急速に進むリアルオフィスへの回帰...企業に求められる「働く場」改革とは

ブース内には0.3μｍ以上の粒子を99.97％以上捕集するHEPAフィルターが備え付けられており、毎分1万2000ℓもの空気を浄化。これは厚生労働省が推奨する一人あたりの換気量を基準にして計算すると、30人分の換気量となる。この下方向の気流によってブース内の空気を浄化するだけでなく、ブース周辺の空気も吸引するためフロア全体の空気を循環・清浄することができる。

さらに瀬戸教授によれば、「家庭用の空気清浄機を『強』で使うと運転音が大きくなってしまうが、ダウンフローの場合は広い面積からたくさんの風量を出すため、騒音によるストレスなどの問題はかなり解消されている」という。

さらに、ブース内に設置されたCO₂濃度や温湿度、人感を測るセンサーによって、空気環境や利用状況を常時計測。データを分析したレポートが定期的に送られ、問題点の発見や改善が可能となる。こうした改善を積み重ねることで、もし将来的にブース内ではマスクが外せるようになれば、より綿密なコミュニケーションが取れるようになるだろう。

安心できる空間から快適な空間へ

ダウンフローをはじめとした技術を利用することで、従業員同士のコミュニケーションはテレワークの場合よりも格段に活性化することが期待される。では今後さらに技術開発が進むと、オフィスでのコミュニケーション空間はどのように変わっていくのだろうか。

瀬戸教授は、「空気をきれいにすることと同時に快適性も高めていけるのではないか」と指摘する。「いろいろな風を組み合わせることで、気分転換やリラックスを促進してオフィスでの創造性を高める、そんな方向性はあるかもしれない」

AIによる画像認識技術を応用すれば、会議出席者の状態をモニタリングすることもできる。議論がヒートアップしていれば落ち着かせ、眠そうにしている人がいれば活性化させる、そんな空調も可能なのかもしれない。コミュニケーションの場がそのように進化すれば、オフィスに回帰することの価値も、その分だけ高まっていくだろう。