最新記事

キャリア

トップMBAが新興国で働きたい理由

アメリカ国外に就職するビジネススクール卒業生が急増中。仕事のジャンルも金融、コンサルばかりではなくなってきている

2009年12月21日(月)18時38分
ナンシー・クック

就職戦線異状あり アメリカのエリート予備軍の若者たちの意識変化は金融危機の副産物? 
Mike Segar-Reuters

 アメリカの一流ビジネススクール卒業生の進路と言えば、ニューヨークやサンフランシスコやロンドンで金融やコンサルティング、マーケティングの仕事に就くのが定番。しかし、09年6月にダートマス大学経営学大学院を卒業したマヘシュ・ムラルカは、そういう道をあえて選ばなかった。

 ムラルカは祖国のインドに戻って、スイス系の再保険会社に就職した。「最近はインドのほうがチャンスがたくさんある」と、ムラルカは言う。「インドの変化の速さにはびっくりさせられる」

 アメリカの多くの一流ビジネススクールでは、米国内でなく、インド、中国、ロシア、ブラジルなどの新興国での就職に関心を示す学生が増えているという。ペンシルベニア大学ウォートン校(ビジネススクール)の最近の卒業生のざっと25%は、米国外で働いている(数年前は16%だった)。

 しかもこのトレンドはもはや、留学生がアメリカでMBA(経営学修士号)を取得して祖国に戻るというケースだけにとどまらない。業種も従来の金融やコンサルティングだけでなく、不動産や投資、エネルギー、インフラ関連などに広がっている。

「これは明らかに、一時の流行などではなさそうだ」と、ウォートン校の進路指導責任者ミシェル・アントニオは言う。「(そうした新しい就職先こそ)いま一番活気がある場所だと、学生たちは感じている」。

給料の安さを帳消しにする魅力

 カーチス・ガッサーは、ビジネススクール卒業後に韓国で働くことになるとは思ってもいなかった。いつか国外で働きたいとは思っていたが、それはビジネスの世界でもっと足場を固めてからだと思っていた。

 しかし09年春、韓国の大企業サムスンのグローバル戦略担当のコンサルタントにならないかと誘いを受けた。「ラッキーだと思った」と、ガッサーはソウルで電話取材に答えて言った。「経済環境の悪さを考えれば、申し分のない就職先だった」

 米国外に就職するデメリットの1つは、(世界的な多国籍企業で働く場合を別にすれば)アメリカの一流企業との給料のギャップかもしれない。09年にウォートン校を卒業したMBA取得者の初任給(年間)の中央値は、11万ドル(これに加えて2万ドルくらいの支度金も支給される)。一方、ウォートン校の進路指導責任者アントニオによれば、新興国で勤める場合の初任給は年間3万5000ドル程度のケースもある。

 それでもあえて新興国を就職先に選ぶMBA取得者が大勢いるのは、(停滞市場ではなく)成長市場で大きな仕事を任せてもらえるという魅力があるからだ。

 祖国のインドで就職したムラルカの場合は、社内のIT部門と営業部門の橋渡し役という重要な役割を担い、会社の方針にもある程度の発言権を持っている。「今の職場で何かを提案すれば、きちんと議論して、受け入れてもらえる」と、ムラルカは言う。

「国内完結」型のキャリアは古い?

 いまや、中国への投資やインドの業者との取引は当たり前。どの国でキャリアを築くにせよ、新興国と関わらずには済まないと、MBAの学生たちは理解している。アメリカ企業だけを選んで転職を重ねられる時代ではないという意識も広がっている。

「1つの国だけでキャリアを築く時代ではないと、大半の学生は思うようになった」と、スタンフォード大学ビジネススクールのプリン・サングビ副学長は言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル、米国のイラン介入に備え厳戒態勢=関係筋

ワールド

北朝鮮の金与正氏、ドローン飛来で韓国に調査要求

ワールド

米ミネアポリスで数万人デモ、移民当局職員による女性

ワールド

米、来週にもベネズエラ制裁さらに解除=ベセント氏
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画をネット民冷笑...「本当に痛々しい」
  • 4
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 7
    決死の嘘が救ったクリムトの肖像画 ──ナチスの迫害を…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    美男美女と話題も「大失敗」との声も...実写版『塔の…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 6
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 7
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 8
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 9
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中