コラム

このシンプルさの中に、日系人のアイデンティティーが息づく

2016年02月09日(火)11時05分

東京・浅草寺の市場界隈の閉じたシャッター From Kevin J. Miyazaki @kevinmiyazaki

 写真には、しばしば意図していなくても、社会的現象や撮影者のアイデンティティーが付随してくる。才能ある写真家の場合はとりわけそうだ。日系アメリカ人4世のケヴィン・ミヤザキもその1人。生まれも育ちも米中西部のウィスコンシン州という彼は、エディトリアル・フォトグラファーであり、アーティストでもある。また、同州にあるミルウォーキー・インスティテュート・オブ・アート&デザインで教鞭もとっている。

 作品スタイルは、インダストリアルでコンセプチュアルな、ミニマリズムと言っていい。仕事ではポートレイト、食べ物、旅行関係の写真を多く撮っていて、無駄を省いたシンプルさが光っており、乾いた感じも漂う。

 一見したところでは、日本で学生運動の反動として70年代~80年代中頃に広告と雑誌がリードした"生活臭のない空気感"、言いかえれば、当時の日本人が勝手に思い描いていたアメリカのイメージに近いように思えるかもしれない。

 だが、そうした表面的な匂いとは裏腹に、彼の写真の多くには、人間の歴史そのものが持つ生活感が息づいている。インスタグラムについては、ミヤザキ自身、作品というよりは、ランダムに観察・記録するパーソナルなものと言っているのだが、それにもかかわらず、彼自身のアイデンティティーと、世代を超えた過去の記憶が見え隠れしている。

 たとえば、下で紹介する"Thinking about mountains"はそうした写真の1つだ。 撮影場所はシカゴ。日本の富士山とワシントン州にあるレーニア山とを思い描いて撮ったものである。ワシントン州は、彼の父方の祖母たちが日本から移り住んだ場所だ。その後、日系2世である父親は、ワシントン州を離れ、結婚した3世の母とともにウィスコンシン州に移って行った。

Thinking about mountains.

Kevin J. Miyazakiさん(@kevinmiyazaki)が投稿した写真 -

プロフィール

Q.サカマキ

写真家/ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』(小学館)、"Tompkins Square Park"(powerHouse Books)など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki(フォロワー数約9万人)
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ドイツ、子どものSNS利用制限に機運 連立与党が同

ワールド

29年度の新規国債38兆円に膨張、利払い負担が急増

ワールド

米連邦地裁、奴隷制展示物の復元命令 トランプ氏意向

ワールド

中国の春節人気番組、今年は人型ロボットが主役 新興
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story