コラム

中国が西沙諸島に配備するミサイルの意味

2016年02月19日(金)07時21分

 今回配備された地対空ミサイル「紅旗9(HQ-9: HongQi-9)」は、ロシアの技術を基礎にしたもので、改良型の射程は200キロメートルとされる。巡航ミサイルや航空機に対処する兵器である。中国は、米軍の軍事行動からウッディー島の基地を防衛するためという理由をつけるだろうが、当該島から半径200キロメートルを飛行する航空機(特に軍用機)は、常に中国の対空ミサイルに攻撃されることを考慮しなければならなくなる。

 実は、ウッディー島では、中国の戦闘機が運用されている。2015年11月1日に、中国海軍のJ-11B戦闘機が実弾を搭載した状態でウッディー島に進駐したと報じられた。ウッディー島は、海南島から350キロメートルしか離れておらず、中国海軍は、南シナ海における航空作戦の中継基地として使用するとしている。

ミサイルは撃墜を意図するもの

 しかし、ミサイルが航空機と異なるのは、ミサイルの機能が、巡航ミサイルや航空機を撃墜することに特化していることだ。航空機による対領空侵犯措置は、まず、警告から始まる。領空に入らないように警告し、入れば、直ちに領空外に出るように警告する。それでも、領空侵犯機が警告に従わず、自国に危害を加える意図が認められて、初めて武器が使用される。しかし、ミサイルを使用するということは、直ちに、飛行している航空機等を撃墜することを意味する。

 米国が警戒を強めるのは、中国が、南シナ海を飛行する米軍の哨戒機等に対して、撃墜の意図を示したとも受け止められるからだ。さらに、中国が、戦闘機等の中継基地を南沙諸島にまで展開し、それぞれに地対空ミサイルを配備することになれば、半径約200キロメートルの撃墜範囲が南シナ海に並ぶことになり、戦闘機による航空優勢確保の行動を支援できることから、南シナ海を平面で押さえることになる。南シナ海の軍事的なコントロールという中国の目標の現実味が増してくるのだ。

 米中のチキンレースは今後も続くが、すぐに衝突するという訳でもない。米中は、相手の出方を見ながら、段階を追って手段の強硬さを高めている。米中双方には、まだ緊張を高めるオプションが残っているということは、衝突までまだ時間があるということだ。

【参考記事】米の対台湾武器売却に対する中国の猛抗議と強気

 中国は、パラセル諸島における軍事化を確立した後に、スプラトリー諸島の軍事化に着手するだろう。それも、米国の軍事行動から自国を防衛するためにやむを得ず、という理由をつけてだ。そして、今回のように、何時実行に移せば、政治的に最大の効果を得られるかを考えて行動するだろう。

プロフィール

小原凡司

笹川平和財団特任研究員・元駐中国防衛駐在官
1963年生まれ。1985年防衛大学校卒業、1998年筑波大学大学院修士課程修了。駐中国防衛駐在官(海軍武官)、防衛省海上幕僚監部情報班長、海上自衛隊第21航空隊司令などを歴任。安全保障情報を扱う「IHSジェーンズ」のアナリスト・ビジネスデベロップメントマネージャー、東京財団研究員などを経て、2017年6月から現職。近著『曲がり角に立つ中国:トランプ政権と日中関係のゆくえ』(NTT出版、共著者・日本エネルギー経済研究所豊田正和理事長)の他、『何が戦争を止めるのか』(ディスカバー・トゥエンティワン)、『中国の軍事戦略』(東洋経済新報社)、『中国軍の実態 習近平の野望と軍拡の脅威 Wedgeセレクション』(共著、ウェッジ)、『軍事大国・中国の正体』(徳間書店)など著書多数。

筆者の過去記事はこちら

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを=オーストリア

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援 審査

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story