ネットワークカメラシステム「TRIFORAシリーズ」2025年度グッドデザイン賞 受賞

TOA株式会社(本社：神戸市、代表取締役社長：谷口 方啓)が開発したネットワークカメラシステム「TRIFORA(トリフォラ)シリーズ」が、2025年度グッドデザイン賞(主催：公益財団法人日本デザイン振興会)を受賞しました。本製品はスマートな操作性と洗練されたデザインを兼ね備え、AI技術を活かした多機能性と、日常に自然に溶け込む使いやすさを実現し、長年にわたり支持されてきた実績とともに評価され受賞しました。

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TRIFORA_2025年度グッドデザイン賞受賞

■ネットワークカメラシステム「TRIFORA(トリフォラ)シリーズ」
2014年発売以来、公共空間や民間施設に広く導入されているTOAのネットワークカメラシステムです。
高層ビル、金融機関、学校、鉄道駅、ショッピングモール、河川などで活躍し、安全・安心の確保に貢献。
「信頼性」「拡張性」「高画質」を軸に、防犯だけでなく多彩な用途に対応しています。2025年6月には世界初の革新的なキッティング技術「TRIFORAスマートキッティング」や最先端のAIに対応し、ラインアップを一新した最新モデルを発売しました。
※商品の詳細は下記リンク先をご参照ください。
https://www.toa-products.com/trifora/
https://www.toa-global.com/ja/news/products/202506/news2025-06-30nc

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設置シーン
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TRIFORAスマートキッティング

■審査コメント
シンプルで分かりやすいデザインと、複数のカメラを設定する際の煩雑な初期セットアップもスマホをかざすだけで完了する使いやすさ、AIプロセッサーを搭載し、人の滞留状況や通行量の分析機能も備えている点等が評価された。10年以上にわたり、多数のカメラを継続的に販売し続けてきた実績も評価要素となった。


■今後について
受賞した商品は2025年11月1日から11月5日まで東京ミッドタウンにて開催される、グッドデザイン賞受賞展「GOOD DESIGN EXHIBITION 2025」に出展いたします。
当社はこの度の受賞を糧に、今後も独自の技術と商品を通じて人々が笑顔になれる社会の実現に貢献してまいります。


■グッドデザイン賞とは
1957年創設のグッドデザイン商品選定制度を継承する、日本を代表するデザインの評価とプロモーションの活動です。国内外の多くの企業や団体が参加する世界的なデザイン賞として、暮らしの質の向上を図るとともに、社会の課題やテーマの解決にデザインを活かすことを目的に、毎年実施されています。受賞のシンボルである「Gマーク」は優れたデザインの象徴として広く親しまれています。
グッドデザイン賞 公式サイト： https://www.g-mark.org/


■グッドデザイン賞受賞展「GOOD DESIGN EXHIBITION 2025」
会期：11月1日(土)～11月5日(水)
11時～19時 (1日は13時開場、5日は18時閉場)
会場：東京ミッドタウン内各所(東京都港区赤坂9丁目)
入場：無料


■TOA株式会社について
1934年創業、本社は兵庫県神戸市。業務用音響機器と業務用映像機器のメーカー。交通施設・商業施設の案内放送やBGM、火災時の避難誘導放送、大規模スポーツ施設用音響システム、防犯カメラや録画機器などを製造・販売。
必要とされる音や映像を、必要とする方に、正確かつ確実に届けるためのソリューションを展開。騒音下でも聴き取りやすい音でのアナウンス放送を実現する独自技術「音声明瞭化技術」、高品質な多言語アナウンス音源の作成と再生が簡単におこなえる「アナウンスクリエーター」、繁華街や通学路の安全安心の実現に貢献する「遠隔見守りサービス」など、音と映像、ネットワークの技術を駆使したシステムやサービスを提供しています。また、減災・防災分野においては、従来の2倍以上の距離まで明瞭な音声を届ける「防災用スピーカー」は、津波や大雨による水害の警報用途として日本全国の多くの自治体で導入いただいています。
URL： https://www.toa-global.com/ja


■会社概要
設立 ：1949年4月20日(創業：1934年9月1日)
資本金 ：52億79百万円
従業員数 ：3,144名(連結) 816名(単体)
代表者 ：代表取締役社長 谷口 方啓
本社所在地：兵庫県神戸市中央区港島中町七丁目2番1号
事業内容 ：・拡声放送機器、通信機器、その他情報伝達機械器具の製造販売
・音響機器、映像機器、その他電子・電気機械器具の製造販売
・上記機器の賃貸ならびに工事の設計施工
・音響・映像に関するソフトウェアの企画・制作ならびに販売
・電気通信を利用した各種サービスの提供
・電気通信事業
・ホール・スタジオの賃貸経営ならびに音楽等のイベント・催し物の企画運営
※2025年3月期実績


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プレスリリース提供元：＠Press