最新記事

キャリア

トップＭＢＡが新興国で働きたい理由

アメリカ国外に就職するビジネススクール卒業生が急増中。仕事のジャンルも金融、コンサルばかりではなくなってきている

2009年12月21日（月）18時38分
ナンシー・クック

就職戦線異状あり　アメリカのエリート予備軍の若者たちの意識変化は金融危機の副産物？　
Mike Segar-Reuters

　アメリカの一流ビジネススクール卒業生の進路と言えば、ニューヨークやサンフランシスコやロンドンで金融やコンサルティング、マーケティングの仕事に就くのが定番。しかし、09年６月にダートマス大学経営学大学院を卒業したマヘシュ・ムラルカは、そういう道をあえて選ばなかった。

　ムラルカは祖国のインドに戻って、スイス系の再保険会社に就職した。「最近はインドのほうがチャンスがたくさんある」と、ムラルカは言う。「インドの変化の速さにはびっくりさせられる」

　アメリカの多くの一流ビジネススクールでは、米国内でなく、インド、中国、ロシア、ブラジルなどの新興国での就職に関心を示す学生が増えているという。ペンシルベニア大学ウォートン校（ビジネススクール）の最近の卒業生のざっと25％は、米国外で働いている（数年前は16％だった）。

　しかもこのトレンドはもはや、留学生がアメリカでＭＢＡ（経営学修士号）を取得して祖国に戻るというケースだけにとどまらない。業種も従来の金融やコンサルティングだけでなく、不動産や投資、エネルギー、インフラ関連などに広がっている。

「これは明らかに、一時の流行などではなさそうだ」と、ウォートン校の進路指導責任者ミシェル・アントニオは言う。「（そうした新しい就職先こそ）いま一番活気がある場所だと、学生たちは感じている」。

給料の安さを帳消しにする魅力

　カーチス・ガッサーは、ビジネススクール卒業後に韓国で働くことになるとは思ってもいなかった。いつか国外で働きたいとは思っていたが、それはビジネスの世界でもっと足場を固めてからだと思っていた。

　しかし09年春、韓国の大企業サムスンのグローバル戦略担当のコンサルタントにならないかと誘いを受けた。「ラッキーだと思った」と、ガッサーはソウルで電話取材に答えて言った。「経済環境の悪さを考えれば、申し分のない就職先だった」

　米国外に就職するデメリットの１つは、（世界的な多国籍企業で働く場合を別にすれば）アメリカの一流企業との給料のギャップかもしれない。09年にウォートン校を卒業したＭＢＡ取得者の初任給（年間）の中央値は、11万ドル（これに加えて２万ドルくらいの支度金も支給される）。一方、ウォートン校の進路指導責任者アントニオによれば、新興国で勤める場合の初任給は年間３万５０００ドル程度のケースもある。

　それでもあえて新興国を就職先に選ぶＭＢＡ取得者が大勢いるのは、（停滞市場ではなく）成長市場で大きな仕事を任せてもらえるという魅力があるからだ。

　祖国のインドで就職したムラルカの場合は、社内のＩＴ部門と営業部門の橋渡し役という重要な役割を担い、会社の方針にもある程度の発言権を持っている。「今の職場で何かを提案すれば、きちんと議論して、受け入れてもらえる」と、ムラルカは言う。

「国内完結」型のキャリアは古い？

　いまや、中国への投資やインドの業者との取引は当たり前。どの国でキャリアを築くにせよ、新興国と関わらずには済まないと、ＭＢＡの学生たちは理解している。アメリカ企業だけを選んで転職を重ねられる時代ではないという意識も広がっている。

「１つの国だけでキャリアを築く時代ではないと、大半の学生は思うようになった」と、スタンフォード大学ビジネススクールのプリン・サングビ副学長は言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万
2026.02.08

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」　改憲は
2026.02.08

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る　維新
2026.02.08

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」＝片山財務相
2026.02.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中