コラム

【パックン予測】カマラ・ハリスは2024年のアメリカ大統領になる!

2020年08月13日(木)17時45分

ハリスはバイデンが必要としているものを備えている。それは…… Carlos Barria-REUTERS

<バイデンが民主党の副大統領候補に指名したカマラ・ハリスは、たとえ今年トランプが再選しても2024年には大統領になる>

史上初! 黒人女性が米大統領に!

そんな見出しが4年と3カ月後に、世界中の新聞一面を飾るだろう。と、世界一速い2024年大統領選挙の結果予測をしよう。つまり、今年ではなく、次期大統領選挙でのカマラ・ハリスの当選に賭けよう!

もちろん、お金は賭けられないから、万が一予測が外れてしまった場合、罰としてこのコラムを、結果を反映するように書き直すことにする!

民主党の大統領候補に内定しているジョー・バイデン前副大統領が副大統領候補に大抜擢したのがハリス上院議員。この人選自体には全く驚かない。多くの解説者もそうだが、僕は前から複数のメディアを通してそれを予測してきた。バイデンは副大統領候補を女性にすると公言していたし、BLM(=Black Lives Matter 黒人の命も大事)運動が広まる中、黒人を選ぶ圧力も高まっていた。スーザン・ライス元国連大使など優秀な人材は他にもいたが、一般的な読みとしてはハリスが最有力候補だった。バイデンが必要としているものを備えているから。

バイデンは何を必要としているだろう?

史上初の黒人女性大統領?

まず、バイデンは77歳。(犬に換算すると11歳かな?)。当選したら史上最年長の大統領になるので、まず間違いなく必要なのは......いや、介護ではない。アメリカのコメディアンはそう落としそうだが。必要なのは主に3つ:活発に選挙運動ができ、勝利に貢献できること。当選後、万が一のことがあった時にすぐ大統領に就任できること。そして4年後、バイデンが引退するとしても、民主党の大統領として後継ぎができること。

1つ目は間違いない。なんといっても、言い間違いや失言が目立つバイデンと違って、元検察官のハリスは話が上手。選挙運動中はこのコミュニケーション力が大きな武器になる。去年の民主党大統領候補の討論会で、まだ対立していたバイデンを舌鋒鋭く攻撃したのが記憶に新しいが、現政権への批判にもその話術を有効に発揮できるはず。特に、トランプ大統領の、女性を蔑視する人種差別的な考え方を明白にするためには、黒人女性であるハリスは世界で2番目に適した人かもしれない。ちなみに気になる、トランプの醜い思想を世界で一番うまく露呈できる人はというと......トランプ本人だ。

2つ目の、すぐ大統領になれるという点も問題ないでしょう。検事の後にカリフォルニア州の司法長官を6年、連邦上院議員を4年近く務めてはいるけど、少し経験が浅いという人もいるだろう。特に、大統領になるには「プロレスのプロデュース」や「テレビのリアリティー番組への出演」、裁判所から賠償金の支払い命令や解散の指導を食らうような「『詐欺大学』や『詐欺慈善団体』の経営」などの経歴を求める人は納得しないでしょう。そんな厳しい条件を求める彼らは満点のトランプに投票するしかない。

そして3つ目は、4年後に大統領になれること。これはもちろん、現時点ではなんとも言えない。今見えているものも、見えていないものも含めてアメリカが直面する課題にバイデン政権はどう対応するのかがわからない。そんななか、ハリス副大統領の働きがどう評価されるかも。さらに、史上初の黒人大統領(オバマ)と同じように史上初の黒人女性の副大統領にも大きな反発が起きるのかも。不確定要素が多すぎて、予測できない。

<関連記事:バイデン陣営はこれで「ターボ全開」? 副大統領候補ハリス指名の意味

プロフィール

パックン(パトリック・ハーラン)

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『パックン式 お金の育て方』(朝日新聞出版)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、予想外の伸び悩み 個人消費に減

ワールド

USMCA巡る加との交渉困難に、インドネシアと近く

ビジネス

FRB金利は「中立」水準、当面据え置きの公算=クリ

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story