ての包装容器を見直す動きも>

日本では、買い物のときにリユースの容器にデポジットを払い、後で返却する循環型ショッピングシステムの「ループ」がイオンなどで展開している。そのピザ版といえるサーキュラーエコノミー(循環型経済)のモデルがスイスで進んでいる。

スイスには多数のイタリア人が住み、イタリア料理店やピザ店が8200店以上もあり美味しいピザには事欠かない。そのためピザは人気で、国民の約83%が月に1回はピザを食べ、59%が「無人島に唯一もって行く食事はピザ」と答えたという調査結果もある。店内で食べるほかに、宅配やテイクアウトができる店も多い。それだけにスイスでは、推定で年間4000万個の宅配・テイクアウトのピザの箱が捨てられているという(reCIRCLE)。

紙より石油由来のプラスチックの箱がいい!?

宅配ピザの箱はチーズやソースで汚れやすいため、使い捨てにされる。スイス全国に広がる老舗の宅配ピザ店ディエチでは、エコ活動としてピザの箱に厚紙の中敷きを入れている。配達後、汚れていなければ中敷きは紙類の、箱はボール紙のリサイクルに出すことができる。しかし筆者がディエチを何度か利用したところ、中敷きと箱の両方が汚れていたことがあった。

「毎年捨てられるピザの箱4000万個は、積み重ねると高さ1600㎞になります。また、つなげると長さ1万3200kmになり、これはスイスの首都ベルンと米ニューヨークを往復した距離です」と話すのは、リサークル社CEOジャネット・モラートさんだ。

2015年設立の同社は、テイクアウトで使うパッケージを店に返却してもらって何度も使う(循環させる)システムをスイスで広めてきた。そして、昨年、店と客の間を循環させる紫色のピザの箱「リサークル・ボックス・ピザ」を開発した。

この箱はプラスチックとガラスビーズが材料で、1箱200回以上の使用に耐え得る。使用限度に達したり壊れたら、100%リサイクルして新しいピザの箱を作ることができる。宅配・テイクアウトのピザの箱には保温性とパリッとした食感を保つための通気性が求められるため、そういった面や価格も考慮して、生分解性の素材ではなく、プラスチックを選んだという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 5
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中