コラム

日本在住外国人を対象にした日本語教育への提言

2018年05月29日(火)18時30分

2つ目は、どんな日本語を教えるのかという問題です。最近の日本ブームを受けて海外の「日本好き」の若者の間では、日本のドラマやバラエティで使われるテンポのいい「タメ語」、つまり「だ、である調」の言葉を一刻も早く習得したがる傾向があります。

もちろん、生きた日本語をどんどん耳から学んで行くのは、素晴らしいことですし、習得のペースも上がって行くことになると思います。ですが、その一方で、「だ、である調」には難しさもあります。まず、文法的には動詞の変化が「です、ます」よりも数倍複雑になります。

それから、「だ、である調」は「ね」とか「よ」、あるいは「わ」「よね」といった「助詞(てにをは)」と結びつくことで、感情をダイレクトに表現する機能があります。そのためもあって、非常にカラフルなニュアンスを表現することになる一方で、TPOに合った表現を正確に選ぶのは、ネイティブでも難しいわけです。

この「だ、である調」のニュアンスに関しては、世代によって、地方によって異なることもあり、日本語ネイティブの間でも「失礼だ」とか「そんなつもりじゃないのに」といったトラブルの元になります。ただし、外国人の場合は、エラーの度合いが大きいために、誤解されてトラブルになるよりは、面白いということで許されるケースが多いのも事実ですが、それはそれで問題だと思います。

これは1つの提案なのですが、そのようなニュアンスがむき出しの「だ、である調」ではなく、個人と個人が対等にお互いをリスペクトするような「です、ます調」を社会のデフォルトにして行くのはどうでしょうか?

今の若い日本語ネイティブの世代には「です、ます調」は敬語であって、パーソナルな感じがしないし冷たいというイメージを持たれているようです。ですが、それはあくまで内輪のコミュニケーションの場合であって、職場や、小売を含めた取引の現場などで、格下の人間は「です、ます」の使用を強制され、反対に目上が一方的に「だ、である」を使うのは非人間的な権力行使になる、と言いますか、それ自体がパワハラであるとも言えます。

そして、日本語の非ネイティブの場合は、「だ、である+助詞」の表現のパーフェクトなニュアンス発信・受信は大変に難しく、結局は非ネイティブとネイティブの間には薄い膜のようなものがいつまでも残るように思います。

超党派議員連盟の皆さんの言う「多様な文化を尊重した活力ある共生社会の実現」ということを具体的に実現するには、1番目の「各人の母語へのリスペクト」ということと、2番目の「です、ます調を社会のデフォルトに」ということが有効な手段になると思います。


【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story