コラム

冷泉彰彦 プリンストン発　日本／アメリカ 新時代

小学校で必要な「プログラミング的思考」とは何か？

2016年07月15日（金）17時20分

　例えば、筆算に定規を使えという方針が一部にあるようです。ノートを綺麗にするのが学力向上の基本だというのですが、中には、横書きの式における「＋」や「－」「＝」の記号まで定規で書けなどという指導もあるそうで、無茶な話だと思います。数学というのは個人が「論理という道具の使い手」になるためのものですが、これでは子どもを「形式の奴隷」にしてしまうだけです。

　別に100％否定するつもりはありません。手書きのノートが乱雑になってしまうために、計算が苦手になるような生徒には効果的な指導かもしれないからです。ですから、定規反対派の教員になると一律に禁止したりするそうですが、それも形式主義ということは変わりません。要するに計算というタスクの中にある「目に見えない論理」の軽視や、本質に外れた「縛り」が多すぎるのです。

　もっと深刻なのが、いわゆる「帰納的な思考法」を重視する余りに、「生活実感から概念に到達するまでのストーリー」が長すぎるという問題です。そして、そのストーリーに付き合わされる間は論理性と直感性が混じった思考が強いられるので、大変に非効率です。

　例えば、掛け算の場合は「30円のものが４個」という計算は「30かける４」がマルで、「４かける30」はバツだとか、割り算の場合も「一人２個ずつ配ると何人に配れるか？」という話と「５人に分けると一人あたり何個になるか？」という話を「わざわざ分けて」やっていたりします。

【参考記事】日本の生徒は「儀礼的」に教師に従っているだけ

　似たような問題としては、小学校では、マイナスの概念を扱わないことになっているということがあります。そこにあるのは「マイナス１個のリンゴ」というようなものを「目に見える形」で表現することはできない、従って生活実感から説明できない「抽象概念」だから小学校では扱わないという思想です。その思想が問題なのです。

　この頑固な思想ですが、70年代に一時的に「数学教育の現代化」という方針で集合論の導入などが行われましたが、その後「落ちこぼれを生む」などの理由で、「ゆとり」へと大きく方向性が変わっています。その際に集合論の教育は小中から「追放」されてしまい、今でも元には戻っていません。その「現代化否定論」というのが問題だと思います。

　プログラムというのは、最終的には人類の生活におけるニーズを満たすという目的で書くものですから、生活実感との関係は大切です。ですが、それはあくまで要件定義の外側の部分であって、アルゴリズムを作って実際に１ステップずつのプログラムを書くというのは、抽象的な論理の表現以上でも以下でもありません。

　とにかく乗法の場合は順序を入れ替えても結果は同じとか、「マイナスの概念」や「集合論の基礎」というような「最低限の抽象的な論理性」が教えられないのでは、「プログラミング的思考」も何もあったものではないと思います。

プロフィール

冷泉彰彦

（れいぜい　あきひこ）ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士（日本語教授法）。福武書店（現ベネッセコーポレーション）勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ　ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』（朝日新書）が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方　アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』（CCCメディアハウス）など。メールマガジンＪMM（村上龍編集長）で「ＦＲＯＭ９１１、ＵＳＡレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ（有料）「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

冷泉彰彦のプリンストン通信
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国の新規銀行融資、11月は予想下回る3900億元
2025.12.12

ビジネス

仏ルノー、モビライズ部門再編　一部事業撤退・縮小
2025.12.12

ビジネス

ＥＣＢ、大手110行に地政学リスクの検証要請へ
2025.12.12

ワールド

香港の高層住宅火災、9カ月以内に独立調査終了＝行政
2025.12.12
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれなかった「ビートルズ」のメンバーは？
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナ…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story